検索対象:     
報告書番号:
※ 半角英数字
 年 ~ 
 年
検索結果: 59 件中 1件目~20件目を表示

発表形式

Initialising ...

選択項目を絞り込む

掲載資料名

Initialising ...

発表会議名

Initialising ...

筆頭著者名

Initialising ...

キーワード

Initialising ...

使用言語

Initialising ...

発行年

Initialising ...

開催年

Initialising ...

選択した検索結果をダウンロード

論文

JIS Z 4511の改正と実用測定器校正に関する現状と今後のあり方について,1

村上 博幸; 南 賢太郎*

Radioisotopes, 53(3), p.197 - 205, 2004/03

JIS Z 4511は、外部放射線測定器の校正方法及び国家標準とのトレーサビリティの確保の仕方などについて定めたもので、1975年の制定以来測定器の品質管理と信頼性向上に貢献してきた。本年度の改訂版では実用測定器の校正手法が明確化されたほか、新たに確認校正の考え方が導入されるなど、現場の測定者及び測定器管理者による簡便でかつ実効的な測定器の品質管理のあり方が盛り込まれた。本報では上記のような観点から今回の同JIS改正内容の概略を紹介する。

報告書

Characteristics of prepared gamma-ray calibration sources for radioactivity measurement of environmental and radiaiton control samples

S.B.Samat*; 大井 義弘; 滝 光成; 間辺 巖; 吉田 真; 南 賢太郎

JAERI-Tech 95-010, 51 Pages, 1995/03

JAERI-Tech-95-010.pdf:1.76MB

現在、Ge半導体検出器の校正は気泡セメント線源を用いている。この線源の作製には、ある程度の熟練を要するため、異なった密度を持つ校正用線源の作製を検討すると共に、形状、組成及び密度に関する検出効率の特性、線源の調整方法の再現性等を調査した。気泡セメント、液体、ビーズ(ガラス:6mm$$phi$$、2mm$$phi$$、発泡ポリスチレン及び硬質プラスチック)の5種類の材料を使用し、密度、高さをパラメータとする3組の線源を作製した。これらの線源をHpGe検出器を用いて測定した。その結果、全ての線源の測定値には再現性があり、調整方法の妥当性を確認することができた。低エネルギー側では、組成の違いにより検出効率が変化するため、その組成を十分考慮する必要があること。100keV以上の$$gamma$$線では気泡セメントと良く一致し、密度の異なる校正用線源として使用できる結果が得られた。

論文

Relation between degree of X ray monochromaticity and dose distribution non-uniformity of irradiation field

清水 滋; 南 賢太郎

Proc. of an Int. Symp. on Measurement Assurance in Dosimetry, 0, p.649 - 657, 1994/00

各種放射線測定器の特性試験には、光子エネルギー300keV以下の照射にX線発生装置を使用する。X線発生装置によるX線は、連続スペクトルを発生しているため、適当なフィルターでろ過しスペクトルを単色化して放射線測定器の特性試験に利用する。この場合、X線の照射野における線量分布及びエネルギースペクトル分布は、X線の単色化の程度により大きく変化し、照射野の不均一性が生じて個人線量計やサーベイメータ等の照射試験精度に大きく影響を及ぼすことを明らかにした。また、本調査結果から、照射野の水平軸の線量分布とエネルギースペクトル分布が大きく変化することを解明し、照射野の均一分布の範囲を明確にした。

論文

Results of the IAEA/RCA personal dosemeter intercomparison in the Asian and Pacific region

村上 博幸; 南 賢太郎; R.V.Griffith*

Radiation Protection Dosimetry, 54(1), p.19 - 23, 1994/00

本報は、1990年から1992年にかけて実施されたIAEA/RCA個人線量相互比較の結果報告書である。上記相互比較にはアジア太平洋地域の14の国(日本を含む)から合せて17機関が参加した。相互比較の結果は、測定値と照射量の違いにより評価され、測定器の違い、線質の違い、校正条件の違い等様々な角度から分析された。計3回実施された相互比較により、各国の個人線量測定技術力の向上に同相互比較プログラムが大きく貢献したことが確認された。

