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論文

東京電力福島第一原子力発電所事故以降の5年間における環境放射能研究のとりまとめ; 「環境放射能」研究会における発表を中心に

飯本 武志*; 木下 哲一*; 坂口 綾*; 杉原 真司*; 高宮 幸一*; 田上 恵子*; 長尾 誠也*; 別所 光太郎*; 松村 宏*; 三浦 太一*; et al.

KEK Report 2016-3, 134 Pages, 2017/03

本報告書は、東電福島第一原子力発電所事故の後、高エネルギー加速器研究開発機構で開催された第13回(2012年)$$sim$$第17回(2016年)「環境放射能」研究会で報告された同事故に関連する取り組みを中心に、事故後5年間の関連する環境放射能研究をとりまとめたものである。

論文

訪問財団法人日本分析センター

臼田 重和

Isotope News, (617), p.20 - 24, 2005/09

わが国唯一の環境放射能(線)に関する分析専門機関である財団法人日本分析センターを訪れ、分析部を中心に、情報部,原子力艦放射能調査室,品質保証室などの各部署の業務概要を紹介するとともに、同センターの印象をまとめた。

論文

第4回環境放射能・放射線 夏の学校

齋藤 陽子

日本原子力学会誌, 44(11), p.811 - 812, 2002/11

「夏期セミナーの報告」の形で、8月1日から3日まで神奈川県箱根で開催された「第4回環境放射能・放射線夏の学校」について紹介し、参加者としての感想等を述べる。今回の「夏の学校」は、放射線医学総合研究所の白石氏を校長に、「環境放射能・放射線研究と他サイエンスとの接点」をテーマとして開催され、37名が参加した。放医研,産総研,気象研の諸先生方による核合成や環境化学への生物学的アプローチに関する講義,環境放射能と地球科学の関連についての話題提供が行われたほか、参加者全員の研究紹介や交流会が行われた。若手から大先輩までが様々な話題を持ち寄って活発な議論を行い、また日頃学会等の場では得られないような先輩から若手へのアドバイス等も多く、大変意義深いものであった。なお、本報告は、この夏の学校を原子力学会関係者に広く知ってもらうため、学会紙上での紹介を主催者より要請されたものである。

論文

「環境安全」,「環境安全と研究計画」及び「環境モニタリング」

小林 秀雄

原子力年鑑2001/2002年版, p.103 - 105, 2001/11

本稿では、環境安全に関連した平成12年度$$sim$$13年度前半の出来事として、ICRP1990年勧告の放射線関連の国内法令等への取り入れに関する事項,原子力安全委員会の環境放射能安全年次計画に基づく研究の実施,国や地方公共団体による環境放射線等のモニタリング等について解説した。

論文

第3回環境放射能・放射線夏の学校

半澤 有希子

日本原子力学会誌, 43(11), P. 70, 2001/11

「会議報告」の形で、7月22日から24日まで瀬戸内海の生口島で開催された「第3回環境放射能・放射線夏の学校」について紹介し、参加者としての感想等を述べる。今回の「夏の学校」は、広島大学原爆放射能医学研究所の高田純先生を校長に、「放射線の人体影響を学び、環境との関係を考える」をテーマとして開催され、全国から41名が参加した。特に学生の参加が多かった。京大,広大,長崎大,放医研の諸先生方による、電離放射線によるDNA損傷や広島原爆の線量評価に関する講義、環境放射線防護に関する話題提供が行われたほか、参加者全員の研究紹介や交流会が行われた。若手から大先輩までがさまざまな話題を持ち寄って活発な議論を行い、また日頃学会等の場では得られないような先輩から若手へのアドバイスなども多く、大変意義深い催しであった。なお本報告は、この夏の学校を原子力学会関係者に広く知ってもらうため、学会誌上での紹介を主催者より要請されたものである。

