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論文

Case study activities for nuclear security culture development in JAEA

天野 宰; 芝田 陵大; 佐藤 義治; 山崎 勝幸; 白茂 英雄; 中村 仁宣

Proceedings of INMM & ESARDA Joint Annual Meeting 2023 (Internet), 6 Pages, 2023/05

日本では、原子力事業者に核セキュリティ文化の醸成活動を義務付けられてからおよそ10年が経過した。この間、世界の原子力情勢は大きく変化し、法令遵守や核セキュリティ文化を重視する姿勢がますます重要になっている。原子力機構では、法令遵守及び核セキュリティ文化醸成活動方針を理事長が定め、その方針に基づいて、本部及び全国6か所の拠点で様々な活動が行われている。最終的には、これらの活動結果について、毎年評価し、改善を行ってきている。事例研究は、核セキュリティ上のリスクに対する感受性、法律の正しい理解等、法令遵守や核セキュリティ文化醸成のためのスキルを身につけることができる活動の一つである。事例研究の手順は、危険余地トレーニング(KYT)の手法を参考に作成した。KYTは、参加者(グループ)が4つの質問を通じて、事例への対応方法を議論するトレーニングである。まず、参加者には、核セキュリティ上のリスクがある想定事例のイラストと説明文が与えられる。その後、グループ内で4つの設問に従い、ディスカッションを行う。このグループディスカッションを通じて、参加者は核セキュリティのリスクを効果的に認識することができる。2022年度の事例研究では、核セキュリティ担当者、警備員、一般職員等、参加者の役割に応じて自由に事例を選択できるように23事例を用意した。事例研究の実施後、有効性評価のため、参加者に対し、アンケートへの記入を求めた。アンケートの結果、事例研究は核セキュリティリスクに対する感度の向上と法律の正しい理解につながることが示された。全体として、事例研究結果より、JAEAの取り組みは核セキュリティ文化の維持・向上させるのに十分であることを示唆していた。

論文

機構における核セキュリティの法令遵守及び文化醸成活動に係る取組み

天野 宰; 佐藤 義治; 芝田 陵大; 山崎 勝幸; 白茂 英雄; 中村 仁宣

第43回日本核物質管理学会年次大会会議論文集(インターネット), 4 Pages, 2022/11

核セキュリティの法令遵守及び文化醸成活動が導入され10年が経過した。国内外の情勢に変化もある中、組織全体において、法令遵守及び核セキュリティを重視する姿勢の維持は、核セキュリティ上必要不可欠である。原子力機構では、組織全体で、評価改善を行いつつ、種々の活動を効果的に実施している。特に、教育と意識付けを両立したeラーニング、気付きを題材とした事例研究、及び内部監査は、これらの維持に効果的と考えられる。

論文

Applicability evaluation of candidate technologies for nuclear material quantification in fuel debris at Fukushima Daiichi Nuclear Power Station; Passive neutron technique (Interim report)

長谷 竹晃; 小菅 義広*; 白戸 篤仁*; 佐藤 隆*; 白茂 英雄; 浅野 隆

Proceedings of INMM 57th Annual Meeting (Internet), 10 Pages, 2016/07

Under the collaborative program with United States Department of Energy (DOE), Japan Atomic Energy Agency (JAEA) and Central Research Institute of Electric Power Industry (CRIEPI) have surveyed technologies for nuclear material quantification of fuel debris at Fukushima Daiichi Nuclear Power Station (1F) since 2012. Four research groups in JAEA and CRIEPI have evaluated independently the applicability for four technologies. We, Plutonium Fuel Development Center of JAEA, are in charge of development of the passive neutron technique. All parties recognized the importance of the characterization study on each candidate technology for establishment of the concept of integrated measurement system that combines several measurement technologies for accurate quantification. For the characterization study, standard fuel debris and canister models were developed. In order to perform the characterization study consistent with the other technologies, we evaluated the applicability of the passive neutron technique for nuclear material quantification of fuel debris based on the standard models. In this study, we performed the optimization of detector configuration and measurement parameter for passive neutron detector and then evaluated measurement accuracy. This paper provides the results of applicability evaluation on passive neutron technique for nuclear material quantification in fuel debris at 1F.