論文

個人線量計国際相互比較

村上 博幸; 南 賢太郎

Radioisotopes, 42(11), p.647 - 658, 1993/11

個人線量計相互比較は、個人線量計の性能および同測定技術の検証手段として世界的に広く実施されている。IAEAは、加盟各国の個人線量測定技術力の把握とICRUの新測定量の導入に係わる影響調査を目的として、1988年から二度にわたって個人線量計相互比較を実施した。原研は現行のフィルムバッジにより同相互比較に参加した。本報では同IAEA相互比較について詳しく紹介すると共に、原研がこれに参加したことにより得られた成果等について報告する。

論文

個人線量測定用ガラス線量計の基本特性

石川 達也*; 村上 博幸; 南 賢太郎

フィルムバッジニュース, 0(200), p.3 - 8, 1993/08

ガラス線量計はデータの保存性や安定性など優れた特長を有している。近年、ガス(窒素)レーザーを利用した紫外線励起法の開発によりプレドース等の諸問題が解決され、個人線量計としての利用が大いに期待されている。線量計測課では、このガラス線量計に着目し、実際の個人モニタリングへの導入を目的として各種基本特性を調査した。本報は、上記調査結果すなわちガラス線量計の基本的特性を広く紹介するものである。

論文

解体廃棄物の放射能レベル区分測定技術の現状

南 賢太郎

デコミッショニング技報, (6), p.13 - 19, 1992/11

廃棄体の内、均一固化体の放射能濃度確認技術として有効な手法の一つに破壊分析法がある。この破壊分析法は精度が高いが分析に時間を要するとともに専門的技術者を要する。このような事情から、より簡単で能率化が図れる非破壊分析手法の開発が(不均一固化体についても)鋭意進められている。非破壊分析法の主流は、対象核種の崩壊に伴う$$gamma$$線を利用するもので、通称パッシブ分析法とも呼ばれている。本報告は、パッシブ分析法に基づく放射能レベル確認装置の現状についてのべるものである。

論文

トレーサビリティーと測定の品質保証

南 賢太郎

フィルムバッジニュース, 0(189), p.1 - 5, 1992/09

放射線(能)を取り扱い、事業を開始すると、これらの使用に伴う放射線障害の防止と公共の安全の確保のため、空間線量(率)、排気、排水の放射能測定および作業者の被曝線量測定など、いわゆる「安全のための放射線管理計測」を実施しなければならない。このような計測は、その測定値に社会的なコンセンサスが得られるよう、測定の品質を保証することが大切である。この問題をめぐって、(財)放射線計測協会が先進諸国の現状調査を実施した。そこで、この調査のうち、本稿では、米国におけるトレーサビリティの考え方、校正機関の認証システム及び測定の品質保証等について報告するものである。

論文

放射線管理計測の品質保持について

南 賢太郎

ナガセFBだより, 0(173), p.6 - 7, 1992/05

わが国では、法令改正によって1センチメートル線量当量の導入が行われた。これに共なって放射線測定およびその校正方法に関するJISの改定等、放射線測定の精度向上に関する諸問題が検討され始めている。この問題をめぐっての先進諸国における現状調査を対話形式で報告する。

論文

放射性表面汚染計校正用線源のJISについて

南 賢太郎

ESI-News, 10(4), p.135 - 139, 1992/00

我が国では、従来、放射性汚染用サーベイメータ、ハンドフットモニタ及び体表面モニタのように$$beta$$線や$$alpha$$線放出核種による物品又は人体表面の汚染密度を測定する機器の形式検査や校正に必要な面線源の規格化を行っていなかった。したがって、これらの放射性表面汚染計による表面汚染密度の統一的な評価のため、面線源の性能、構造及び国家標準とのトレーサビリティの関係が明確な校正用面線源の規格化と供給に関する要望があった。そこで本年3月に新規に制定された「放射性表面汚染計校正用線源」について解説することとした。

論文

安全のための放射線管理計測

南 賢太郎

放射線, 61(7), p.741 - 742, 1992/00

放射線管理計測の重要な課題は、法令等で示される規制のための放射能面密度や濃度を現場の複雑な汚染や廃棄物管理にどのように適合させてこれを解釈するかである。また、同様な課題は個人被曝線量測定の分野においてもあり、これらについて放射線管理計測の考え方の例を簡単にのべる。

