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北里 宏平*; Milliken, R. E.*; 岩田 隆浩*; 安部 正真*; 大竹 真紀子*; 松浦 周二*; 高木 靖彦*; 中村 智樹*; 廣井 孝弘*; 松岡 萌*; et al.
Nature Astronomy (Internet), 5(3), p.246 - 250, 2021/03
被引用回数：44 パーセンタイル：97.1(Astronomy & Astrophysics)2019年4月「はやぶさ2」ミッションは、地球に近い炭素質の小惑星(162173)リュウグウの人工衝撃実験を成功させた。これは露出した地下物質を調査し、放射加熱の潜在的な影響をテストする機会を提供した。はやぶさ2の近赤外線分光器(NIRS3)によるリュウグウの地下物質の観測結果を報告する。発掘された材料の反射スペクトルは、表面で観測されたものと比較して、わずかに強くピークがシフトした水酸基(OH)の吸収を示す。これは、宇宙風化や放射加熱が最上部の表面で微妙なスペクトル変化を引き起こしたことを示している。ただし、このOH吸収の強度と形状は、表面と同様に、地下物質が300
Cを超える加熱を経験したことを示している。一方、熱物理モデリングでは、軌道長半径が0.344AUに減少しても、推定される掘削深度1mでは放射加熱によって温度が200Cを超えて上昇しないことが示されている。これは、リュウグウ母天体が放射加熱と衝撃加熱のいずれか、もしくは両方により熱変化が発生したという仮説を裏付けている。
忽那 秀樹; 門脇 春彦; 榊原 安英; 平田 智宏
JAEA-Review 2013-027, 40 Pages, 2013/09
JAEA-Review-2013-027.pdf:7.42MB
原子炉廃止措置研究開発センター(以下「ふげん」という。)は、廃止措置技術開発を計画・実施するにあたり、「ふげん」を国内外に開かれた技術開発の場及び福井県が目指すエネルギー研究開発拠点化計画における研究開発拠点として十分に活用するとともに、当該技術開発で得られる成果を有効に活用することを目的として、原子力機構内外の有識者で構成される「ふげん廃止措置技術専門委員会」を設置している。本稿は、平成25年3月14日に開催した第27回ふげん廃止措置技術専門委員会において報告した"廃止措置の状況"、"重水回収・トリチウム除去における除去技術の高度化"及び、福井県エネルギー研究開発拠点化計画へのふげんの取組み状況として報告した"福井県における高経年化調査研究"、"技術課題解決促進事業(公募型)"について、資料集としてまとめたものである。
本島 修*; 山田 弘司*; 小森 彰夫*; 大藪 修義*; 武藤 敬*; 金子 修*; 川端 一男*; 三戸 利行*; 居田 克巳*; 今川 信作*; et al.
Nuclear Fusion, 47(10), p.S668 - S676, 2007/10
被引用回数：34 パーセンタイル：73.64(Physics, Fluids & Plasmas)大型ヘリカル装置(LHD)では、加熱パワーの増大及び粒子の排気/供給能力の向上に加え、革新的な運転シナリオの発見により、無電流ヘリオトロンプラズマの性能を改善することに成功した。その結果、特に、高密度,長時間運転,高ベータに関して運転領域を拡大することに成功した。LHDにおける多様な研究の結果、無電流ヘリオトロンプラズマの特長が明らかになった。特に、ローカルアイランドダイバータによる排気とペレット入射によるプラズマ中心部への粒子供給を組合せることにより内部拡散障壁(IDB)を形成し、5
10
m
という超高密度のプラズマが得られた。4.5%の体積平均ベータ値や、54分間の放電時間(総入力エネルギー: 1.6GJ、平均入力パワー: 490kW)を達成することにも成功した。本論文では、IDB, 高ベータプラズマ, 長時間運転に関する最近2年間の成果を概括する。
原 智宏*; 大場 良二*; 岡林 一木*; 米田 次郎*; 永井 晴康; 林 隆*
Proceedings of International Workshop on Physical Modelling of Flow and Dispersion Phenomena (PHYSMOD 2007), p.167 - 174, 2007/08
風洞実験で回転テーブルを用いることにより、筑波山でのガス水平拡散に対する風向の変動の効果を再現した。実験結果は、日本原子力研究所が1989年及び1990年に実施した野外拡散実験の観測データを用いて検証を行った。また、筑波山での現実の非定常気流場とガス拡散の再現計算も実施し、野外実験データとの比較を行い、中立,安定,不安定大気でよく一致することを確認した。
本島 修*; 山田 弘司*; 小森 彰夫*; 大藪 修義*; 金子 修*; 川端 一男*; 三戸 利行*; 武藤 敬*; 居田 克巳*; 今川 信作*; et al.
