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下村 浩一郎*; 幸田 章宏*; Pant, A. D.*; 砂川 光*; 藤森 寛*; 梅垣 いづみ*; 中村 惇平*; 藤原 理賀; 反保 元伸*; 河村 成肇*; et al.
Interactions (Internet), 245(1), p.31_1 - 31_6, 2024/12
J-PARC Muon Facility: MUSE (Muon Science Establishment) is responsible for the inter-university user program and the operation, maintenance, and construction of the muon beamlines, namely D-line, S-line, U-line, and H-line, along with the muon source at J-PARC Materials and Life Science Facility (MLF). In this paper, recent developments are briefly presented.
下村 浩一郎*; 幸田 章宏*; Pant, A. D.*; 名取 寛顕*; 藤森 寛*; 梅垣 いづみ*; 中村 惇平*; 反保 元伸*; 河村 成肇*; 手島 菜月*; et al.
Journal of Physics; Conference Series, 2462, p.012033_1 - 012033_5, 2023/03
被引用回数:0 パーセンタイル:0.21(Physics, Applied)At J-PARC MUSE, since the SR2017 conference and up to FY2022, there have been several new developments at the facility, including the completion of a new experimental area S2 at the surface muon beamline S-line and the first muon beam extraction to the H1 area in the H-line, mainly to carry out high-statistics fundamental physics experiments. Several new studies are also underway, such as applying negative muon non-destructive elemental analysis to the analysis of samples returned from the asteroid Ryugu in the D2 area of the D-line. This paper reports on the latest status of MUSE.
千葉 悠介; 西山 裕; 椿 裕彦; 岩井 正樹; 古川原 崚; 大野 隼人*; 早坂 寿郎*
JAEA-Testing 2020-007, 42 Pages, 2021/02
平成23年に東京電力福島第一原子力発電所の事故が発生し、翌年原子力災害特別措置法及び平成23年文部科学省・経済産業省令第4号「原子力災害特別措置法に基づき原子力事業者が作成すべき原子力事業者防災業務計画等に関する命令」(以下「計画等命令」という。)が改正され、各発電事業者はその対応を行った。さらに平成29年に当該「計画等命令」が研究開発段階発電炉、10MW以上の試験研究炉及び再処理施設にも適用されることとなり日本原子力研究開発機構(以下「機構」という。)も対応を行った。楢葉遠隔技術開発センター(Naraha Center for Remote Control Technology Development)遠隔機材整備運用課(以下「運用課」という。)は、当該「計画等命令」に対応し、令和2年度から本格運用となった機構内の原子力緊急事態支援組織の中核を担っている。運用課の重要な任務に、遠隔機材である作業用ロボット及び偵察用ロボットの整備運用がある。このうち作業用ロボットは、扉開閉用と弁開閉用の2種類があり、偵察用ロボットは建屋内の放射線量の測定を行うことを目的としたロボットである。本報告書は、偵察用ロボットの操作を行うためのマニュアルを定めたものである。
千葉 悠介; 西山 裕; 椿 裕彦; 岩井 正樹; 古川原 崚; 大野 隼人*; 早坂 寿郎*
JAEA-Testing 2020-005, 29 Pages, 2021/02
平成23年に東京電力福島第一原子力発電所の事故が発生し、翌年原子力災害特別措置法及び平成23年文部科学省・経済産業省令第4号「原子力災害特別措置法に基づき原子力事業者が作成すべき原子力事業者防災業務計画等に関する命令」(以下「計画等命令」という。)が改正され、各発電事業者はその対応を行った。さらに平成29年に当該計画等命令が研究開発段階発電炉、10MW以上の試験研究炉及び再処理施設にも適用されることとなり、日本原子力研究開発機構(以下「機構」という。)も対応を行った。楢葉遠隔技術開発センター(Naraha Center for Remote Control Technology Development)遠隔機材整備運用課(以下「運用課」という。)は、当該計画等命令に対応し、令和2年度から本格運用となった機構内における原子力緊急事態支援組織の中核を担っている。運用課の重要な業務に、遠隔機材である作業用ロボット及び偵察用ロボットの整備運用がある。このうち作業用ロボットは、扉開閉用と弁開閉用の2種類があり、偵察用ロボットは建屋内の放射線量の測定を行うことを目的としたロボットである。本報告書は、作業用ロボット(扉開閉用)の操作を行うためのマニュアルを定めたものである。
味村 周平*; Bezerra, T. J. C.*; Chauveau, E.*; Enomoto, T.*; 古田 久敬*; 原田 正英; 長谷川 勝一; Hiraiwa, T.*; 五十嵐 洋一*; 岩井 瑛人*; et al.
Progress of Theoretical and Experimental Physics (Internet), 2015(6), p.063C01_1 - 063C01_19, 2015/06
被引用回数:6 パーセンタイル:45.13(Physics, Multidisciplinary)J-PARC E56実験は物質・生命科学実験施設においてステライルニュートリノを探索する実験である。実験の妥当性を検証するために、われわれはMLF 3Fにバックグランドイベント用検出器を設置し、測定を行った。この検出器は500Kgのプラスチックシンチレータから構成されている。陽子ビーム入射によって線と中性子が生成され、宇宙線起源の線なども検出された。これらの結果について報告する。
逢坂 正彦; 芹澤 弘幸; 加藤 正人; 中島 邦久; 舘 義昭; 北村 了一; 三輪 周平; 岩井 孝; 田中 健哉; 井上 賢紀; et al.