論文

外部放射線に対する防護のための計測線量

村上 博幸; 南 賢太郎

日本原子力学会誌, 33(8), p.747 - 756, 1991/08

 被引用回数:0 パーセンタイル:100(Nuclear Science & Technology)

国際放射線防護委員会(ICRP)は1977年勧告で、計測が困難な実効線量当量と同量に基づいた線量限度を導入した。このため外部放射線を対象とした放射線管理において実行線量当量に対応した計測可能な線量の導入が必要となった。国際放射線単位計測委員会(ICRU)はこの要求を満たすため、1985年の報告書の中で新しい計測線量として「Operational Quantity」を導入し、放射線防護の分野における線量計測概念の確立を図った。本稿ではこの新しい計測線量の意味とその実際的な測定方法等について記述する。

論文

処分廃棄物の放射能測定

南 賢太郎

RANDECニュース, 0(8), p.2 - 5, 1991/03

低レベル放射性廃棄物を埋設処分するときは、廃棄体の放射能濃度が申請書に記載した放射性物質の種類毎の最大放射能濃度を超えないことを確認しなければならない。廃棄体のうち、均一固化体の放射能濃度確認技術として、有効な手法の一つに破壊分析法がある。この破壊分析法は精度が高いが分析に時間を要するとともに専門的技術者を要する。このような事情から、より簡単で能率化を図れる非破壊分析法の開発が鋭意進められている。非破壊分析法の主流は、対象核種の崩壊に伴う$$gamma$$線を利用するもので、通称パッシブ分析法とも呼ばれている。本報告はパッシブ分析法に基づく放射能レベル確認装置の設計現状等についてのべるものである。

報告書

Radiation shielding provided by residential houses in Japan in reactor accidents accompanied with atmospheric release

山口 恭弘; 南 賢太郎

JAERI-M 90-234, 34 Pages, 1991/01

JAERI-M-90-234.pdf:0.97MB

本報告は、原子炉事故時において施設外に放出された放射性物質のプルームに対する日本の家屋の放射線遮蔽効果について述べるものである。家屋内の照射線量率に対する家屋外の照射線量率の比として定義される遮蔽係数が、$$gamma$$線放出核種を含む半無限大プレーム及び有限大のプルームに対して評価された。放射性プルームに対する家屋の遮蔽係数は、事故の発生から大気放出までの遅れ時間とともに緩やかに減少し、プルーム中で$$^{133}$$Xeが最も支配的になる50~1000時間で継続的に最小値となる。プルームへの放射性ヨウ素の混入により遮蔽係数は多少上がるが、プルームの形状によって遮蔽係数が大きく影響されることはない。最後に、緊急時計画立案上の指標とすべきプルームに対する家屋の遮蔽係数として、住居用鉄筋コンクリート家屋に対して0.4、その他の一般住居用家屋に対して0.9という値が提案された。

論文

非密封の放射性同位元素を取り扱う施設において使用される床材等の汚染線源効率

吉田 真; 吉澤 道夫; 南 賢太郎

Radioisotopes, 39(9), p.396 - 399, 1990/09

床材等の材料について、ISOレポート(7506-1)に示される汚染線源効率を実験的に決定評価した。評価対象核種としては$$^{147}$$Pm、$$^{60}$$Co、$$^{137}$$Cs、$$^{204}$$Tl、$$^{90}$$Sr-$$^{90}$$Yの$$beta$$線放出核種と$$^{241}$$Amを使用した。また、表面放出率の決定上問題となるcharge-up効果を評価した。$$^{147}$$Pmに対しても、ほとんどの試料において0.5以上の効率が得られ、ISOの示す値が、十分にひかえめな値であることが判明した。

