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井上 登美夫*; 早川 和重*; 塩足 春隆*; 高田 栄一*; 取越 正己*; 永澤 清*; 萩原 一男*; 柳澤 和章
Journal of Nuclear Science and Technology, 39(10), p.1114 - 1119, 2002/10
被引用回数：4 パーセンタイル：28.46(Nuclear Science & Technology)本件は、平成11年度及び平成12年度に調査した「我が国の放射線利用経済規模」、「我が国と米国の放射線利用経済規模」に関連して、医学・医療利用についての報告である。調査の結果は次のとおりである。(1)米国医療費132兆円の89%を占める個人医療費117兆円に対し我が国の国民医療費29兆円である。両者には4倍の差異がある。(2)放射線利用項目のうち経済規模が大きい順に並べると、(a)画像診断(X線,CT,核医学),(b)医療機器,(c)造影剤,(d)放射線医薬品,(e)前立腺がん(粒子線治療を含む),(f)RI,(g)EDGPET等の順となる。(3)日米の放射線利用経済規模は、米国5.9兆円に対して日本は1.4兆円である。両者で約4倍の差異がある。医療費総額に対する割合は、米国5.9/117
100=5%、我が国は1.4/29100=4.8%となる。即ち、医学・医療における放射線利用率は日米ほとんど変わらず約5%となっている。
久米 民和
新世紀の食品加工技術, p.91 - 100, 2002/00
世界の食品照射の動向について、食品照射の日米経済規模の比較結果も含めて解説した。我が国では、食品照射は国の特定総合研究として7品目の検討が進められたが、1974年から実用照射が行われている馬鈴薯の発芽防止を除いて、他は実用化が認められていない。米国は、香辛料の殺菌処理などが急激に伸びており、経済規模は、最小で206億円(170M$)最大3,903億円(3,226M$)である。馬鈴薯の発芽防止19億円のみの日本に比べ、米国の規模は11倍(最小)から205倍(最大)である。EU,中南米,アジア・オセアニアでも、近年食品照射の実用化が活発に進められており、これらの国々における最近の動向についても解説した。