報告書

安全研究5カ年成果(平成8年度$$sim$$平成12年度-核燃料サイクル分野)

not registered

JNC-TN1400 2001-015, 509 Pages, 2001/10

JNC-TN1400-2001-015.pdf:25.67MB

平成8年度$$sim$$平成12年度の核燃料サイクル開発機構における安全研究は、平成8年3月に策定(平成12年5月改定2)した安全研究基本計画(平成8年度$$sim$$平成12年度)に基づき実施した。本報告書は、核燃料サイクル分野(核燃料施設、環境放射能及び廃棄物処分分野の全課題並びに耐震及び確率論的安全評価分野のうち核燃料サイクル関連の課題)について、平成8年度$$sim$$平成12年度の5ヵ年の研究成果を安全研究基本計画(平成8年度$$sim$$平成12年度)の全体概要と併せて整理したものである。

報告書

原子力安全性研究セミナー及び原子炉安全性研究ワークショップ講演集; 2000年11月20-22日,東京

安全性試験研究センター

JAERI-Conf 2001-008, 392 Pages, 2001/07

JAERI-Conf-2001-008.pdf:20.07MB

原子力安全性研究セミナーでは、次期安全研究年次計画の概要、ならびに原子力施設,環境放射能及び放射性廃棄物の各安全性研究分野における原研の研究の進捗と展望が報告された。また原子炉安全性研究ワークショップでは原子炉の高度利用にかかわる安全性研究等の概要が報告された。本報告書は、上記セミナー及びワークショップにおける技術報告の要旨及び使用されたOHPをとりまとめ、講演集としたものである。

報告書

平成12年度安全研究成果発表会(核燃料サイクル分野-状況等とりまとめ-)

岡 努; 谷川 勉*; 戸室 和子*

JNC-TN8200 2001-001, 42 Pages, 2001/01

JNC-TN8200-2001-001.pdf:3.16MB

平成12年12月14日、核燃料施設、環境放射能及び廃棄物処分を対象とした平成12年度安全研究成果発表会を核燃料サイクル開発機構(以下「サイクル機構」という。)アトムワールド(東海事業所)で開催した。本発表会は従来、職員相互の意見交換の場として、社内の発表会として開催されたが、平成8年より公開の発表会とし、社外(科技庁、大学、原研、電力、メーカ)からも多数の方々の参加をいただき、学識経験者等のご意見、ご要望を広く拝聴する方式で開催することとした。本発表会の発表課題は、サイクル機構が「安全研究基本計画」に基づいて実施している核燃料施設、環境放射能、廃棄物処分及び確率論的安全評価(核燃料施設に係るもの)分野の安全研究課題(全41課題)の中から、選定された13課題である。平成11年度の成果について各課題の発表を行った。本資料は、今後の安全研究の推進・評価に資するため、各発表における質疑応答、総括コメント等についてとりまとめたものである。なお、発表会で使用したOHP等はJNCTW1409 2000-004「平成12年度安全研究成果発表会資料(核燃料サイクル分野)」で取りまとめている。また、サイクル機構が実施している核燃料サイクル分野の安全研究の成果をJNCTN1400 2000-013「安全研究成果の概要(平成11年度-核燃料サイクル分野-)」でとりまとめている。

報告書

安全研究計画調査票(平成13年度$$sim$$平成17年度)

安全推進本部*

JNC-TN1400 2001-002, 172 Pages, 2001/01

JNC-TN1400-2001-002.pdf:6.28MB

平成平成12年ll月30日の内閣総理大臣官房原子力安全室(現内閣府原子力安全委員会事務局)からの依頼に基づき、安全研究年次計画(平成13年度$$sim$$平成17年度)に登録された研究課題(高速増殖炉;14件、核燃料施設;10件、耐震;1件、確率論的安全評価等;3件、環境放射能;6件、廃棄物処分;15件)についての安全研究計画調査票を作成した。また、社内研究課題についても年次計画に登録された研究課題と同等に扱うとの観点から、(高速増殖炉;1件、核燃料施設;3件、確率論的安全評価等;1件、環境放射能;1件、その他(「ふげん」の廃止措置);1件)についての安全研究計画調査票を作成した。本報告書は、これらの調査票を取りまとめたものであり、平成12年10月に策定した「安全研究基本計画(平成13年度$$sim$$平成17年度)」に基づき、研究の達成目標や研究の実施内容を具体的に示したものである。