論文

Experimental studies of passive neutron measurement for fuel debris at Fukushima Daiichi Nuclear Power Plants

長谷 竹晃; 白戸 篤仁*; 小菅 義広*; 佐藤 隆*; 川久保 陽子; 白茂 英雄; 浅野 隆

Proceedings of INMM 56th Annual Meeting (Internet), 10 Pages, 2015/07

福島第一原子力発電所内に発生した燃料デブリの測定技術の候補の一つとして、パッシブ中性子法の適用を提案している。本試験は、前回の米国核物質管理学会にて報告したシミュレーションによるパッシブ中性子法の燃料デブリ測定への適用性を実証するために実施した。本試験では、未照射のMOX試料, 中性子吸収剤, カリフォルニウム線源等を組み合わせた燃料デブリを模擬した試料を既存の中性子測定装置にて測定した。試料中の核分裂性核種の量、試料の周辺に配置する中性子吸収剤の量及びカリフォルニウム線源の強度を変化させ、中性子消滅時間差自己問いかけ法(DDSI法)の計数値と中性子漏れ増倍の相関を確認した。試験結果は、前回報告したシミュレーションによる評価結果の傾向とよく一致した。これは、DDSI法が、燃料デブリのように未知の核分裂性核種及び中性子吸収剤を含む試料に対する中性子漏れ増倍を評価する能力を有することを示唆する。本報は、福島第一原子力発電所の燃料デブリへのパッシブ中性子法を用いた実証研究についてまとめたものである。

論文

Full-coherent free electron laser seeded by 13th- and 15th-order harmonics of near-infrared femtosecond laser pulses

佐藤 尭洋*; 岩崎 純史*; 大和田 成起*; 山内 薫*; 高橋 栄治*; 緑川 克美*; 青山 誠; 山川 考一; 富樫 格*; 深見 健司*; et al.

Journal of Physics B; Atomic, Molecular and Optical Physics, 46(16), p.164006_1 - 164006_6, 2013/08

 被引用回数:3 パーセンタイル:18.94(Optics)

自由電子レーザー(FEL)は、自己増幅自発放射方式を用いているため、発振したレーザー光のスペクトルや時間波形がスパイク状構造になる欠点がある。この問題点を解決するために、短波長光源である高次高調波をFELにインジェクションし、スペクトルや時間波形にスパイク構造のない極端紫外領域のシード型FELの研究開発を進めている。高次高調波を発生させるドライブレーザーである高出力フェムト秒・チタンサファイアCPAレーザーシステムは、これまで原子力機構で培ったレーザー技術を設計に活かし、レーザーシステムの構築を行った。そして、このドライブレーザーをXeガス中に集光して得られる13次高調波(波長61.7nm)、15次高調波(波長53.4nm)をシード光としてFELへインジェクションし、極端紫外領域でシード型FEL(波長61.2nm)の発振に世界で初めて成功した。また、シードFEL光のコントラスト比についても検討した。この結果について発表する。

報告書

財務・契約系情報システム改修に関する技術報告

木村 英雄; 青柳 哲雄; 佐藤 泰一; 酒井 学; 日笠 直樹*; 鈴木 仁; 辻 実

JAEA-Technology 2011-027, 31 Pages, 2011/09

JAEA-Technology-2011-027.pdf:2.16MB

原子力機構の基幹業務システムである財務・契約系情報システム(平成17年10月運用開始)は、運用開始当初より機構独自機能の肥大化と構造上の問題に起因するライフサイクルコスト高や、応答性,拡張性の問題等が顕在化した。これらの問題を解決するため、システムの更新にあたり、(1)業務の見直しによる機構独自機能の最小限化、市販パッケージの改造の完全排除、(2)システムのサブシステムの疎結合集合体化、サブシステム間のインタフェースの明確化、(3)分離調達、を実施した。これらの実施により、コスト削減とシステムの性能改善・拡張性向上を達成した。以上の手法は、オープンプラットフォーム、市販パッケージ、分離調達に潜む共通課題の解決に資するものであり、機構以外のさまざまな組織における業務システムの開発,整備に対しても有用である。

論文

Extreme ultraviolet free electron laser seeded with high-order harmonic of Ti:sapphore laser

富樫 格*; 高橋 栄治*; 緑川 克美*; 青山 誠; 山川 考一; 佐藤 尭洋*; 岩崎 純史*; 大和田 成起*; 沖野 友哉*; 山内 薫*; et al.

