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日本原子力研究開発機構; 電気事業連合会*
JAEA-Review 2007-010, 26 Pages, 2007/03
JAEA-Review-2007-010.pdf:4.0MB
JAEA-Review-2007-010-appendix(CD-ROM).zip:45.44MB
TRU廃棄物処分の事業並びに制度化に資するため、電気事業者等と核燃料サイクル開発機構(現日本原子力研究開発機構)が協力し、2005年9月に「TRU廃棄物処分技術検討書(第2次TRUレポート)」を公表した。本報告書は、第2次TRUレポートの内容を広く海外の研究者や技術者に普及するために、英語版として取りまとめたものである。我が国における核燃料サイクルから発生するTRU廃棄物の特性及び廃棄物の処分概念について示すとともに、地層処分概念について具体的な処分施設の設計及び安全評価を行い、諸外国の安全基準と比較することにより、その安全性を示した。また、幅広い地質環境や安全裕度を高めるための代替技術や地層処分以外の処分概念の安全評価も実施した。さらに、高レベル放射性廃棄物との併置処分等による処分の合理化について検討を行い、併置処分の具体的なレイアウト評価を行った。これらの評価結果をもとにTRU廃棄物処分の実施に向けた展望及び今後の研究開発課題について示した。
Martin, A. J.*; 亀井 玄人; 塩月 正雄; 黒田 茂樹*
Proceedings of International Waste Management Symposium 2007 (WM '07) (CD-ROM), 12 Pages, 2007/03
日本の電気事業連合会と日本原子力研究開発機構は、高レベル廃棄物処分の研究成果を基盤としつつ、TRU廃棄物の安全な処分について、関係機関と研究開発を行ってきた。この研究協力(プロジェクトTRU-2)は、日本のTRU廃棄物処分の研究開発に一つの進展をもたらした。本論文は、このプロジェクトの概要を記すもので、鍵となる成果と幾つかの独創的方法論が示されている。
黒田 茂樹*; 亀井 玄人
原子力バックエンド研究, 13(1), p.31 - 35, 2006/10
長半減期低発熱放射性廃棄物(TRU廃棄物)のうち、核種濃度の高いものについては地層処分することが考えられており、さらに、その合理化方策の一つとして、高レベル廃棄物との併置処分について検討が進められている。我が国の代表的な地質環境を想定した解析では、一定の離間距離を設けることによって処分場間の相互の影響を避けることが可能との見通しが得られ、原子力委員会においても併置処分の技術的成立性があるものと判断されている。一方、(1)併置処分の評価にかかわる信頼性向上,(2)ジェネリックな評価基盤の拡充,(3)幅広い地質環境への柔軟な対応という観点から、今後検討すべき課題も残されている。本報告ではTRU廃棄物の処分概念を含め、処分技術検討の現状と、今後の具体的な検討課題について報告する。
電気事業連合会*
JNC TY1450 2005-001, 2011 Pages, 2005/09
JNC-TY1450-2005-001(1).pdf:41.41MBJNC-TY1450-2005-001(2).pdf:23.05MBJNC-TY1450-2005-001(3).pdf:31.18MB
None
大内 優
JNC TY1400 2005-013, 590 Pages, 2005/09
JNC-TY1400-2005-013.pdf:49.28MBJNC-TY1400-2005-013(errata).pdf:0.26MB
本検討書は、TRU廃棄物処分の事業並びに制度化に資するため、電気事業者等と核燃料サイクル開発機構が協力し、2000年に取りまとめた「TRU廃棄物処分概念検討書(第1次TRUレポート)」以降、両者が進めてきた研究開発の最新の成果を反映し、当該廃棄物処分の技術的成立性及び安全性の見通しについてより確かなものとすることを目的に、関係機関の協力を得て取りまとめたものである。
核燃料サイクル開発機構; 電気事業連合会*
JNC TY1400 2005-002, 591 Pages, 2005/07
JNC-TY1400-2005-002.pdf:86.06MB
None
亀井 玄人
no journal, ,
TRU廃棄物の地層処分についての研究開発について、当面5年程度の重点課題(ヨウ素129・炭素14の対策,併置処分の評価の信頼性向上、及び高レベル放射性廃棄物の評価との平仄を合わせるための基盤情報の拡充)を示す。また、この実施にあたって処理・処分の連携など幅広い地質環境に適応できる処分方策確立のための研究開発戦略を述べる。
亀井 玄人; 黒田 茂樹*
no journal, ,
核燃料サイクルの確立にあたり、TRU廃棄物の安全かつ合理的な処分対策の確立が必要であることから、核燃料サイクル開発機構(現日本原子力研究開発機構)と電気事業連合会は共同でその研究開発を進め、成果を「TRU廃棄物処分技術検討書(以下、「第2次TRUレポート」という)2)」に取りまとめた。その内訳は、最新の廃棄体情報と発生見通し、我が国の地質環境を対象としたTRU廃棄物地層処分概念の詳細化・合理化・安全性にかかわる検討、同廃棄物の浅地中処分及び余裕深度処分の安全性の見通し、さらには幅広い地質環境や評価の不確実性に対応するための予備的技術としての代替技術、及び今後の開発課題に関する記述である。
加藤 千明; 木内 清; 山本 正弘
no journal, ,
核燃料再処理施設などで用いられる硝酸溶液の環境下では、ステンレス鋼が粒界腐食を起こすことが知られている。これに対して、粒界に析出する不純物元素の影響が指摘されている。今回、不純物元素を低減し、2種類の製造法で作製したSUS310鋼の耐粒界腐食性を検討した結果、電子ビーム溶解法(VIM+EB法)を用いた高清浄度化と超高純度化を図ったステンレス鋼は優れた耐粒界腐食性を示すことが明らかになった。また、放射化分析法の一つである
トラック法でBの粒界偏析を調査した結果、微量のB偏析が粒界腐食に強く影響を与えることが明らかになった。このような微量元素を低減したステンレス鋼は耐粒界腐食性が高く、沸騰硝酸中での高耐食材料として有望であることを明らかにした。