Proceedings of 21st IAEA Fusion Energy Conference (FEC 2006) (CD-ROM), 12 Pages, 2007/03
大型ヘリカル装置(LHD)では、加熱パワーの増大及び粒子の排気/供給能力の向上と併せ、無電流ヘリオトロンプラズマの革新的な運転シナリオの開発を行った。その結果、高密度,長時間運転,高ベータに関して運転領域を拡大することに成功した。LHDにおける多様な研究の結果、無電流ヘリオトロンプラズマの特長が明らかになった。特に、ローカルアイランドダイバータによる排気とペレット入射によるプラズマ中心部への粒子供給を組合せることにより内部拡散障壁(IDB)を形成し、
mという超高密度のプラズマが得られた。この結果は魅力的な超高密度核融合炉へ道を開くものである。また、4.5%の体積平均ベータ値や、54分間(総入力エネルギー: 1.6GJ,平均パワー: 490kW)の放電維持時間を得ることにも成功した。本論文では、IDB,高ベータプラズマ,長時間運転に関する最近2年間の成果を概括する。
奥 隆之; 鈴木 淳市; 笹尾 一*; 山田 悟; 古坂 道弘*; 安達 智宏*; 篠原 武尚*; 池田 一昭*; 清水 裕彦
Physica B; Condensed Matter, 356(1-4), p.126 - 130, 2005/02
被引用回数：11 パーセンタイル：45.41(Physics, Condensed Matter)われわれは、六極磁石に基づく中性子磁気レンズを開発した。中性子が六極磁場に入射すると、中性子のスピンが磁場と平行な場合、中性子は集光され、反平行な場合は発散される。角度分解能の向上や、高効率測定を目的とした集光型中性子小角散乱法が提案されている。中性子磁気レンズは、物質による中性子の吸収や散乱を引き起こさないため、集光型中性子散乱法で用いる中性子集光光学素子として、最適な素子であると考えられる。最近、われわれは集光型中性子小角散乱法にとって、十分な口径と中性子集光能力を有する中性子磁気レンズを開発した。本研究では、この中性子磁気レンズを用いて、集光型中性子小角散乱実験の検証実験を行ったので、その結果について報告する。
奥 隆之; 鈴木 淳市; 笹尾 一*; 安達 智宏*; 篠原 武尚*; 池田 一昭*; 森嶋 隆裕*; 酒井 健二*; 鬼柳 善明*; 古坂 道弘*; et al.
Nuclear Instruments and Methods in Physics Research A, 529(1-3), p.116 - 119, 2004/08
被引用回数：21 パーセンタイル：77.76(Instruments & Instrumentation)中性子の磁気モーメントと磁場との相互作用を利用することにより、中性子の吸収や散乱を受けることなく、中性子ビームを制御することができる。六極磁場は、中性子に対してレンズとして機能する。中性子は、そのスピンが磁場と平行な場合、六極磁場により集光され、反平行な場合は発散される。六極磁場のレンズ機能は、過去に6ピース型の永久六極磁石を用いて実験的に検証された。しかし、実際の中性子散乱実験に用いるためには、20mm
程度以上の大きな口径と十分な中性子集光能力を兼ね備えた六極磁石を開発する必要がある。そこで、現在、われわれは実用レベルの六極磁石として、超伝導六極電磁石,Halbach型六極永久磁石,パルス型六極電磁石の開発を行っている。今回、現在開発中の各六極磁石の性能と中性子散乱実験への応用方法について議論する。
篠原 邦彦; 浅野 智宏; 百瀬 琢麿; 武石 稔; 小林 博英; 岡 努; 高崎 浩司
JNC TN8440 2003-020, 125 Pages, 2003/09
JNC-TN8440-2003-020.pdf:11.14MB
