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線被ばくの防護対策に関する手引(改訂版)北原 義久*; 中田 啓; 岸本 洋一郎; 鹿志村 攻*; 吉村 征二*; 丸山 進*; 薄井 貞次*; 椿 裕彦*
PNC TN852 83-23, 37 Pages, 1983/10
一般に線による被ばくについては,
線や中性子線による被ばくに比較して軽視されがちである。しかし,線と言えども防護対策を適切に実施しなければ予想外の局部被ばくを受ける事になる。そこで線による被ばくの防護をより適切に実施するために手引き書を作成した。本書では,外部被ばくの防護について一般的な原則を線の特性も加味しながら記載している。又,線場における作業に当っては事前モニタリングの原則にしたがって計画目標線量の設定を適切に行なうためにその算定方法と手順を記載した。一方,放射線作業は被ばく管理を念頭におき実施する必要があるので,機器の特性をふまえて線量率のモニタリング方法を記載した。最後に実際の放射線作業を実施する場合に放射線防護の3原則を適用して線被ばくの低減化方法について触れた。「P 20010620」
線被曝の防護対策に関する手引(改訂版)北原 義久*; 中田 啓; 岸本 洋一郎; 鹿志村 攻*; 吉村 征二*; 丸山 進*; 薄井 貞次*; 椿 裕彦*
PNC TN852 81-65, 44 Pages, 1981/11
一般に線による被ばくについては,線や中性子線による被ばくに比較して軽視されがちである。しかし,線と言えども防護対策を適切に実施しなければ予想外の局部被ばくを受ける事になる。そこで線による被ばくの防護をより適切に実施するために手引き書を作成した。本書では,外部被ばくの防護について一般的な原則を線の特性も加味しながら記載している。又,線場における作業に当っては事前モニタリングの原則にしたがって計画目標線量の設定を適切に行なうためにその算定方法と手順を記載した。一方,放射線作業は被ばく管理を念頭におき実施する必要があるので,機器の特性をふまえて線量率のモニタリング方法を記載した。最後に実際の放射線作業を実施する場合に放射線防護の3原則を適用して線被ばくの低減化方法について触れた。
線被曝の防護対策に関する手引北原 義久*; 中田 啓; 岸本 洋一郎; 鹿志村 攻*; 吉村 征二*; 丸山 進*; 薄井 貞次*; 椿 裕彦*
PNC TN852 81-20, 43 Pages, 1981/06
一般にベータ線による被ばくについては,ガンマ線や中性子線による被ばくに比較して軽視されがちである。しかし,ベータ線と言えども防護対策を適切に実施しなければ予想外の局部被ばくを受ける事になる。そこでベータ線による彼ばくの防護をより適切に実施するために手引き書を作成した。本書では,外部被ばくの防護について一般的な原則をベータ線の特性も加味しながら記載している。又,ベータ線場における作業に当っては事前モニタリングの原則にしたがって計画目標線量の設定を適切に行なうためにその算定方法と手順を記載した。一方,放射線作業は被ばく管理を念頭におき実施する必要があるので,機器の特性をふまえて線量率のモニタリング方法を記載した。最後に実際の放射線作業を実施する場合に放射線防護の3原則を適用してベータ線被ばくの低減化方法について触れた。
12月)北原 義久*; 大和 愛司*; 吉村 征二*; 成田 脩; 黒須 五郎; 野村 保*; 須藤 雅之*; 篠原 邦彦*
PNC TN844 81-03, 149 Pages, 1981/03
この報告書は,再処理工場の周辺地域において,1980年1月から12月までの期間に,動燃事業団東海事業所で行なった環境放射線モニタリングの結果をとりまとめたものである。再処理工場周辺の環境放射線モニタリングは,「動燃事業団東海事業所再処理工場保安規定.第2回環境監視」に従い実施されている。本報告には,保安規定に定められた環境放射線および放射線監視項目についてその測定結果が主として掲載されている。
北原 義久*; 吉村 征二*; 江尻 英夫*; 吉崎 裕一*; 清水 武彦*; 林 直美*; 梶 照*
PNC TN841 80-73, 45 Pages, 1980/12
当事業折から環境へ放出する放射性排水については,発生元施設毎にバッチ放出の方式で放出可否の判定分析を行って放出基準値以下である事を確認後放出されているが,再処理工場海洋放出排水とプルトニウム燃料開発施設の海岸放出排水を除いては中央排水処理場を経由して一般雑排水と共に新川へ放出されている。この中央排水処理場を経由して環境へ放出される排水の放出総量を把握するために連続試料採取装置を設置しているが,中央排水処理場の移動新設に伴なってより原子力施設の厳しい排水水管理の実情に適したコンポジットサンプラ-(排水試料連続採取装置)を製作した。この装置の導入により,排水の完全な連続サンプリング,及び排水比の安定化を行えたと共に排水量の変化に対応する能力の拡大と保守点検を容易にすることが出来た。またこのコンポジツトサンプラーは中央排水処理設備の一部として組込んであるために中央排水処理場の稼働状況をモニター出来る他,処理場が万一停電した場合その停電期間も把握出来る様になった。
北原 義久*; 吉村 征二*; 江尻 英夫*; 林 直美*; 今熊 義一*; 吉崎 裕一*
PNC TN841 80-61, 72 Pages, 1980/10