Optics Express (Internet), 19(1), p.317 - 324, 2011/01

 被引用回数:96 パーセンタイル:96.39(Optics)

自由電子レーザー(FEL)は、共振器を使用しない自己増幅自発放射(SASE)方式を用いている。この方式では、自然放射光を種光としてレーザー発振・増幅するため、発振したレーザー光のスペクトルや時間波形がスパイク状構造になる欠点がある。この問題点を解決するために、短波長光源である高次高調波をFELにインジェクションし、スペクトルや時間波形にスパイク構造のないフルコヒーレント化された極端紫外領域のシード型自由電子レーザーの研究開発を進めている。高次高調波を発生させるドライブレーザーである高出力フェムト秒・チタンサファイアCPAレーザーシステムは、これまで原子力機構で培ったレーザー技術を設計に活かし、レーザーシステムの構築を行った。そして、このドライブレーザーをXeガス中に集光して得られる13次高調波(波長61.2nm)をシード光としてFELへインジェクションし、極端紫外領域でシード型FEL(波長61.2nm)の発振に世界で初めて成功した。高次高調波のシーディングによりSASE方式特有のスパイク構造がなくなり、スムーズなスペクトルが得られた。

報告書

次期財務・契約系情報システムの概念設計

木村 英雄; 青柳 哲雄; 酒井 学; 佐藤 泰一; 辻 実

JAEA-Technology 2008-075, 32 Pages, 2008/11

JAEA-Technology-2008-075.pdf:8.29MB

原子力機構では2005年の独立行政法人化に際して、財務会計や契約管理等の基幹業務を支援するために財務・契約系情報システムを開発し、運用を行ってきた。本報告では、最新の情報通信技術を適用した次期財務・契約系情報システムの概念設計を検討し、その有効性を検証するためのプロトタイプシステムを開発した。また同時に、システムの容易・迅速な機能追加の実現を目的とした簡易機能拡張ツールの設計・開発を実施した。本設計の結果、次期システムの構成としてXML技術によるデータ交換・連携を中核に据えることで、システムの拡張性・柔軟性の向上,他システムとの接合性の確保,サブシステムの独立性の向上に関する達成の見通しを得た。また、簡易機能拡張ツールに関しても、所期の目的を達成可能であることを実証した。

報告書

六ヶ所サイト構内施設配置の検討

佐藤 和義; 上原 正晴*; 田村 耕作*; 橋本 正義*; 荻野 俊治*; 薬研地 彰; 永松 伸英*; 関谷 重樹*; 高橋 英雄*; 本橋 啓一*; et al.

JAEA-Technology 2006-024, 114 Pages, 2006/03

JAEA-Technology-2006-024.pdf:24.72MB

国際熱核融合実験炉(ITER)の誘致に向け、2001年の最終設計報告書の取りまとめ以降、我が国の六ヶ所サイトに固有の条件を考慮したサイト依存の検討を実施してきた。このうち、青森県六ヶ所村の弥栄平地区を想定したトカマク施設等の主要施設の構内配置について、ITER施設計画の必要施設及び施設規模の最新情報並びにトカマク複合建家予定地付近の最新地盤情報をもとに、配置案の検討を行った。その結果、(1)トカマク複合建家を支持岩盤が高く、建家の基礎掘削コストの低減及び基礎工事の工程が短縮できる。(2)敷地造成工事の取扱い土量が最も少なくコストを低減でき、2段造成のため敷地利用の裕度が高い。(3)人及び物のアクセス性,騒音・振動の影響回避並びに主要配管・ダクト延長の短縮が可能であることを満たすトカマク複合建家の最適配置案を構築し、六ヶ所サイトにおける構内配置の成案を作成することができた。

報告書

ITER施設の建家内配置の検討

佐藤 和義; 橋本 正義*; 永松 伸英*; 薬研地 彰; 関谷 重樹*; 高橋 英雄*; 本橋 啓一*; 荻野 俊治*; 片岡 敬博*; 大橋 祐則*; et al.

