検索対象:     
報告書番号:
※ 半角英数字
 年 ~ 
 年
検索結果: 12 件中 1件目~12件目を表示
  • 1

発表形式

Initialising ...

選択項目を絞り込む

掲載資料名

Initialising ...

発表会議名

Initialising ...

筆頭著者名

Initialising ...

キーワード

Initialising ...

発表言語

Initialising ...

発行年

Initialising ...

開催年

Initialising ...

選択した検索結果をダウンロード

報告書

JT-60U ECH装置用110GHzジャイロトロンの運転実績

高橋 正己*; 関 正美; 下野 貢; 寺門 正之; 五十嵐 浩一*; 石井 和宏*; 春日井 敦

JAERI-Tech 2003-080, 27 Pages, 2003/11

JAERI-Tech-2003-080.pdf:3.11MB

JT-60Uでは、局所的な加熱・電流駆動によるプラズマの安定性改善や予備電離の実験を行うことを目的として、電子サイクロトロン加熱(ECH)装置を導入してきた。JT-60UのECH装置は、動作周波数110GHz・高周波出力約1MWの発振管(ジャイロトロン)4基を持ち、2基の可動ミラー型アンテナを使用してJT-60Uプラズマへ入射するシステムである。110GHzを含む極めて高い周波数のミリ波帯での高出力発振は10年前まではなく、近年ITER用に開発されてきたジャイロトロンで初めて実現された。そのため、ジャイロトロンの運転にはさまざまな調整が必要である。ヒーターエージング後に、磁場調整,アノード電圧調整により1MWの発振条件を見つけ、その後、パルス幅を伸ばすエージングを行い、秒オーダーの運転を実現した。さらに、高出力,長パルスで安定な運転を行うため、ジャイロトロン管内で発生する不要高周波を吸収するRF吸収体を内蔵する改良を行った。その結果、1MW-5秒の設計目標を達成するとともに、4基のジャイロトロンでプラズマに約10MJの世界最高のミリ波エネルギーを入射できた。

報告書

JT-60U LHRF加熱装置のアンテナ先端部の損傷対策

石井 和宏*; 関 正美; 下野 貢; 寺門 正之; 五十嵐 浩一*; 高橋 正己*

JAERI-Tech 2003-079, 22 Pages, 2003/10

JAERI-Tech-2003-079.pdf:3.01MB

JT-60Uでは、定常化運転を目指した開発研究の一つとして、低域混成波帯(LHRF)の高周波を用いた電流駆動の研究を行っている。その研究において、装置技術的課題は、LHRF加熱装置の重要な機器である大電力LHRFアンテナの開発である。LHRFアンテナは、効率的に高周波をプラズマに入射するために、プラズマから近い位置に置かれている。そのためLHRFアンテナは常にプラズマからの熱にさらされ、また大電力高周波の入射が要請されるため、先端部におけるプラズマからの熱負荷による溶融や高周波放電による溶融・変形が問題となっていた。その結果、プラズマへの入射パワーは徐々に減少してきた。この対策として、LHRFアンテナのエージングを行って、耐高周波電界性能の向上を図った。また、赤外線カメラによるLHRFアンテナの温度監視,LHRFアンテナ位置の調整,入射パワーを断続的に変調する電流駆動法の開発、そしてアークセンサによる高周波放電を検知して、LHRFアンテナ先端部の損傷を防止する保護対策を実施してきた。

報告書

JT-60U LHRF加熱装置用クライストロンの低出力・長パルス試験

下野 貢; 関 正美; 寺門 正之; 五十嵐 浩一*; 石井 和宏*; 高橋 正己*; 篠崎 信一; 平内 慎一; 佐藤 文明*; 安納 勝人

JAERI-Tech 2003-075, 29 Pages, 2003/09

JAERI-Tech-2003-075.pdf:4.62MB

第一壁洗浄に有効な電子サイクロトロン共鳴(ECR)放電洗浄(DC)をJT-60Uで実証するために、高周波源としてJT-60U低域混成波(LHRF)加熱装置用クライストロンの低出力・長パルス試験を行った。LHRF加熱装置用クライストロンは、2GHz帯で単管当たり1MW-10秒出力性能を持つが、長パルス運転のために動作条件を変更しなければならない。そのために、まず電源性能から長パルス運転が可能となるビーム電流を評価した。この結果、ビーム電圧72kV,ビーム電流4.4Aにおいて電源は定常運転が可能であることが判明した。このビーム電圧及び電流において空洞共振器を調整した結果、クライストロン出力40kWを得た。さらに、出力40kWレベルで模擬負荷を用いて60秒の長パルス試験を行い、クライストロンのコレクター温度が約20秒で120$$^{circ}$$Cの飽和温度になり、コレクター冷却性能から定常運転が可能と判断した。JT-60UでのECR-DC実験では、約30kW-45分の運転に成功した。

