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田中 茂; R.Matera*; G.Kalinin*; V.Barabash*; 毛利 憲介*
Journal of Nuclear Materials, 271-272, p.478 - 485, 1999/00
被引用回数:4 パーセンタイル:34.36(Materials Science, Multidisciplinary)ITER真空容器内材器(ダイバータ、第一壁、ブランケット、真空容器等)構成材料に関係する工学R&Dで得られた膨大な実験生データを蓄積して、設計に有効利用するため、「ITER材料関連R&Dデータバンク」を構築した。ベリリウム、タングステン、炭素系材料、銅合金、ステンレス鋼等の単体材料の熱機械的特性(中性子照射効果含む)に加えて、これら材料間(Be/Cu,W/Cu,CFC/Cu,Cu/SS,Cu/Cu,SS/SS)の各種接合(ロウ付け、HIP、爆着、摩擦接合、プラズマスプレー等)の熱機械的特性(中性子照射効果含む)、さらにこれら接合法を用いて製作された水冷模擬試験体の高熱負荷繰返し疲労試験の結果を収録した。またプラズマ対向材料(Be,W,CFC)のプラズマ壁相互作用(スパッタリング及びディスラプション時熱負荷による損耗、水素同位体の吸蔵、放出)及び各種冷却管の限界熱流束に関する実験データも収録した。
丹沢 貞光
JAERI-M 93-011, 32 Pages, 1993/02
NSRR燃料照射実験における過渡データをデジタル化して保存することによりデータの消滅を防止すると共に、データバンクを作成してパーソナル・コンピュータにより過渡データに容易にアクセスできるようにすることを目的として、実験過渡記録処理システムの開発を行なった。本報告書では、実験過渡記録処理システムの概要及び使用方法、並びにデータ・バンクの現状について記載した。
植村 睦*; 石島 清見; 大西 信秋
JAERI-M 82-121, 88 Pages, 1982/09
NSRR実験データの収録と整理、および利用の効率化を図るため、NSRR実験デー夕・バンク・システムを開発した。NSRR実験データ・バンク・システムは、その処理プログラムとNSRR実験データ・バンクからなる。本作業では、処理プログラムの改良と大幅な出力形式の修正を行ない、利用方法の向上を図った。本報では、処理プログラムの概要と改良点およひNSRR実験データ・バンク・システムの内容について述べた。
石島 清見; 植村 睦*; 大西 信秋
JAERI-M 9261, 57 Pages, 1981/01
NSRR実験は、既に430回を数え、得られたデータの量は膨大なものであり、今後もますます増加すると考えられる。このような状況から、NSRR実験データの収録と整理および利用の効率化を図るためにNSRR実験データ・バンク・システムの開発を計画し、データ・バンク処理用プログラムDTBNKを作成すると共に、実験データの一部を集録し、データ・バンク・システムの基本的部分を完成した。本報ではデータ処理プログラムの概要説明と利用方法および、データ・バンク・システムの現状について述べた。
富山 峯秀; 滝川 好夫*; 吉森 正大*; 荻津 実*; 浅井 清
JAERI-M 8715, 104 Pages, 1980/03
本報告はこの数年間原研で開発が進められてきたデータ取扱いのための汎用計算機プログラムであるデータプールの概念と機能について述べたものである。データプールの第1の目標は、データをプログラムから分離独立させてプログラムとデータのモジュラリティを高めること、プログラム間のデータの整合作業を容易にすること、などである。またデータプールはモジュラ・コード・システムの構築にも有用である。機能についてはバッチ処理にかかわるものとタイムシェアリングにかかわるもの2つの部分に分けて説明した。この一年間いくつかのデータ・ライブラリの作成のため試用に供され利用者の協力によって使用上の問題点もほぼ解消されたので、報告書の第1版をまとめ一般の実用に供することとした。
平川 隆; 鈴木 忠和; 齋藤 直之
日本原子力学会誌, 20(4), p.236 - 240, 1978/04
被引用回数:0計算センタにおけるコード・センタは10余年の長きにわたって活動を続けてきた。最近、利用者の増加、利用者層の交代も顕著である。一方、NEA計算機プログラム・ライブラリと中性子編集データセンタとの合併による新データ・バンクの設立の動きもある。そこで、これまでの活動の主体である、学会原子力コード特別専門委員会と原研原子力コード研究委員会におけるコード・センタの沿革、参加機関の資格、義務、利用状況と利用方法などを報告書としてまとめている。なお、新データ・バンクについては、実際運用の詳細が入手されていないので、73年1月に設立と予算を決定し、現在移行過渡期にある旨だけを申し添えた。