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林 宏一; 岡田 翔太; 出雲 沙理; 星野 譲; 辻 智之; 仲田 久和; 坂井 章浩; 天澤 弘也; 坂本 義昭
Proceedings of 2017 International Congress on Advances in Nuclear Power Plants (ICAPP 2017) (CD-ROM), 7 Pages, 2017/04
日本では、原子力発電所から発生した低レベル放射性廃棄物の浅地中埋設処分は実施されているが、それ以外の研究炉やRI使用施設等から発生する放射性廃棄物の浅地中埋設処分は実施されていない。このため、原子力機構は日本における研究施設等廃棄物の実施主体となり、処分に向けた活動を行っている。本報告では、研究施設等から発生した廃棄物の合理的な廃棄確認方法の開発に焦点を当てた活動の成果を報告する。
星野 譲; 坂本 義昭; 室井 正行*; 向井 悟*
JAEA-Technology 2015-015, 96 Pages, 2015/07
JAEA-Technology-2015-015.pdf:20.34MB
照射後試験施設から発生する廃棄物の処分に向けて、廃棄物中の放射能分析結果及びその解析結果に基づき、照射後試験施設に共通的な放射能評価方法を検討する必要がある。そこで、ニュークリアディベロップメントにて保管されている可燃性廃棄物を対象として、分析試料3点から17核種(H-3, C-14, Co-60, Ni-63, Sr-90, Tc-99, Cs-137, Eu-154, U-234, U-235, U-238, Pu-238, Pu-239, Pu-240, Pu-241, Am-241, Cm-244)の放射化学分析及び実搬入燃料のデータを用いたORIGEN-2計算による廃棄物の放射能評価を実施した。本報告書では、実施した計算による廃棄物の放射能評価及び放射化学分析結果をまとめるとともに、計算結果と分析結果を比較し、適用する放射能評価方法を構築する上で課題となる点について整理した。
林 宏一; 水井 宏之; 佐野 一哉; 北村 高一
no journal, ,
原子炉施設における残存放射能量を評価することは、放射性廃棄物量の評価、解体時の安全評価、解体作業時の被ばく評価、経済性評価等、廃止措置を安全かつ効率的に進めるための基礎データのひとつとなることから、可能な限り精度よく評価し把握しておくことが重要である。本件は、日本原子力学会2016年秋の大会の核データ部会, 炉物理部会, 加速器・ビーム科学部会, 「シグマ」特別専門委員会合同セッション「原子炉・加速器施設の廃止措置と放射化核データライブラリの現状」において、これまでに新型転換炉原型炉施設「ふげん」で実施してきた残存放射能量の評価のうち、放射化量の評価を中心に発表を行う。
川村 英之; 小林 卓也; 上平 雄基
no journal, ,
本研究では、海流の予測データと再解析データを使用して、原子力機構で開発した緊急時海洋環境放射能評価システムSTEAMERの予測精度を検証した。日本周辺の北西太平洋を対象として、2015年から2017年までの各月初めから30日間、約10kmの水平解像度で海洋拡散シミュレーションを実行した。放射性核種の放出源として、福島第一原子力発電所から
Csが30日間連続して海洋へ放出されると想定した。海流の再解析データは、過去の事後解析を行う上で最も精度が高いデータであるため、再解析データを使用したシミュレーション結果を真値と仮定して、予測データを使用したシミュレーション結果を検証した。福島第一原子力発電所から海洋へ放出されたCsは、北部で離岸した後は沖合の中規模渦に捕捉され、南部で離岸した後は黒潮続流に捕捉される傾向が強かった。海流の予測データを使用したシミュレーション結果は、予測から初期の期間は再解析データを使用したシミュレーション結果と同様であったが、時間の経過とともに両者の相違は顕著になった。この原因として、黒潮続流のような時間スケールが長い海象よりも、沿岸の時間変動が激しい海流の予測精度が影響していると考えられる。
松田 規宏
no journal, ,
加速器の運転に伴って生成される放射化物を評価するため、高エネルギー粒子誘導放射能計算コードDCHAIN-SP 2001を用いた放射能の評価に係る粒子・重イオン輸送計算コードPHITSの機能開発を行い、コードの利便性の向上に努めている。本発表では、放射化計算コードとの接続計算を行うためのタリーの開発、及び放射化物による放射線場における作業員の被ばく評価のために用いる線源設定機能の開発の概要について報告する。
川村 英之
no journal, ,
原子力機構は、福島第一原子力発電所事故により放出された放射性物質が海洋環境に与える影響を解析するため、海洋拡散シミュレーションを実施した。シミュレーションの結果、事故起因の放射性物質の一部は、黒潮続流により東に輸送され、それに伴う中規模渦により活発に希釈されたことが示唆された。また、原子力機構は、東日本大震災により流出した洋上漂流物の輸送経路や各国への漂着状況を予測するため、外部研究機関と協力し、洋上漂流物の漂流シミュレーションを実施した。シミュレーションの結果、洋上漂流物の一部は、北太平洋を時計回りに輸送され、ハワイ諸島周辺に収束する可能性があることが示唆された。近年、原子力機構は、緊急時海洋環境放射能評価システムを開発した。このシステムでは、外部研究機関により予測された海況データを受信し、放射性物質の海洋拡散が予測される。現在、システムは、原子力機構内で仮運用されており、今後はシステムの高度化を行う予定である。