報告書

JT-60U ECHジャイロトロン用超伝導コイルの運転経験

五十嵐 浩一*; 関 正美; 下野 貢; 寺門 正之; 石井 和宏*; 高橋 正己*

JAERI-Tech 2003-030, 40 Pages, 2003/03

JAERI-Tech-2003-030.pdf:5.83MB

JT-60Uにおける電子サイクロトロン加熱(ECH)装置は、局所加熱あるいは電流駆動をすることが可能であり、動作周波数110GHzにおいて、出力約1MW,最大パルス幅5秒を出力するジャイロトロン4基を用いる。電子サイクロトロン波によるジャイロトロンが110GHzの高周波を発振するために必要な超伝導コイル(以降SCMと記す)は、ジャイロトロン内部のキャビティ付近に最大4.5Tの強磁場を発生する。この超伝導コイルの特徴は、4Kヘリウム冷凍機をコイルに搭載することによって、液体窒素を全く使用することなく運転することが可能であり、メンテナンス性が非常に優れていることである。ジャイロトロン用超伝導コイルを高出力・長パルスの環境で長期間継続運転した経験の報告は、これまであまりなく、大変貴重である。ジャイロトロン用超伝導コイルの運転経験から、ECH装置の運転における以下のような重要な知見を得た。4Kヘリウム冷凍機の交換時期の推定方法を試案して、ECH装置の順調な運転に寄与した。さらに、4Kヘリウム冷凍機停止が、150時間以下の場合には再起動後200時間程度以内でSCMの温度が通電可能温度(5.0K以下)まで到達することを実証できた。

論文

大電力発振管ジャイロトロンのアノード電圧変調運転

寺門 正之; 下野 貢; 五十嵐 浩一*; 高橋 正己*; 石井 和宏*; 関 正美

平成14年度東京大学総合技術研究会技術報告集, 3 Pages, 2003/03

JT-60電子サイクロトロン加熱(ECH)装置は、周波数110GHz,出力約1MWの大電力電子管(ジャイロトロン)を使用した発振器を4系統有している。ECH装置は、局所的な加熱・電流駆動によるプラズマの安定性改善や予備電離の実験に使用されている。現在使用しているジャイロトロンは3電極を持ち、ビーム加速電源から分圧されたアノード電圧を変調することで、その発振パワーを可変できる。すなわち、アノード電圧を分圧するために使用しているツェナーダイオードの数を制御することによって、数十$$sim$$数百Hzで変調制御できるようにした。これにより、ジャイロトロンの出力を変調できる運転を実現した。

報告書

ナトリウム火災モデル試験

古川 和男; 木谷 進; 山田 栄吉; 村田 秀男; 春田 秀人; 大山 信美; 高橋 和宏*

PNC TJ250 75-49, 64 Pages, 1975/03

PNC-TJ250-75-49.pdf:2.97MB

Na冷却高速炉の安全解析に際し,格納容器内でNa火災が発生した場合のNaの燃焼状態,格納容器の安全性を把握するため,高さ2m,直径1.5m,内容積3.2mSUP3の密閉容器で0.3,0.15,0.075mSUP2の燃焼表面積をもたせたNa火災の16回のモデル試験を,初期Na温度,初期酸素濃度,湿度等を変化させつつ行った。そして,酸素濃度変化,ガス密度変化および発熱量より燃焼速度を求めた。21v/o酸素の密閉空気中の500度CにおけるNa液面燃焼速度は,Na表面積と床面積の比に強く影響される。そして見かけ燃焼速度はほぼ一定である。少くも酸素濃度が5v/0以下となると発光を伴う燃焼は起こらず,酸素濃度に関して一次の反応となる。

報告書

ナトリウム火災モデル試験

古川 和男; 木谷 進; 山田 栄吉; 村田 秀男; 春田 秀人; 大山 信美*; 高橋 和宏*

JAERI-M 6073, 116 Pages, 1975/03

JAERI-M-6073.pdf:3.83MB

Na冷却高速炉の安全解析のため、格納容器内のNaプール火災のモデル実験解析を行った結果の報告である。高さ2m、直径1.5m、内容積3.2m$$^{3}$$の密閉容器を用い、0.3、0.15、0.075m$$^{2}$$のNa表面積をもった火災実験を2期計16回行った。初期のNa温度、酸素濃度、湿度、液深さ等も変えつつ、燃焼速度、機構を解析した。燃焼速度は、Na表面と床面との面積比に大きく依存し、しかも見かけ上、ほぼ一定速度で進行することを見出した。これらは、JAERI-memo-3810、3811(未公開)(1969)であったものを整理して公開するものである。なお、これは動燃団よりの委託研究成果である。