JAEA-Technology 2006-006, 587 Pages, 2006/03

JAEA-Technology-2006-006.pdf:46.04MB

本報告書は、ITER施設の国内誘致に備え、その中心的な役割を担うトカマク建家内の配置について検討した結果をまとめたものである。配置計画を策定するにあたり、非サイト依存設計で主要機器を中心に設計がなされている最終設計報告書をもとに、サイトに適合できるようITERを構成する設備を系統立てて分類するとともに補足設計が必要と思われる箇所について検討を行った。また、国内立地にあたり、日本の安全確保の考え方に適合した安全確保上評価が必要な項目について追加の検討を行った。その結果、トカマク建家とホットセル建家を複合化し一体として免震建家とすることを新たに提案し、建設から運転を通した人・機器の動線や保全計画についても併せて考慮した配置計画案を作成した。本配置案は、最終的にはITER国際事業体にて決められるべきものであるが、建設時のベースとなる基本設計の有力な候補に位置付けられるものと考える。

論文

核種移行モデルにおける収着分配係数の概念とその適用性

朽山 修*; 高須 亜紀*; 池田 孝夫*; 木村 英雄; 佐藤 正知*; 長崎 晋也*; 中山 真一; 新堀 雄一*; 古屋 廣高*; 三頭 聰明*; et al.

原子力バックエンド研究, 5(1), p.3 - 19, 1998/08

放射性廃棄物の地層処分の安全評価において、現在用いられている核種移行モデルは主として、固体物質による遅延効果を収着分配係数K$$_{d}$$を用いて評価している。しかしながら、収着はその機構が未だ十分解明されていない現象であるため、移行モデルK$$_{d}$$を用いるにあたっては、いくつかの注意が必要となる。この問題は、収着が固体と水の界面あるいはその近傍で起こる不均一系の反応であることと、核種の移行媒体である地質媒体の物理的性質や化学的性質が一様でないことに起因している。本論文はK$$_{d}$$を用いて記述できる収着現象の範囲について考え、さらに原位置での核種移行の評価に対するK$$_{d}$$による記述の妥当性と適用性について考察した。

論文

並列数値計算ライブラリの開発

清水 大志; 佐々木 誠*; 市原 潔*; 岸田 則生*; 鈴木 惣一朗*; 佐藤 滋*; 田中 靖久*; 横川 三津夫; 蕪木 英雄

情報処理学会研究報告, 96(81), p.129 - 134, 1996/08

近年、演算回路素子等の速度向上が限界となりつつあるために、並列計算は大規模数値シミュレーションの分野において重要な手法となっており、効率及び移植性の良い並列ライブラリが必要とされている。そこで、我々は各種計算機に対応可能であるMPIまたはPVMを用いた分散メモリ型ベクトル並列計算機数値計算ライブラリの開発を行っている。本論文ではHouseholder変換による三重対角化及び2分法を用いた実密対称行列の固有値問題解法ルーチンの開発について報告する。行列のデータは列方向サイクリック方式により分割し、プロセッサ間のデータ転送量を減らすため対称行列の全ての成分を格納する。Householder変換について8プロセッサを使用した並列化による速度向上率は2000$$times$$2000行列に対してParagonで6.0倍である。VPP300では4000$$times$$4000行列に対して4.2倍の値を得た。