Journal of Nuclear Science and Technology, 44(3), p.309 - 316, 2007/03
被引用回数:30 パーセンタイル:87.1(Nuclear Science & Technology)高速炉及び加速器駆動未臨界システムを含む将来の統合された閉サイクルシステムにおけるマイナーアクチニド含有燃料及びターゲット、(Pu,Am)O-MgO, (Pu,Np)O-MgO, (U,Pu,Np)O, (U,Pu,Np)N, (Pu,Np,Zr)Nの研究開発が進行中である。本論文では、試料作製試験及び特性測定に関しての現状を報告する。母材の選択を含む酸化物ターゲットの設計コンセプトについて述べる。燃料-被覆管機械的相互作用の評価に資することを目的として高温機械的特性測定装置が新たに導入された。Npを含有する2種類の高速炉用燃料については、その開発の歴史と将来展望について述べる。加速器駆動未臨界システム用の新しい窒化物ターゲットの予備試験結果を紹介する。最後に、高速実験炉常陽における照射試験について簡潔に紹介する。
逢坂 正彦; 芹澤 弘幸*; 加藤 正人; 井上 賢紀; 中島 邦久*; 舘 義昭; 北村 了一; 大木 繁夫; 三輪 周平; 岩井 孝*; et al.
Proceedings of International Conference on Nuclear Energy System for Future Generation and Global Sustainability (GLOBAL 2005) (CD-ROM), 6 Pages, 2005/10
将来の高速炉および加速器駆動システムが組み合わされたサイクルにおけるマイナーアクチニド含有燃料/ターゲット、(Pu,Am)O-MgO, (Pu,Np)O-MgO, (U,Pu,Np)O, (U,Pu,Np)N and (Pu,Np,Zr)Nの開発が、核燃料サイクル開発機構と日本原子力研究所の間で行われている。本論文では、各ターゲットについての製造および特性評価の現状を報告する。加えて、高速実験炉「常陽」における照射試験計画についても述べる。
薄井 利英; 中山 直人; 岩佐 忠敏; 三浦 嘉之; 石田 恵一; 色川 弘行; 浜崎 正章; 大川 康寿; 岩井 亮
no journal, ,
原子力機構大洗研究開発センターは、現在、文部科学省公募事業に応募して採択された「放射性物質・放射線取扱いへの正しい理解を持った若手教育者の育成」として、これまで知識を得る場の少なかった「放射性物質や放射線の取扱い」について、教員を目指す学生及び若手教員を対象に正しい知識を身につけ、次世代の子供達に正しく伝えられる人材の育成に貢献することを目的とした研修を実施している。本発表では、研修内容を具体的に紹介するものである。
薄井 利英; 岩井 亮; 五味渕 優; 中山 直人; 岩佐 忠敏; 高嶋 秀樹; 人見 順一
no journal, ,
放射線作業の管理における一環として、表面密度の管理があり、測定対象物の表面密度を間接的に測定する方法としてふき取り法がある。また、必要に応じて作業場所等の放射性物質の除染が必要となる。その際使用するふき取り用の資材としては一般的に市販されているもので、紙タオル・化学ぞうきん・スミヤろ紙等がある。本件ではスミヤ資材として、4枚重ねの紙タオル(パルプ100%)・化学ぞうきんA(セルロース製不織布)・化学ぞうきんB(含油脂レーヨン不織布)・スミヤろ紙を用い、これらのふき取り効率、除染の容易性に関し、福島第一原子力発電所の事故由来の核種Cs-134及びCs-137が含まれた塵等を水に溶かした溶液を用いて「JIS Z4504放射性表面汚染の測定方法」に基づく実験的評価を実施したので、その結果を報告する。
明午 伸一郎; 長谷川 勝一; 西川 公一郎; 丸山 和純*; 岩井 瑛人*; 太田 良介*
no journal, ,
J-PARCの物質・生命科学実験施設(MLF)では25Hzの早い繰り返しの3GeVシンクロトロンから出射される大強度陽子ビーム(1MW)を炭素及び水銀標的に入射し、生成するミュオン及び中性子を様々な実験に利用している。本施設の運転は2008年から開始し、目標とする1MWの3割になる0.3MWの運転が高い利用率(95%以上)の状態が2013年5月末までに継続された。MLFにおいて100t級の液体シンチレータを用いたステライルニュートリノ探索実験を計画し、0.3MWの大強度陽子ビーム入射に伴う背景事象評価のための予備実験が行われた。本講演では、本シリーズ発表の中で主にMLF施設の陽子ビーム強度の現状および2013年度から開始されるLINACの400MeVアップグレードや八極電磁石を用いたビームの平坦化等の将来展望について報告する。
門脇 春彦*; 石神 龍哉*; 副島 吾郎; 岩井 紘基; 中村 保之
no journal, ,
国内軽水炉の原子炉圧力容器と同材質の低合金鋼(Mn-Mo-Ni合金鋼)を試験体とし、気中雰囲気において30kWファイバーレーザで板厚300mmまで試験体を切断できることを確認した。また、切断時に試験体の切断部背面に水スプレーを吹き付けることで、粒径0.06m程度の分布が減少することを確認した。