本報告書は、平成14年度の東海事業所放射線安全部が実施した業務を取りまとめたものである。放射線安全部は施設の放射線管理及び個人被ばく管理、放出管理及び環境放射線の監視、放射線管理用機器等の保守管理、安全研究及び技術支援等に関する業務を行っている。 東海事業所には再処理施設、核燃料物質使用施設及び放射性同位元素使用施設があり、これら施設における放射線業務従事者の放射線防護を行うために、作業環境の放射線状況の監視及び放射線作業の管理などの放射線管理を行うとともに、放射線業務従事者の個人線量の測定を行った。東海事業所の周辺公衆の放射線防護としては、再処理施設等から放出される放射性気体廃棄物及び放射性液体廃棄物の濃度及び放出量の測定管理を行うとともに、事業所周辺の陸域及び海域の環境放射線の監視を行った。施設の放射線管理及び環境監視に使用する放射線測定器については、定期的な点検・校正を行うとともに、故障時の迅速な復旧を図り、施設の放射線安全の確保に努めた。また、校正用線源等については国家標準とのトレーサビリティの維持管理を行った。その他、放射線安全部の業務に係る安全研究及び技術開発を進めるとともに、六ヶ所再処理施設の運転支援や品質保証の活動を行った。平成14年度は、施設内の放射線管理、個人線量及び放射性物質の放出量の監視結果について、保安規定等に定められている基準を超える事例は無かった。また、環境監視の結果については、通常の変動範囲内であった。
篠原 邦彦*; 浅野 智宏; 成田 脩
PNC TN8410 87-17, 40 Pages, 1987/05
ORION-2は、複数の核燃料サイクル施設から平常運転に伴い大気中に放出される放射性物質の環境中における濃度及び一般公衆への被ばく線量を評価するために開発した汎用計算コードである。 放射性物質の大気中における拡散は、ガウス型拡散式を基本として計算し、拡散過程における減少補正として、重力沈降、乾性沈着、降水洗浄及び放射性崩壊が考慮されている。また、沈着後の再浮遊及び環境中における娘核種の生成について、吸入摂取を、外部被ばくとして、浸漬線量及び地表面沈着からの外部被ばくを計算する。 ORION-2は、ORION (PNCTN841-83-42)の改訂版として作成されたプログラムであり、各種モデルをオプションとして有していることから、核燃料サイクル諸施設の安全評価に係るケーススタディ、あるいは放出実績に基づく被ばく評価等に適用することが可能である。 ORION-2は、FORTRAN-4で書かれており、IBM360、370、303X、308X、43XX及びFACOMMシリーズコンピュータにより実行できる。
北原 義久*; 石田 順一郎; 浅野 智宏
PNC TN8440 87-008, 155 Pages, 1987/02
本報告書は,東海再処理施設の周辺地域において,1986年1月から12月までの期間に,動燃事業団東海事業所において実施した環境放射線モニタリングの結果をまとめたものである。 東海事業所における環境モニタリングは,「動力炉・核燃料開発事業団東海事業所再処理施設保安規定,第5編環境監視」に従い実施されている。本報告書では,保安規定に定められた環境放射能及び放射線の監視項目について,その測定結果等を掲載した。また,放出記録に基づく周辺公衆の被ばく線量の算定結果についても合わせて収録した。
岩井 誠; 神 和美*; 浅野 智宏; 篠原 邦彦*
PNC TN841 85-10, 95 Pages, 1985/04
動燃東海事業所では環境放射線モニタリングの一環として,事業所内及びその周辺にモニタリングステーション,モニタリングポストを設置し,NaI(Tl)シンチレーション式連続測定装置によって空間線量率を測定している。 上記,固定式測定装置に加えて,昭和58年4月以来バックグラウンドレベルの把握と平常時モニタリングの強化を目的として,可搬式の3″3″のNaI(Tl)シンチレーション検出器を使用し,レスポンスマトリクス法を用いて土壌等からの環境ガンマ線の測定を行ない,データの蓄積に努めている。 本レポートは可搬式NaI(Tl)シンチレーション検出器による測定結果及び考察をまとめたものである。
1982年神 和美*; 浅野 智宏; 須藤 雅之*; 篠原 邦彦*; 大和 愛司*; 三浦 信
PNC TN841 83-08, 69 Pages, 1983/02
動燃東海事業所では,環境放射線監視のため,1973年より熱ルミネッセンス線量計(TLD)を使用している。線量計は,1地点につき各々3個のTLD(6個の素子)から構成されており,事業所周辺の47地点の地上高さ約1mに設置されている。線量計は,3ケ月毎に回収し線量を測定した。本レポートはTLDにより測定した1978年から1982年の間の線量測定結果をまとめたものである。