論文

等方性乱流シミュレーションコードの並列化

佐藤 滋*; 横川 三津夫; 渡辺 正; 蕪木 英雄

計算工学講演会論文集, 1(1), p.97 - 100, 1996/05

並列ベクトル計算機富士通VPP500上で3次元ナビエ・ストークス方程式をスペクトル法を用いて解くプログラムを開発し、等方性一様乱流の計算を行った。計算の際にはエイリアシングエラーを除くために3/2則を適用し、フーリエモード数256$$^{3}$$までの計算を行い、実行時間、スケーラビリティ、並列化効率の評価を行った。計算に使用したプロセッサは16個までで、それぞれ約200$$times$$ガバイトの主記憶を持っている。計算の結果、フーリエモード数が小さい時には良いパフォーマンスとスケーラビリティが得られた。

報告書

等方性乱流コードの並列化

佐藤 滋*; 横川 三津夫; 渡辺 正; 蕪木 英雄

JAERI-Data/Code 96-014, 22 Pages, 1996/03

JAERI-Data-Code-96-014.pdf:0.76MB

ナビエ・ストークス方程式の直接数値シミュレーションの解析の1つとして高レイノルズ数での乱流現象のシミュレーションがあり、この解析には多くの計算時間と大容量の記憶領域が必要とされる。本論文では3次元等方性乱流のシミュレーションを行うために、分散メモリ型並列ベクトル計算機VPP500上でスペクトル法によるプログラムを作成し、実行時間や並列化効率、ロードバランス、スケーラビリティ等の性能の評価を行った結果について述べる。計算にはプロセッサを16個まで使用し、フーリエモード数256$$^{3}$$までの解析を行った。

論文

Grain size dependence of thermal-shock resistance of yttria-doped tetragonal zirconia polycrystals

石塚 雅之*; 佐藤 次男*; 遠藤 忠*; 島田 昌彦*; 大野 英雄; 井川 直樹; 長崎 正雅

Journal of the American Ceramic Society, 73(8), p.2523 - 2525, 1990/00

 被引用回数:13 パーセンタイル:55.13(Materials Science, Ceramics)

Y$$_{2}$$O$$_{3}$$を添加して作製した正方晶ジルコニア多結晶体(Y-TZP)は高強度・高靱性を有する材料であり、耐熱性構造材料としての利用に期待されている。耐熱性構造材料として利用する場合、高い熱衝撃抵抗を有することが望ましいが、Y-TZPにおけるその値は熱膨張係数、ヤング率、熱伝導度等の物理的性質から予想される値に比べ著しく小さく、その改善が望まれる。本論文は、こうしたY-TZPに関して、熱応力によって引き起こされた微小亀裂付近の相変態挙動をレーザーラマン分光光度計を用いて分析し、粒子径変化に対する熱衝撃破壊挙動の観点から解析を行なったものである。その結果として、Y-TZPの粒子径が大きくなるに従って、微小亀裂付近の応力誘起相変態量が増加し、従って、熱衝撃抵抗が向上することを見出した。

論文

原子炉以外の原子力施設の基準と指針(米国)

小佐古 敏荘*; 石飛 益弘*; 岡本 弘信*; 河田 東海夫*; 佐藤 政一*; 土井 英雄*; 三谷 鉄二郎*; 八巻 治恵; 山林 尚道

原子炉以外の原子力施設の基準と指針(米国), 404 Pages, 1986/00

原子炉以外の核施設(a)ウラン濃縮施設、(b)加工施設、(c)未照射核分裂性物質貯蔵施設、(d)照射済核分裂性物質貯蔵施設、(e)再処理施設、(f)転換と回収処理施設、(g)放射性廃液処理施設、(h)放射性固体廃棄物処理施設、(i)ホットラボラトリー、(j)トリチウム施設について、前半で共通する基準、規格&設計指針を参考資料と共に述べ、後半で各施設ごとに詳細に適用される基準、規格および指針を記述する。検討された項目は次の通りである。定義及び概説、立地条件と環境保護、主要部の設計指針、一般安全クラスのシステム設計指針、一般非安全クラスのシステム設計指針、放射性廃棄物管理、放射線防護、事故時解析、運転中の管理行為、運転中の制御と制限、品質保証。

論文

原子力化学プラントに対する安全審査指針(英国)