報告書

コンクリート廃材等区分管理用測定装置とその性能

間辺 巖; 川崎 克也; 南 賢太郎

JAERI-M 90-069, 46 Pages, 1990/04

JAERI-M-90-069.pdf:1.57MB

原子炉解体時には多量の放射性固体廃棄物が発生し、これらの廃棄物をその放射能レベルに応じて合理的に処分する必要がある。本装置は中でも多くを占める極低レベル廃棄物の区分と確認を、$$gamma$$線スペクトル分析法により効率的に行う為に開発された。装置は廃棄物の走査機構、2台のGe半導体検出器と多重波高分析器、及び小型計算機システムからなり、3種類の容器に収容したコンクリート等の廃棄物の放射能を、核種別に自動測定する。本装置の諸性能の確認試験を行った。廃材等の密度と放射性物質が容器内に均一に分布する時、主な放射性核種に対する測定精度は$$pm$$10%以内である。$$^{60}$$Coに対する検出下限放射能濃度は200lドラム缶を用いた時、600秒の計測時間で7.5$$times$$10$$^{-3}$$Bq/gである。測定処理能力は1時間あたりで約1000kgである。

論文

放射線防護計測における最近の進歩と課題、3; 内部被曝モニタリング

藤田 稔*; 水下 誠一; 服部 隆充; 小泉 勝三*; 吉田 真; 山本 峯澄; 南 賢太郎

Radioisotopes, 39(4), p.178 - 187, 1990/04

体外計測法による内部被曝モニタリングには、全身カウンタによる全身負荷量の測定と、甲状腺モニタや肺モニタなどの装置による特定の器官吸着量の測定とがある。測定の対象が人間であるため遮蔽および検出器は必然的に大がかりとなり、また測定のために人を拘束できる時間は最大1時間である。測定の誤差は概ね20~50%である。内部被曝モニタリングには全身カウンタが最も多く用いられている。検出可能な体内量は$$^{137}$$Csに対して、精密型の全身カウンタでは30分の測定時間で30Bg以下であり、簡易型の全身カウンタでは2分の測定時間で200~1000Bgである。内部被曝線量の評価は、全身カウンタにより測定された体内量と科学技術庁告示別表第1に示されている年摂取限度との比較により簡便に評価することができる。より詳しい線量評価を行うためには追跡測定による体内残留の調査が行われる。

論文

放射線防護のための線量測定の考え方

南賢 太郎; 村上 博幸

放計協ニュース, (7), p.2 - 3, 1990/00

実効線量当量の直接的な測定は困難であるので、実効線量当量を安全側に評価できる放射線防護のための実用的な線量当量体系が作られた。それはICRU球を用い、この球を面平行光子場にレセプタして置いた時、表面より1cm、3mm、70$$mu$$mの深さの点で発生する線量を各々規格化し、これを実用的な測定線量(Operational quantity又はMonitoring quantity)として用いることである。この場合の放射線防護の単位の意味について以下に報告する。

論文

校正用蛍光X線照射場の確立

神之浦 文三; 南 賢太郎

保健物理, 25, p.147 - 154, 1990/00

放射線障害防止関連法令の改正にともない、放射線管理用測定器の低エネルギー(10~300keV)光子に対する特性試験等の要求が高まった。現在、このエネルギー範囲における測定器の特性試験等には通常連続X線が用いられているが、測定器のエネルギー特性は連続X線と単色光子とでは若干異なることが報告されている。本報告では、低エネルギー領域(8~75keV)における測定器の校正等を単色性に優れている蛍光X線で行うことを目的とし、校正用蛍光X線発生装置を製作し蛍光X線照射場を整備するとともに、その特性を明らかにした。その結果、本蛍光X線照射場は、単色性に優れ、校正等に十分な照射線量(10~100mR/h)が得られ、散乱線の影響も少なく(10%以下)、放射線管理用測定器の校正および特性試験等に利用可能となった。

論文

Technical developments in radiation safety management

加藤 和明*; 南 賢太郎; 熊沢 蕃

Journal of Nuclear Science and Technology, 26(1), p.174 - 177, 1989/01

最近10年の、我が国における放射線安全管理の分野における技術的進展についてレビューを行った。本分野は裾野が広いため、進展の顕著であったものの中から、実用線量計として取り上げたのは、熱蛍光線量計(TLD)、ガラス線量計およびアラーム線量計の3種である。

59 件中 1件目~20件目を表示