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(Al,Ga)
O
scintillator Compton camera mounted on an unmanned helicopter志風 義明; 西澤 幸康; 眞田 幸尚; 鳥居 建男; Jiang, J.*; 島添 健次*; 高橋 浩之*; 吉野 将生*; 伊藤 繁樹*; 遠藤 貴範*; et al.
Journal of Nuclear Science and Technology, 53(12), p.1907 - 1918, 2016/12
被引用回数：37 パーセンタイル：96.33(Nuclear Science & Technology)無人ヘリ搭載用に軽量・低消費電力のコンプトンカメラ方式のガンマカメラを開発した。検出器に関して、散乱体・吸収体の各層のGAGGシンチレータ・アレイの4
4から88への増加、及び、2層間の距離の拡張により、それぞれ、検出効率と角度分解能が改善した。改良したコンプトンカメラを用いた測定を福島県浪江町の請戸川河川敷で実施した。飛行経路と速度のプログラミングが可能な無人ヘリの機能を用いて、6560mの範囲を5mの測線間隔の13測線で、及び、65180mの範囲を10mの測線間隔の19測線で、高度10m・速度1m/sにて櫛形に往復させながら、それぞれ、20分間と30分間で測定した。測定データと校正用データの解析により、地上1m高さでの空間線量率分布マップが、高度10mから約10mの位置分解能に相当する角度分解能にて精度よく得られた。また、ホバリングフライトでは、ホットスポット上で高度5-20mで10-20分間程度測定を行った。再構成ソフトの使用後に検出効率の補正や線量換算を経て、ホットスポットを含む
線の画像を得た。再構成線画像の角度分解能は測定位置をシフトさせた結果の比較より、室内実験での性能(約10度)と同程度であることを確認した。
谷 弘
JAERI-Review 2001-014, 135 Pages, 2001/03
JAERI-Review-2001-014.pdf:9.43MB
全面的核実験禁止条約(CTBT)は、日本のみならず世界的に大変重要な条約である。この条約により、世界のいかなる場所においても核兵器の爆発実験そのほかいかなる核爆発も禁止されることになるからである。しかしながら、この条約は附属書2にリストアップされている44か国のすべてが署名し批准しなければ発効しないことになっている。条約の早期発効に向けて、多くの国や国際機関が種々の努力を重ねている。これらの努力の一つの結果として、1996年11月の署名国会議の場において、CTBT準備委員会が創設され、委員会は広域的な監視システムの構築のための活動や発効準備の作業を開始している。CTBTの活動において、日本原子力研究所は国際モニタリングを中心として、日本政府を支援する重要な役割を期待されている。しかしながら、当研究所の職員にとって適当な参考書は未だ発行されていない。この報告書は、このような状況下で参考とするため、CTBTの仕組みと、その発効に向けた準備活動の概要を紹介するために取りまとめたものである。この報告書の作成にあたっては、公開資料のみを参考にしたので、もっと詳細な資料を必要とする場合は、所管当局に問い合わせなどを行うことが必要である。
渡辺 邦夫*; 三枝 博光
JNC TY7400 2000-004, 62 Pages, 2000/05
JNC-TY7400-2000-004.pdf:1.45MB
地下水流動機構把握のための調査・解析手法の開発と精度の向上、それらの体系化を目的に、地下水流動特性評価プロセスの構築に向けた研究を実施した。本研究は、主に 1)地下水が流れる「場」の性質を的確に捉えることを目的とした研究、2)地下水流れのメカニズムを把握することを目的とした研究、3)調査計測・評価技術の開発を目的とした研究、から構成されている。1)割れ目系岩盤の地下水流動を評価するために、割れ目系のモデル化・解析手法の開発に関する研究を実施した。その結果、原位置調査から地下水流動を支配する割れ目系の規則性を抽出・把握するとともに、その調査結果に基づく、水理地質構造のモデル化手法や地下水流動解析手法を構築した。2)地下水流動解析における重要な因子の一つである不飽和特性に関する研究を実施し、逆解析法による地盤の不飽和特性の評価方法を構築した。3)難透水性岩盤における水理学的特性を評価するための蒸発量測定装置の開発に関する研究を実施し、低蒸発性岩盤(低透水性岩盤)における蒸発量測定精度を向上させるための試験方法を示した。また、広範囲な領域を対象とした水収支を把握することを目的に、地下水モニタリングシステムの構築に関する基礎的研究を実施した。その結果、広範囲な領域を対象とした水収支の把握やモニタリングデータの相互関係を評価する上で、ニューラル・ネットワークモデルによる解析手法が有効であることを示した。
半谷 英樹; 水下 誠一
IRPA9: 1996 International Congress on Radiation Protection, Proceedings, 2, p.498 - 500, 1996/00
原子炉事故の初期には、他の放射性核種とともに、
I、
I、
I、
I、
I等を含んだ放射性ヨウ素が放出され、これらが甲状腺に沈着することによる甲状腺被ばくが公衆の主要な被ばくとなる。この甲状腺ヨウ素のモニタリングには、NaI検出器や時にはGMカウンタが用いられるが、これらの測定器を精度よく校正するためには、より精密なモニタリングシステムが必要である。今回、この目的に適合するように、エネルギー分解能のよい高純度Ge半導体検出器(HP Ge)を用いた甲状腺ヨウ素モニタリングシステムを開発した。本発表では、システムの概要、付随するコリメータの感度特性および精密型頸部ファントムとオリンス型頸部ファントムを用いた校正実験の結果について報告する。
柳瀬 信之; 上野 隆; 関根 敬一; 小林 義威
第34回環境放射能調査研究成果論文抄録集; 平成3年度, p.96 - 97, 1992/12
Ge検出器を用いる海洋における放射能モニタリングシステムの開発を目的として、水槽実験を行った。Ge検出器及びNaI検出器の海水中での線スペクトルの比較、及びGe検出器の海水中での検出感度並びに検出限界放射能濃度を検討した。これらの値をこれまでに報告されている海水中
Cs及び
Coの放射能濃度と比較し、本Ge検出器の海水中での性能を評価した。その結果、NaI検出器の分解能では検出できなかった濃度(約0.3mBq/ml)のCs及びCoが、Ge検出器では検出可能であった。水槽の大きさを検討した結果、Ge検出器について得られた海水中
K,Cs,Coの検出感度19,19,17cps/(photon/s・ml)は、実際の海洋での測定に十分適用可能と思われる。
佐々木 美雪
no journal, ,
原子力機構(JAEA)では2011年以降、福島県内外で多くの放射線モニタリングを実施してきた。それらのデータは帰還困難区域の解除等に大きく役立てられている。一方で、震災直後の初期対応は、地震とそれに伴う停電及び通信機能の停止により、初期の緊急時モニタリングの結果の共有等に問題があったことが報告されている。それらの経験を踏まえ、現在では国の原子力災害対策指針の改定等がなされている。JAEAでは、福島における環境モニタリング等で無人機を用いた測定技術の開発を進めてきた。それらの技術を生かし、緊急時対応を意識したモニタリング及び解析システムの構築を行った。本発表では、福島の経験で培われたモニタリング技術を新たに原子力防災へと適用した成果について発表する。