小佐古 敏荘*; 石飛 益弘*; 岡本 弘信*; 佐藤 政一*; 土井 英雄*; 三谷 鉄二郎*; 八巻 治恵; 山林 尚道

原子力科学プラントに対する安全審査指針(英国), 75 Pages, 1986/00

英国、原子力施設検査局(NII)がUKEA(英国原子力公社)及び政府所有以外の原子力化学プラント(燃料加工、再処理、同位体分離、廃棄物の貯蔵と処分)の安全審査を行うに際しての手引きとなる原則について述べたものであり、次の4つの部分よりなっている。1.根本原則 2.通常運転時及び事故時に放射線の影響を小さくするための基本原則と目標 3.設計指針 4.安全性に関する管理指針(品質保証を含む)

論文

Determination of attenuation coefficients for self-absorption correction in routine gamma ray spectrometry of environmental bulk samples

野口 正安; 佐藤 兼章*; 大橋 直之*; 樋口 英雄*

Journal of Radioanalytical and Nuclear Chemistry, 84(2), p.431 - 440, 1984/00

 被引用回数:4 パーセンタイル:45.51(Chemistry, Analytical)

環境試料の$$gamma$$線スペクトロメトリーでは一般に大量の試料が用いられる。そのさい自己吸収が問題になるが、試料の元素組成が不明のときは、その補正ができない。そこで、$$^{1}$$$$^{3}$$$$^{3}$$Ba線源を用いて81KeVおよび356KeVの$$gamma$$線の減弱より光電効果とコンプトン散乱の断面積を求め、あらかじめ作られた経験式より減弱係数を決定する。なお、いろいろな試料(土壌、灰化物等)については化学分析によって元素組成を調べ、計算によってもその減弱係数を求めた。前者による値(減弱係数)と後者による値はよく一致しており、前者の方法は迅速性、精度など実用性の高いことが確認された。

論文

$$alpha$$$$beta$$波形弁別法による微弱$$alpha$$放射能測定; 環境試料分析への応用

佐藤 兼章*; 野口 正安; 樋口 英雄*; 北村 清司*

Radioisotopes, 33(12), p.841 - 846, 1984/00

液体シンチレータを用いた$$alpha$$$$beta$$線波形弁別法を環境試料中の$$^{2}$$$$^{2}$$$$^{6}$$Raと$$^{2}$$$$^{3}$$$$^{9}$$$$^{+}$$$$^{2}$$$$^{3}$$$$^{6}$$Puの分析、およびろ紙試料中の$$alpha$$放射体の分析に適用した。測定装置は専用に作られた液体シンチレーション検出器と自動試料交換装置付の市販の液体シンチレーションカウンタに波形弁別回路を取り付けたもの2種類を用いた。バックグラウンド計数率は5~7MeVの範囲において、それぞれ0.01と0.04cpm/MeVであった。時間スペクトルの$$alpha$$$$beta$$分解能であるfigure of meritは5.7という高い値が得られた。

論文

$$alpha$$$$beta$$波形弁別法による微弱$$alpha$$放射能測定; 測定法とその特性

野口 正安; 佐藤 兼章*; 樋口 英雄*

Radioisotopes, 33(12), p.835 - 840, 1984/00

微弱$$alpha$$放射能測定を目的として、液体シンチレータを用いた$$alpha$$$$beta$$波形弁別法について検討した。ライズタイム分析法を用いて、波形弁別能がすぐれ、かつ、安価に調合できる新しいシンチレータが開発された。Figure of Merit値が3.5以上、エネルギー分解能が9%以下という性能が得られた。バックグラウンド計数率は、10mlの試料に対して0.013cpm/MeVであった。応用として、環境試料中の$$^{2}$$$$^{2}$$$$^{6}$$Raおよび$$^{2}$$$$^{3}$$$$^{9}$$$$^{+}$$$$^{2}$$$$^{4}$$$$^{0}$$Puおよび空気中$$alpha$$放射性物質の分析を行い、よい結果を得た。この方法の長所は、試料調製が容易なこと、検出効率が高いこと、バックグラウンドが低いこと、$$alpha$$線スペクトロメトリーが可能なこと等である。

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