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佐藤 博之; Yan, X.
Nuclear Engineering and Design, 343, p.178 - 186, 2019/03
被引用回数：14 パーセンタイル：77.49(Nuclear Science & Technology)再生可能エネルギーの出力変動を補完可能な高温ガス炉概念の検討を行った。長周期変動に対しては、既設の圧力制御系を用いて冷却材インベントリを制御しつつ、原子炉入口とタービン入口間にバイパス経路を設置することで、負荷追従時に原子炉流量を一定に制御し、原子炉出力や発電効率の一定運転を可能とした。短周期変動に対しては、炉内黒鉛構造物を蓄熱体として活用し、1次系の温度変動を吸収することで原子炉出力や発電効率の一定運転を可能とした。提案概念について、システム解析を行った結果、既存設備のみの活用により、定格出力に対して20%の負荷変動に対応可能であることを明らかにした。
reductionYan, X.; 佐藤 博之
IAEA-TECDOC-1885, p.121 - 129, 2019/00
本報告では、再生可能エネルギーと共存性を有する、高温ガス炉コジェネレーションプラント概念を提案する。また、本プラント概念の負荷追従性能や経済性、二酸化炭素排出量削減効果の検討結果を報告する。
船坂 英之; 此村 守; 川妻 伸二
JNC TN1200 2001-002, 209 Pages, 2001/01
JNC-TN1200-2001-002.pdf:7.84MB
2000年5月29日
6月l日の4目間にわたり、ロシア・モスクワ市内の政府迎賓館において開催された、ロシア原子力省主催(MlNATOM)の「大規模エネルギー源として経済的で核不拡散性があり固有の安全性と環境への安全性を備えた原子炉及び核燃料サイクル」セミナーに参加した報告である。
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JNC TN1440 2000-003, 88 Pages, 1999/08
JNC-TN1440-2000-003.pdf:5.11MB
核燃料サイクル開発機構(以下、サイクル機構)は、内関総理大臣が定めた「国の研究開発全般に共通する評価の実施方法の在り方についての大綱的指針」(平成9年8月7日決定)及びサイクル機構の「研究開発外部評価規程」(平成10年10月1日制定)等に基づき、研究関発課題「高速増殖炉サイクルの実用化戦略観査研究」に関する事前評価を、研究開発課題評価委員会(高速炉・燃料サイクル課題評価委員会)に諮問した。これを受けて、高速炉・燃料サイクル課題評価委員会は、サイクル機構から提出された評価用説明資料及びその説明に基づき、本委員会によって定めた評価項目及び評価の視点及び評価の基準に従って当該課題の事前評価を行った。本報告書は、その評価結果をサイクル機構の関係資料とともに取りまとめたものである。
傍島 眞
原子力eye, 44(11), p.54 - 59, 1998/11
原子力をめぐる近年の様々な出来事の中で、原子力発電の推進には、以前とは違った形の膠着状態が見られる。多くの場で展開される議論は、原子力推進側にとって厳しいものがあり、本稿ではこれらの論点を整理し、今後に向けた対話交流が相互に円滑に進むためには、どのような観点が必要かについて述べた。原子力委員会が対話路線を採って開催した、「原子力政策円卓会議」において中心的となった、(1)エネルギーと原子力、(2)原子力と社会との関り、(3)原子力政策と核燃料リサイクル、(4)安全問題の各テーマに関して、受容されうる議論とは何かを最近の動向とともに論じた。特に原子力と社会との関りにおいて、可能な限り正確なリスクの提示は、技術の受容の選択を社会的に求める側の義務ではあっても、それが受容の十分条件にはなり得ない。個人の中での選択要素としてのリスク意識と社会的選択要素としてのリスク論との意義の違いを正しく認識すれば、なすべきことがまだあり、地域にとって共生感のある原子力というものを新しく打ち立てて行き、放射線が管理されうることを公衆に説くことが基本である。
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PNC TJ1533 97-002, 133 Pages, 1997/03
本調査研究の目的は、個々の施設の安全性にのみ着目した環境影響評価ではなく、核燃料サイクル全体を通しての地球規模での環境影響評価を行うための手法等の検討を行い、他のエネルギー源に係る環境影響との相対的評価手法の基礎を確立することである。このため本年度は上記目的達成のための第一段階として以下の調査を行った。(1)各種エネルギー源に係るリスクプロセス、リスクソース等の調査研究各種発電エネルギーに伴うリスク、既存の核燃料サイクルに関するリスク-ベネフィット研究、事故影響評価の手順について調査を行った。(2)リスク評価手法に関する調査研究大気拡散のモデル化と濃度評価事例、放射性核種の大気中での移行について調査を行った。(3)一般公衆のリスク認知に係る社会科学的評価手法に関する調査研究リスク認識、リスク受容に関する討論を行った。(4)各種エネルギー源へのライフサイクルアセスメント手法適用に関する調査研究ライフサイクルアセスメント評価事例について調査を行った。
向山 武彦
NIRA政策研究, 8(12), p.18 - 21, 1995/12
プルトニウムに関して、最近では有毒性や核拡散など恐怖の対象としての一面のみが強調され、この持続可能なエネルギー源としての役割を冷静に議論することが少なくなっている。そこで環境保全、エネルギー資源節約の観点からプルトニウム・リサイクルの意義、プルトニウムの蓄積、プルトニウム利用技術の現状、今後の課題等について以下の見出しで述べる。1.はじめに 2.プルトニウムの二面性 3.プルトニウムの生成と蓄積 4.プルトニウム・リサイクルの選択 5.高速増殖炉燃料サイクルと高速炉開発 6.プルトニウムの軽水炉利用とプルトニウム燃焼用高速炉 7.プルトニウム利用と安全保障 8.おわりに
福島 操
PNC TN8100 91-031, 19 Pages, 1991/10
資源の少ない我が国はU資源を有効に利用をはかってゆくために,Pu利用体系の確立を目指し,FBR,FBR再処理,MOX加工の技術開発を進めている。この体系において,FBR再処理はPuを供給するという重要な位置付けにあり,その技術をFBR実用化までに確立しておくことが必要である。我が国のFBR再処理の技術開発は動燃事業団を中心として,東海再処理工場の経験をベースに、昭和50年から自主技術で開発が進められて来た。この技術開発の現状及び今後の開発計画について説明するとともに,海外のFBR再処理の動向について説明する。
上出 英樹
no journal, ,
近年のエネルギー環境の変化として安定で信頼性の高い電力供給の実現、地球温暖化に対する脱炭素社会への動きを捉え、再生可能エネルギーと原子力の相補的活用や持続的利用を可能とする高速炉の開発の状況について報告する。
西村 昭彦; 上地 宏*; 山田 知典; 神田 清人*
no journal, ,
ピコ秒レーザ加工により製作した耐熱FBGセンサを活用し、高温溶融塩の圧力計測を実施する。高温溶融塩は再生可能エネルギーの変動分を熱として平準化するための蓄熱材料である。ステンレス小型容器の一端にダイヤフラムを取り付け、炭酸ナトリウムを充填する。これを通電加熱し溶融させ、アルゴンガスによる加圧を行う。ダイヤフラムの変形測定にはレーザー干渉・変位計測計による測定も実施し、耐熱FBGセンサによる計測値との比較を行う。また、この蓄熱を活用し熱起電力による発電を行い、小消費電力の計測装置の駆動も試みる。これらを取り纏めた研究開発プロジェクトの意義について述べる。