報告書

大気放射性核種モニタリング装置の性能比較とその科学研究への応用

宮本 ユタカ

JAERI-Review 2000-025, 49 Pages, 2000/12

JAERI-Review-2000-025.pdf:16.77MB

包括的核実験禁止条例(CTBT)のための検証体制の整備として、高崎、沖縄に放射性核種監視観測所の設置を原研が進めている。監視観測所で行う大気放射性粒子モニタリングについて、導入予定の候補としている全自動モニタリング装置の性能を環境放射線モニタリングに使われている装置や、現時点で得られる観測データと定量的に比較した。また、CTBTモニタリングによって得られるデータがどのように科学研究へ応用できる可能性があるかをまとめた。

報告書

安全研究基本計画(平成13年度$$sim$$平成17年度)

not registered

JNC-TN1400 2000-010, 70 Pages, 2000/10

JNC-TN1400-2000-010.pdf:2.87MB

本計画は、平成11年度より国の「安全研究年次計画」(平成13年度$$sim$$平成17年度)の策定作業に協力する形でニーズ調査及び研究課題を提案し、国の「年次計画」で採用された研究課題の他に社内研究を含めたサイクル機構の計画として策定した。サイクル機構の安全研究は、高速増殖炉、核燃料施設、耐震、確率論的安全評価、環境放射能、廃棄物処分及びその他(「ふげん」の廃止措置)の7分野において実施することとしている。なお、本計画は、安全研究専門部会、中央安全委員会及び理事会において審議され、決定されたものである。

論文

「環境安全」,「環境安全と研究計画」及び「環境モニタリング」

西座 雅弘

原子力年鑑2000/2001年版, p.104 - 106, 2000/10

本稿では、環境安全に関連した平成11年度~12年度前半の出来事として、JCO臨界事故の国内の動向、原子力安全委員会の環境放射能安全年次計画に基づく研究の実施、国や地方公共団体による環境放射線等のモニタリング等について解説した。

報告書

平成11年度東濃鉱山周辺の環境放射能に関する調査研究(核燃料サイクル開発機構 業務研究調査報告書)

濱 義昌*

JNC-TJ7420 2000-001, 14 Pages, 2000/02

JNC-TJ7420-2000-001.pdf:0.27MB

東濃地科学センターにおいては東濃鉱山における研究や開発の行為が周辺環境に及ぼす影響の有無を把握すると共に自然環境下においても起こりつつある変化の状態を認識するための鉱山周辺の環境調査を,調査坑道の開坑前の昭和46年度以来,継続して実施している。この調査においては,東濃地科学センターが測定したデータと比較するために,調査坑々内のラドン及びその娘核種の濃度の測定を行うと共に,調査坑周辺の大気中の粉塵,河川水,飲料水,土壌の試料を採取しウラン,ラジウム等の含有量分析測定を行った。本年度の調査結果を見る限りでは自然状況による変動はあるものの鉱山の影響は見られなかった。

報告書

安全研究成果の概要(平成10年度-核燃料サイクル分野)

not registered

JNC-TN1400 2000-001, 371 Pages, 2000/01

JNC-TN1400-2000-001.pdf:12.26MB

平成10年度の核燃料サイクル開発機構(旧動力炉・核燃料開発事業団)における安全研究は、平成8年3月に策定した安全研究基本計画(平成8年度$$sim$$平成12年度〉に基づき実施してきた。本報告書は、核燃料サイクル分野(核燃料施設等、環境放射能及び廃棄物処分分野の全課題、並びに耐震及び確率論的安全評価分野のうち核燃料サイクル関連の課題)について、平成8年度$$sim$$平成10年度の3ヶ年の研究成果を安全研究基本計画(平成8年度$$sim$$平成12年度)の全体概要と併せて整理したものである。

