Fluorescence X-ray field for radiation dosemeters calibration

辻 智也; 吉富 寛; 佐藤 文信*; 谷村 嘉彦

Radiation Protection Dosimetry, p.ncaf060_1 - ncaf060_15, 2025/00

https://doi.org/10.1093/rpd/ncaf060

An irradiation environment for dosemeters calibration in the fluorescence X-ray field was set up at the Facility of Radiation Standards of the Japan Atomic Energy Agency (JAEA) by re-establishing the fluorescence X-ray calibration field that was established in 1989. The reference air kerma rates were determined using reference ionization chambers (ICs) calibrated using X-ray narrow-spectrum series calibration field of the national metrology standard (NMS) in Japan. Since no X-ray calibration field using fluorescence X-rays is available in Japan, the measurements were corrected by factors that accounts for differences in the fluorescence X-ray calibration field energy and the X-ray narrow-spectrum series calibration field energy. The conversion coefficients and correction factors for air densities for the fluorescence X-ray calibration field, including those unavailable in the ISO 4037 standard series, were derived from the measured X-ray fluence rate spectra.

Statistical evaluation of individual external exposure dose of outdoor worker and ambient dose rate at evacuation ordered zones after the Fukushima Daiichi Nuclear Power Station Accident

斎須 要文*; 安藤 維彦*; 内山 恵三*; 上野 敏弘*; 瀧澤 孝一*; 遠藤 裕司*; 吉村 和也; 眞田 幸尚

Journal of Radiological Protection, 44(2), p.021518_1 - 021518_16, 2024/06

https://doi.org/10.1088/1361-6498/ad4b26

Following the accident at the Fukushima Daiichi Nuclear Power Station, evacuation orders were issued for the surrounding communities. In order to lift the evacuation order, it is necessary to determine individual external doses in the evacuated areas. The purpose of this study was to determine the quantitative relationship between individual external doses and ambient dose rates per hour as conversion coefficients. More specifically, individual external doses of Tokyo Electric Power Company Holdings employees in difficult-to-return zone were measured broadly over a long period (FY2020 to FY2022). To obtain highly accurate estimates, we used not only ambient dose rates based on airborne radiological monitoring data, but also Integrated dose rate map data that had been statistically corrected to correspond to local ambient dose rate gradients on the ground. As a result, the conversion coefficients based on the ambient dose rate map measured by airborne radiological monitoring were 0.42 for the Evacuation-Order Lifted Zones (ELZs), 0.37 for the Special Zones for Reconstruction and Rehabilitation (SZRRs), and 0.47 for the Difficult-to-Return Zones (DRZs) without a SZRRs. On the other hand, the conversion coefficients based on the Integrated dose rate map which is a highly accurate dose rate map based on statistical analysis of various types of monitoring that have been studied in government projects in recent years, were 0.78 for the ELZs, 0.72 for the SZRRs and 0.82 for the DRZs. Using these conversion coefficients, the individual external dose can be estimated from two representative ambient dose rate maps provided by the government.

原子力施設における廃止措置の費用評価手法

富居 博行; 松尾 浄*; 白石 邦生; 渡部 晃三; 斉木 秀男*; 川妻 伸二*; 林道 寛*; 財津 知久*

デコミッショニング技報, (31), p.11 - 20, 2005/03

http://www.randec.or.jp/publish/documents/gihou/Decommissioning%20gihou_31.pdf

原研とサイクル機構では、統合準備会議の検討の一環として、二法人における原子力施設の廃止措置と廃棄物処理処分の費用を試算し、総費用は約2兆円、実施に要する期間は約80年間との評価結果を報告した。その後、平成15年4月1日、二法人統合後のバックエンド対策の推進に向けた活動を共同で実施するため、二法人によるバックエンド対策推進会議とバックエンド対策合同推進室が設置された。バックエンド対策合同推進室に設置された廃止措置対策グループでは、新法人における原子力施設の廃止措置計画を立案するため、二法人の施設を網羅した廃止措置費用の評価手法を作成して費用試算を行った。本評価手法では、二法人が蓄積している施設解体や改修工事の実績データに基づき、多様な原子力施設の廃止措置にかかわる解体工数等を効率的に算出する評価式を設定した。本評価手法により、原子炉施設,核燃料サイクル施設,研究施設等の約230施設について、共通条件の下で効率的に評価することができた。

高エネルギー光子・電子・中性子・陽子に対する線量換算係数

坂本 幸夫; 佐藤 理*; 津田 修一; 義澤 宣明*; 岩井 敏*; 田中 俊一; 山口 恭弘

JAERI 1345, 103 Pages, 2003/01

JAERI-1345.pdf:4.95MB

国際放射線防護委員会(ICRP)1990年勧告に沿った光子,電子及び中性子に対する実効線量への線量換算係数は、ICRP Publication 74においてそのエネルギー範囲が限られ、加速器施設で生じる高エネルギー放射線に対する実効線量への線量換算係数は未整備である。今後原研が開発する高エネルギーの加速器施設の設計に役立てるため、HERMESコードシステムをもとにした高エネルギー放射線の被ばく線量評価システムを整備するとともに、10GeVまでの光子,中性子及び陽子並びに100GeVまでの電子に対する実効線量及び実効線量当量への線量換算係数を評価した。得られた実効線量への換算係数は、FLUKAコードシステムで最近評価された換算係数に比べて、光子及び電子並びに500MeV以下の中性子及び陽子で良く一致していた。1GeV以上の中性子及び陽子の実効線量への換算係数には差違が見られたが、これは核反応モデルによる断面積データの違いと考えられる。また、放射線荷重係数を用いる実効線量は線質係数を用いる実効線量当量に比べて過大評価であり、高エネルギー中性子及び陽子に対する放射線荷重係数の見直しの必要があることがわかった。