原子力施設から環境へ放出される排水は放出以前にその水質及び放射能濃度を詳細に把握し,放出基準値を下まわっていることを確認してから放出しなければならない。特にウランやプルトニウム等のアルファ線放出核種を比較的多く取扱う施設では,排水中に含まれる全アルファ放射能濃度や核種を簡便かつ迅速に測定することが強く要求されている。従来,全アルファ放射能濃度は蒸発乾固法等によって測定されていたため,分析に時間がかかる上,その中に含まれるアルファー線放出核種を精度よく測定するためには,別途放射化学分析を行う必要があった。蒸発乾固法では試薬や器具,並びに高度な分析技術を必要としない長所はある反面,この試料を用いて放射能測定をした場合,排水中に存在する塩類や浮遊物質によって飛程の短いアルファー線が吸収される事と,マウントされる残査の形状や位置が一定しない事の二つの理由から大きな測定誤差を生ずる欠点をもっていた。そこで これらの短所を補う技術として,迅速電着法による測定試料作成の開発考案を行った。迅速電着法では排水20mlに電解質(1.5MHCOONH SUB4-0.1M NaNO SUB3-HNO SUB3,pH2)を10ml加え,ポリエチレン製ディスポーザルセルとステンレス製プロテクターからなるカートリッジ式電着セル,および回転白金電極を用いて6.3アンペアでステンレス製ディスク(陰極)に90分間電着し,均一にマウントされた測定試料を作成する。電着試料は表面障壁型Si半導体検出器(SSD,分解能25KeV FWHMat5.486MeV)を用いて計数し,アルファー線スベクトルにより全アルファー放射能濃度及び核種濃度を算出する。これにより,蒸発乾固法では不可能であったトレーサーを用いた回収率の補正及びアルファー線スペクトル解析による同位体比の測定が可能となった。この方法による回収率は平均90%( SUP236Pu),検出限界値5xl0 SUP-9 Ci/cm SUP3で,分析所要時間は約4時間30分である。本報告書では,迅速電着法の排水放出管理への適用結果とカートリッジ式電着セル等の専用装置類の開発製作について報告する。
北原 義久*; 吉村 征二*; 大和 愛司*; 野村 保*; 梶 輝*; 今熊 義一*; 江尻 英夫*; 吉崎 裕一*
PNC TN852 79-10, 199 Pages, 1979/04
東海事業所から環境へ放出される排水および排気中に含まれる放射性物質および公害規制物質の測定管理に必要な採取法,分析法および放出管理法について本事業所標準分析作業法の基準に従ってマニュアル化した。公害規制物質の分析法はJIS-K-0102に準拠した。このマニュアルは,標準分析作業法放出管理編,PNCT852-75-07(1975年3月)の改訂版であり,特に安全取扱い法に主体をおき,改訂したもので,分析作業の一般安全の内容を充実したものとした。
岩崎 皓二*; 福田 整司*; 平山 昭生*; 北原 義久*; 岸本 洋一郎; 大和 愛司; 倉林 美積*; 吉村 征二; 黒須 五郎; 圷 憲; et al.
PNC TN841 78-69VOL1, 127 Pages, 1978/12
PNC-TN841-78-69VOL1.pdf:9.43MB
動力炉・核燃料開発事業団(以下事業団と略す)東海事業所再処理施設のホット試験は1977年9月より開始された。このホット試験期間中の1977年11月末より翌1978年6月までの約7ケ月の間,再処理施設からの低レベル放射性廃液の放出に伴なう放出口周本海域における廃液の拡散について調査を実施した。廃液は,1.8Km沖合までパイプラインにより運ばれ,海面下約16mの海中放出管ノズルから鉛直上方に向け放出される。調査は,ノズル放出による廃液の海表面に達するまでの希釈およびそれに続く海水による拡散状況を確認する目的で実施された。このため,廃液の放出時あるいは放出後の適当な時期に海水を採取し,全ベータ放射能,トリチウム,および137Csの濃度を測定した。その結果,トリチウム測定値によると放出口から海面に達するまでに,廃液は約1/1200に希釈され,また潮流に乗って流れ,流下350mの地点では約1/5000に希釈されることがわかった。さらに放出口を中心とした海域における海水中のトリチウム濃度は放出終了後ある程度の期間は,一時的に上昇するが,その後時間の経過とともに希釈され,バックグランドレベルの変動範囲内におさまる過程がこの調査を通して把握された。
平山 昭生*; 吉村 征二*; 大和 愛司*
PNC TN841 78-39, 27 Pages, 1978/06
排水中の放射能を測定する方法として従来から全放射能測定法があるが,
放射能についてはそれぞれの核種を放射化学分析によって分離後,測定しなければならず多くの手間と時間を必要とし,短時間に測定値の要求される排水放出管理に適用する事はむずかしい。しかし,排水中のウランや超ウラン核種など線放出核種の総量を知る事は排水管理上重要であり再処理工場の保安規定上もその測定を義務づけている。この全放射能の値を全の場合と同様に蒸発乾固法を用いて測定した場合,線の飛程が短い為に残留する浮遊物や塩類における吸収によって大きな誤差を生ずる事になる。この様な欠点を除き短時間内に精度の高い測定値を得るには排水からウラン及び超ウラン核種のみを直接,金属板上に電着して全放射能及びスペクトルを測定する方法が考えられる。本報告は蒸発乾固法に匹敵する時間内で簡便に測定試料を調製する事を目標に,電着時間とその液性等の電着条件について検討した結果をもとに排水放出管理への応用とその妥当性について,検討を行なったものである。
木下 睦*; 大和 愛司*; 吉村 征二*; 野村 保*; 今態 義一*; 長山 賢治*; 木村 均*
PNC TN852 75-07, 107 Pages, 1975/03
東海事業所から環境へ放出される廃液および廃液中に含まれる放射性物質および公害規制物質の測定管理に必要な採取法、分析法、測定法ならびに管理について本事業所分析標準作業法の基準に従ってマニュアル化した。このマニュアルに規定する公害規制物質の測定法は、JIS-K-0102に準拠した。