報告書

平成9年度安全研究成果(調査票); 環境放射能安全研究年次計画(平成8年度$$sim$$平成12年度)

not registered

JNC-TN1400 98-002, 29 Pages, 1998/11

JNC-TN1400-98-002.pdf:2.71MB

平成10年10月14日の科学技術庁原子力安全局原子力安全調査室からの依頼に基づき、環境放射能安全研究年次計画(平成8年度$$sim$$平成12年度)に登録された研究課題(7件)について平成9年度安全研究の調査票を作成した。なお、「地質と環境放射線の関連性に関する研究」については、平成8年度をもって終了としたため、除いてある。本報告書は、国に提出した調査票を取りまとめたものである。

報告書

安全管理業務報告(平成10年度第1四半期)

石黒 秀治

PNC-TN8440 98-045, 118 Pages, 1998/06

PNC-TN8440-98-045.pdf:3.32MB

平成10年度第1四半期(平成10年4月$$sim$$平成10年6月)に実施した業務概要について報告する。記載項目は、安全管理業務概要、安全管理一般、放射線管理、環境安全、個人被ばく管理、小集団活動の推進、研究開発、外部発表等について、取りまとめたものである。

報告書

安全管理業務報告(平成9年度第4四半期)

石黒 秀治

PNC-TN8440 98-029, 117 Pages, 1998/03

PNC-TN8440-98-029.pdf:3.47MB

平成9年度第4四半期(平成10年1月$$sim$$平成10年3月)に実施した業務概要について報告する。記載項目は、安全管理業務概要、安全管理一般、放射線管理、環境安全、個人被ばく管理、小集団活動の推進、研究開発、外部発表等、表彰等について取りまとめたものである。

報告書

東濃鉱山周辺の環境放射能に関する調査研究

not registered

PNC-TJ1615 98-002, 5 Pages, 1998/03

PNC-TJ1615-98-002.pdf:0.35MB

東濃地科学センター(旧中部事業所)においては東濃鉱山における研究や開発の行為が周辺環境に及ぼす影響の有無を把握すると共に自然環境下においても起こりつつある変化の状態を認識するための鉱山周辺の環境調査を、調査坑道の開坑前の昭和46年度以来、継続して実施している。この調査においては、東濃地科学センターが測定したデータと比較するため、調査坑々内外のラドン及びその娘核種の濃度の測定を行うとともに、調査坑周辺の大気中の粉塵、河川水、飲料水、土壌、生物等の試料を採取しウラン、ラジウム等の含有量の分析測定を行った。本年度の調査結果を見る限りでは自然状況による変動はあるものの鉱山の影響は見られなかった。

報告書

環境中における長半減期放射性核種の定量法とそのレベルに関する調査研究(III)

not registered

PNC-TJ1309 98-001, 161 Pages, 1998/02

PNC-TJ1309-98-001.pdf:5.01MB

本報告は、昨年度に引き続き環境中に存在する核燃料サイクルに深く関連した長半減期放射性核種の分析定量法とそのレベルに関する調査研究結果をとりまとめたものである。本調査研究は1995年度から1997年度の3ケ年間で行われ、最終年度としての本年度は、学会から最新情報を入手すると共に、分析法の妥当性を確認する手法の一つであるクロスチェックを、海底土試料中の$$alpha$$核種分析について実施した。本報告書には、以下の項目の内容が記載されている。(1)環境における放射性核種の挙動(2)放射性核種の分析法(3)学会からの情報収集(4)クロスチェック($$alpha$$核種分析)

論文

日本原子力研究所における環境安全研究

川上 泰

日本原子力学会誌, 40(9), p.684 - 696, 1998/00

 パーセンタイル:100(Nuclear Science & Technology)

日本原子力研究所において実施している原子力の環境安全に関する研究は、放射性廃棄物の処理処分に関する研究と、環境放射能に関する研究に区分される。原研における環境安全研究が本格化してから20年が経過し、1998年2月に原研における環境安全研究の現状と今後の展開に関するワークショップ並びに意見交換会を開催した。本報告は、この時の各研究グループの発表を再編成し、環境安全研究部で行われてきた環境放射能関連研究及び放射性廃棄物の処理処分関連研究について、ワークショップの際に寄せられた各界からの意見も含め、資料としてまとめたものである。

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