さまざまな中性子スペクトルに対する中性子線量計の応答評価

三枝 純; 吉澤 道夫; 谷村 嘉彦; 吉田 真

Radioisotopes, 51(1), p.26 - 33, 2002/01

https://doi.org/10.3769/radioisotopes.51.26

2001年4月の放射線防護法令の改正において中性子のフルエンスから実用量への換算係数が変更された。このため代表的な線量計について、法令改正に伴う影響を考察したが、線量換算係数の変更により、線量当量レスポンスの形はあまり変わらないことがわかった。また、各種の線量計を、さまざまなスペクトルを有する場において使用した場合に得られる指示値と真の線量当量との比について検討した。その結果、Cf-252線源を用いて校正した線量計を、さまざまなスペクトルを有する場において使用した場合、指示値と真の線量との比が1~2の範囲にあるのは、代表的なレムカウンタで23~77%、各種個人線量計で9~82%程度であることが判明した。

高エネルギー放射線に対する線量換算係数の現状

津田 修一; 山口 恭弘

保健物理, 36(1), p.51 - 60, 2001/03

https://doi.org/10.5453/jhps.36.51

近年、高エネルギー加速器は、基礎科学研究、原子力開発等に利用される高エネルギー放射線源として注目されている。これらの加速器施設における遮へい設計,放射線管理等において、線量換算係数を用いた高エネルギー放射線に対する線量評価は極めて重要である。いくつかのグループは、ICRP74に含まれていない放射線や、より高いエネルギーの放射線に対する線量換算係数を計算している。本報告では、10MeV以上の種々の放射線に対する実効線量,実効線量当量,及び国際放射線単位測定委員会が推奨している計測実用量に関する線量換算係数の現状を整理し、問題点をまとめた。

Fluence to effective dose conversion coefficients for electrons with energy from 1 MeV to 100 GeV

津田 修一; 遠藤 章; 山口 恭弘; 佐藤 理*

Radiation Protection Dosimetry, 95(1), p.5 - 16, 2001/00

https://doi.org/10.1093/oxfordjournals.rpd.a006523

1MeVから100GeVまでの電子に対する実効線量換算係数を計算した。計算は、MIRD型数学人体型と、電磁カスケードモンテカルロコードEGS4を用いて行った。計算条件は、14点の単色エネルギー電子に対して、前方,後方,側方,回転及び等方とした。換算係数は、電磁力カスケード過程と光核反応に対する実効線量が考慮されている。また、実効線量当量を計算して、光核反応の線量寄与を、より詳細に検討した。本研究結果は、実効線量と臓器線量への換算係数として表にまとめ、高エネルギー電子に対する放射線防護の基礎データとして活用することができる。

Calculation of effective dose conversion coefficients for electrons

津田 修一; 遠藤 章; 山口 恭弘; 佐藤 理*

Proceedings of 10th International Congress of the International Radiation Protection Association (IRPA-10) (CD-ROM), 6 Pages, 2000/05

高エネルギー加速器施設の建設、利用に伴い、高エネルギー放射線に対する防護が重要となってきている。陽子、中性子等の線量換算係数については、幾つかのグループによって計算されているが、高エネルギー電子については、FLUKAコードを用いた、Ferrariらの計算に限られている。本研究では、MIRD型数学人体模型及び電磁カスケード計算コードEGS4を用いて、1MeVから100GeVまでの電子に対する単位フルエンスあたりの実効線量及び臓器線量を与える換算係数を、ICRP74に示された種々の入射条件について計算した。また、10MeV以上のエネルギー領域において線量に寄与すると考えられる、光核反応について評価し、Ferrariらの結果との比較を行った。

Calculation of effective dose conversion coefficients for electrons from 1MeV to 100GeV

津田 修一; 遠藤 章; 山口 恭弘; 佐藤 理*

KEK Proceedings 99-15, p.91 - 97, 1999/10

MIRD型数学人体模型及び電磁カスケードモンテカルロコードEGS4を用いて、10MeV10GeVの電子に対する臓器線量及び実効線量換算係数を計算した。単色の電子が人体の前方、後方、側方等から平行ビームで入射する場合のフルエンスあたりの臓器線量及び実効線量を計算した。計算結果をFLUKA,MCNP等のほかの計算コードを用いて計算された値と比較したところ、本計算結果は、対象としたエネルギー範囲において、いずれの計算値とも良く一致した。この計算手法を用い、今後、種々のエネルギー領域、照射ジオメトリーについて、臓器線量及び実効線量換算係数の整備を進める。

外部被ばく及び内部被ばくの評価法に係る技術的指針について

吉澤 道夫; 水下 誠一

保健物理, 34(3), p.319 - 322, 1999/00

https://doi.org/10.5453/jhps.34.319

本年4月に放射線審議会基本部会から「外部被ばく及び内部被ばくの評価法にかかわる技術的指針」が出された。その要点は以下のとおりである。外部被ばくに関しては、しゃへいにかかわる限度及び管理区域にかかわる基準が1cm線量当量に代わり実効線量で規定されることになること、3mm線量当量の測定義務は原則なくなること、不均等被ばくの評価法は法令で規定されなくなることなどが主な変更点である。内部被ばくに関しては、年摂取限度に代わり、線量係数が採用されること、排気・排水中の濃度限度の算出において年齢依存が考慮されること、法令で規定されない核種の濃度限度等に半減期の区分が加えられること、摂取量の算定方法は法令で規定されなくなることなどが主な変更点である。この技術的指針が出されたことで、ICRP1990年勧告の取入れに関する法令改正作業が本格化すると予想される。