論文

Thermophoretic deposition of aerosol particles in a heat-exchange pipe

西尾 軍治; 木谷 進; 高橋 和宏*

Ind.Eng.Chem.,Process Des.Dev., 13(4), p.408 - 415, 1974/04

高温ガス炉の冷却ガス中にカーボンダストエアロゾルが存在すれば、熱交換器内で熱流にのって高温側から低温側に熱泳動し、鋼材を浸炭させる。この現象を解明するため、化学分析が容易なNa$$_{2}$$Oエアロゾルを用いて熱沈着実験を実施した。実験は、Ar気流中で加熱した金属Na蒸気に空気を混入、燃焼したNa$$_{2}$$Oエアロゾルを含む混合ガスを再び加熱、模擬ガラス製熱交換器に導入した。管璧の沈着量は、交換器内管を適当な長さに切断、気流中のエアロゾルは、炉紙で採集、両試料とも洗滌後原子吸光分析法により、そのナトリウム量を定量した。温度勾配がない場合、エアロゾル粒子は、層流領域で拡散と沈降による沈着が、乱流領域では、渦拡散による沈着が支配的である。熱交換器内の貝掛の沈着率からこれらの沈着率を差引いて熱沈着率を求めた。熱交換器の伝熱と熱泳動の理論を考慮したエアロゾル粒子の沈着挙動の解析は、実験により求めた沈着とよく一致することが判明した。

論文

高速炉排気系に使用するエアフィルタ炉材の耐アルカリ性試験

木谷 進; 高橋 和宏*; 宇野 清一郎

空気清浄, 10(2), p.37 - 40, 1972/06

ナトリウム冷却型高速中性子炉では定常運転時における照射済み燃料体のナトリウム洗浄時のほか、ナトリウム火災などの事故時の場合、従来の軽水炉では問題にならなかったアルカリ物質のエアロゾルが発生し、それをどう処理するか新しい課題が生じている。この場合のエアロゾルは発生条件のみでなく、雰囲気条件によってその化学的状態が異なり、Na$$_2$$0,Na$$_2$$0$$_2$$,NaOH,NaHC0$$_3$$,Na$$_2$$C0$$_3$$などの単独あるいは混合物、条件によってはそれらの水溶液であると考えられる(以下ナトリウム・エアロゾルと略す)。そのため、この種のエアロゾルを対象とする除じん装置は耐アルカリ性の材料で構成することが必要である。

報告書

ナトリウム火災モデル試験・II

古川 和男*; 木谷 進*; 山田 栄吉*; 村田 秀男*; 春田 秀人*; 大山 信美*; 高橋 和宏*

PNC TJ250 69-16, 48 Pages, 1968/12

PNC-TJ250-69-16.pdf:3.13MB
PNC-TJ250-69-16T.pdf:2.3MB

本報告書は、動力炉・核燃料開発事業団から、日本原子力研究所が受託研究として「ナトリウム火災モデル試験」を受けたものの成果について報告するものである。

口頭

原子力施設におけるRFIDの適用性検討,1

押味 一之; 高橋 直樹; 大森 二美男*; 鴨志田 修一*; 小又 和宏*

no journal, , 

近年、バーコードに代わる固体識別技術として物流業界をはじめ普及しつつあるRFID(Radio Frequency Identification)の核燃料取扱い施設への適用にあたって、最も考慮すべきは放射線環境における耐久性である。しかし、放射線環境における耐久性に関する報告は少ないことから耐久性及び適用性を評価するため実フィールドによる連続照射試験を実施し、累積約100GyまでであればRFIDは破損することなく、正常に読み書きできることがわかった。核燃料取扱い施設から発生する低放射性固体廃棄物(以下「低放」という)の大部分は低線量であることから、今回の試験で得られた100GyがRFIDの耐久限界としたとしても、低放の管理に対してRFIDは十分適用できるものと考える。また、将来的なRFID(現状ではバーコード)を用いた管理システムとして、低放を1個単位で管理できるシステムの設計・開発を行い、運用した結果、(1)低放管理のための作業効率及び廃棄物管理の信頼性が飛躍的に向上,(2)低放の発生状況をリアルタイムで把握でき、低放の発生量低減に向けた具体的な取り組みが可能,(3)貯蔵庫の効率的な運用管理が可能となった。今後、RFIDの単価が現状より下がればバーコードから切り替える予定である。

口頭

化学安全チームの活動

高橋 伸明; 高田 慎一; 坂口 将尊*; 小嶋 健児*; 粉川 広行; 小林 誠*; 阿久津 和宏*; 田中 志穂*

no journal, , 

MLFでは、ユーザーに安全かつスムースに実験を計画・準備・実施してもらうため、放射線・化学・機器・電気・ガス・計算環境・レーザ等の安全,支援,施設整備・維持・管理を行う業務タスクチームが組織されている。この中で化学安全チームは、原子力機構,高エネルギー加速器研究機構を母体とするJ-PARCセンター員とその業務協力員,CROSS東海職員,茨城県からの協力員を含めた総勢13名のメンバーで構成されており、安全審査,試料情報管理,試料準備のサポート、あるいは実験準備室の維持・管理・整備等の業務を行っている。

12 件中 1件目~12件目を表示
  • 1