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鈴木 孝昌*
JAERI-Review 2005-030, 37 Pages, 2005/08
JAERI-Review-2005-030.pdf:2.28MB
産業部門のエネルギー消費が石油危機以降横ばいで推移してきたのに対して、運輸部門(旅客部門及び貨物部門)のエネルギー消費は、大幅に増加した。旅客部門のエネルギー消費の増大は、自家用乗用車による輸送の増加に起因するものであり、貨物部門のエネルギー消費の増大は、輸送モードのトラックへのシフトを反映したものである。現在では、運輸部門における主たる輸送機関は、エネルギー消費量からみても輸送量からみても自動車(乗用車,トラック)となっている。このため、運輸部門のエネルギー消費を抑制するためには、自動車に重点をおいた省エネルギー対策を進めることが重要である。本調査報告は、運輸部門、特に自動車の省エネルギー方策について調査し、取りまとめたものである。本調査を通じて、特に、トップランナー基準適合車の拡大・普及,ハイブリッド自動車の開発利用,アイドリングストップ装置搭載車の導入等の技術・施策が、運輸部門の省エネルギーに有効であることがわかった。
鈴木 孝昌*
JAERI-Review 2005-022, 37 Pages, 2005/06
JAERI-Review-2005-022.pdf:2.12MB
民生部門(家庭部門及び業務部門)のエネルギー消費は、産業部門のエネルギー消費が石油危機以降横ばいで推移してきたのに対して、増加を続けており、今後とも生活における利便性・快適性の向上等を背景として漸増していくものと予想される。本調査報告は、電気冷蔵庫,エアコン,ストーブ,コンロ等の民生部門のエネルギー多消費機器のエネルギー消費量,エネルギー消費効率,価格等について調査を行い、また併せて有望な新しい技術・システムについても調査し、取りまとめたものである。特に電気冷蔵庫をはじめとする技術において効率改善が進んでおり、またヒートポンプ式電気給湯機や家庭用コジェネレーションシステムといった新しい技術の開発もあって、民生部門の省エネルギーに寄与している。
鈴木 孝昌*
JAERI-Review 2005-007, 60 Pages, 2005/03
JAERI-Review-2005-007.pdf:4.5MB
産業部門のエネルギー消費は民生部門,運輸部門よりも多く、我が国の最終エネルギー消費の5割近くを占めている。産業部門では従来より経済性の観点から省エネルギーに取り組んできたが、最近は地球温暖化対策の観点からも一層の省エネルギーが求められている。産業部門の中でエネルギー多消費産業といわれる鉄鋼,化学,紙・パルプ,セメント,ガラスの各産業について、エネルギー消費量,エネルギー原単位の推移,新しい省エネルギー技術の開発状況等について調査し、さらに産業共通の省エネルギー技術や廃棄物のリサイクル利用についても調査し、とりまとめた。どの産業でも省エネルギーに対して積極的かつ継続的に取り組んでおり、省エネルギーにかかわる新しい技術,システムの開発があり、また廃プラスチック等、産業規模での廃棄物リサイクルも開始されている。