三浦 信; 成田 脩; 篠原 邦彦*; 浅野 智宏
PNC TN843 81-08, 240 Pages, 1981/09
原子力施設から大気中に放出される放射性雲からのガンマ線に起因する照射線量率を計算し,線図として本レポートにまとめた。計算は,計算コードPLUMEXにより行った。本レポートでは,「発電用軽水型原子炉施設周辺の線量目標値に対する評価指針について」に基づき,ガンマ線エネルギーは,平均エネルギー0.5MeVとして計算した。また,鉛直方向の濃度分布の拡がりのパラメータ
zは,「発電用原子炉施設の安全解析に関する気象指針について」に基づき,zが1000mを越えた場合には,1000mとして取り扱うこととした。なお,放射性物質の放出率は1Ci/hr,風速は1m/secとして計算した。計算結果は,風下軸上地表照射線量率分布図,風下軸を中心とした角度方向への地表照射線量率分布図,および,地表等照射線量率分布図としてまとめた。
北原 義久*; 成田 脩; 浅野 智宏; 岸本 洋一郎; 龍口 清*
PNC TN841 81-44, 73 Pages, 1981/08
計算プログラムKR85G-A Computer Programfor Calculating Cloud Gamma Doses by Kryp-ton-85 Routinely Released from Tokai FuelReprocessing Plantは再処理工場の平常運転に伴い,主排気筒から放出される85Krの放射性雲からのガンマ線に起因する被ばく線量を計算するプログラムである。放出源情報及び気象情報は,環境監視テレメータ・システムにより自動収集しているデータを,計算コードCONTEにより年間統計処理したものを用いる。クラウド・ガンマ被ばく線量は,独自に開発した照射線量率テーブルEXDOSEを用いて計算し,計算時間の短縮化とプログラムの簡潔化をはかった。KR85Gは,FORTRAN IVで書かれており,IBM370システムにより実行可能となっている。
北原 義久*; 成田 脩; 浅野 智宏; 龍口 清*
PNC TN841 81-01, 97 Pages, 1981/01
平常時に動燃東海再処理工場から大気中に放出される放射性物質の年間平均濃度ならびに年間線量は方位内均等化と年平均気象を用いる方法で評価される。放出モードを考慮した正規型プルームの重ね合せ大気拡散計算コードSPIDERは,任意の平均化時間の気象データと数種類の均等化方位区分に対する年間線量と年間平均濃度の評価が可能である。この算出方法を計算プログラムに作成し,使用方法を示した。
北原 義久*; 成田 脩; 篠原 邦彦; 浅野 智宏; 北原 義久
保健物理, 16, p.151 - 163, 1981/00
None
渡邊 清政*; 鈴木 康浩*; 山口 太樹; 成原 一途*; 田中 謙治*; 徳沢 季彦*; 山田 一博*; 榊原 悟*; 森崎 智宏*; 中島 徳嘉*; et al.
no journal, ,
プラズマ境界の位置,形状の同定は、実験で得られているMHD平衡配位の同定のために重要である。しかし、対称性のないヘリカル系プラズマでは厳密な意味での磁気面は存在しない。プラズマ境界の一つの指標として、真空磁場における"OMFS(最外殻磁気面;きれいに閉じた最大の磁気面)"が用いられることがあるが、ダイバータ配位においては、ベータ値が低い場合でも"OMFS"の外のストキャスティック領域で有意なプラズマ圧力が観測されている。以上のような理由で、ヘリカルダイバータ配位プラズマにおいてベータ値が有限な場合の境界同定手法は確立していない。本論では、ダイバータ配位のヘリオトロンプラズマのコア領域のMHD平衡配位を同定する観点から、計測結果と矛盾の少ないプラズマ境界位置,形状を同定する手法を確立することを目的とし、LHD実験において実効的な「プラズマ境界」位置を電子温度,電子密度分布計測から同定し、それがベータ値の上昇とともにどのように変化するかを調べた。その結果を入れ子状の磁気面の存在を前提にしない実座標3次元MHD平衡コードHINTによる解析結果と比較して得られた結果について報告する。
