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本地 章夫*; 佐藤 治; 安川 茂
化学工学論文集, 20(6), p.902 - 911, 1994/00
被引用回数：1 パーセンタイル：33.9(Engineering, Chemical)日本のエネルギーシステムを対象に2030年までの期間に対して、経済成長率や輸入燃料価格の変化及び二酸化炭素排出に対する課徴金がエネルギー需給構造や二酸化炭素排出にいかなる影響を及ぼすかについて、MARKALモデルを用いて分析した。二酸化炭素に課徴金を課さない場合には、燃料高価格化により中間的(2010年頃まで)には、石油、LNGよりも低価格の石炭の使用量が増えて二酸化炭素排出量が増加するが、しかし長期的(2030年頃まで)には一般炭の供給量が上限制約に達するため、原子力、自然エネルギーの導入が増えて二酸化炭素排出量が減少する。課徴金が課せられると、化石燃料利用は総じて抑制される。しかし、システムコスト/GDP比はあまり上がらず、また2030年には年間当たりの二酸化炭素排出量は課徴金が課せられない場合の約半分に低減化できることがわかった。
田所 啓弘; 佐藤 治; 安川 茂; 林 敏和*
Nucl. Eng. Des., 136, p.211 - 217, 1992/00
被引用回数：0 パーセンタイル：0.01(Nuclear Science & Technology)小型モジュール型高温ガス炉が経済的競合力を有するための条件及び高温核熱利用のエネルギー・環境面からみた役割について検討し、以下の結論を得た。小型モジュール型高温ガス炉はモジュラー化、安全系の設計簡素化などによりスケール指数0.7程度が可能であれば、習熟のスロープが0.9程度でも大型炉と充分に競合しうることが示された。また、電力市場においては、需要地近接立地を想定すれば、建設費及び運転維持費が大型炉の1.4倍高くなっても、石炭火力やLWR発電と比較して完全な競争力を有することが判った。更に、高温核熱を化石燃料の改質、水素製造、メタノール合成等に利用することにより、石油輸入量を低く抑え、SO
,NO
,CO排出消滅にも多大に寄与する可能性があることが示された。
安川 茂; 佐藤 治; 田所 啓弘; 梶山 武義; 新良 貴肇*; 今田 昌秀*; 下山田 佳敬*
日本原子力学会誌, 33(12), p.1131 - 1141, 1991/12
被引用回数：2 パーセンタイル：31.89(Nuclear Science & Technology)日本のエネルギーシステムを対象に、2030年に至る炭酸ガス排出抑制ポテンシャルを省エネルギー、燃料切替、技術代替方策を考慮しながらMARKALモデルにより解析した。これらの方策のなかで、核エネルギーは発電やプログラムヒート利用を通して炭酸ガス排出を大幅に削減できること、すなわち1990年の総排出量の10%から2000年、2010年、2030年にはそれぞれ16%、21%、42%の消滅レベルとなることがわかった。
竹田 武司*; 田所 啓弘; 安川 茂
JAERI-M 90-082, 44 Pages, 1990/05
本報告書は、高温ガス炉の核熱利用による水蒸気改質プロセスの低温稼動の可能性について計算コードHIGHTEXを使用して解析した研究成果をまとめたものである。本研究においては、水蒸気改質反応と水性ガス交換反応による水素製造プロセスの熱物質収支を含めた総合的な検討を行い、その際、水素製造能力は商用規模20000(Nm
/hr)とした。解析の結果、低温水蒸気改質反応において生じる製品収率の低下はプロセスガス入口圧力を下げ、スチーム・カーボン比を高くすることで補えることがわかった。また、蒸気タービンの抽気蒸気を利用して原料ガスを予熱する水素製造プロセスの核熱熱量原単位およびプラント熱効率は高温ケースに対しそれぞれ0.91(Mcal/Nm)、92.4(%)、低温ケースに対し0.92(Mcal/Nm)、92.0(%)との試算結果を得た。
永野 隆夫; 外岡 豊*; 佐藤 治; 安川 茂
Environmental Models; Emissions and Consequences, p.179 - 190, 1990/00
現在の日本における大気中のSO,NO濃度は1960年代に経験した高レベルに比較して十分に低くなっている。しかし大気汚染物質による影響に関する疫学上のデータを調査した結果、現状の低い汚染濃度でもまだ人間や植物に影響を及ぼし、特にNOの排出抑制をさらに厳しくする必要があることがわかった。そこで、NOの大量発生源である交通輸送部門をとりあげ、MARKALモデルによる将来のNO排出抑制を解析したところNO排出抑制は大型ディーゼルトラックからの排出を除いて十分可能であることがわかった。一方、将来の排出抑制の効果をみるため地域別のNO濃度とその地域の人工の積で表した「NO暴露人口」を解析したころ、特に大都市でのNO排出抑制を強化しなければならないことがわかった。
田所 啓弘; 佐藤 治; 安川 茂; 林 敏和*
Proc. for the Seminar on 10th Int. Conf. SMiRT, p.VI.6.1 - VI.6.8, 1989/00
小型モジュール型高温ガス炉が経済的競合力を有するための条件及び高温核熱利用のエネルギー・環境面からみた役割について検討し、以下の結論を得た。小型モジュール型高温ガス炉はモジュラー化、安全系の設計簡素化などによりスケール指数0.7程度が可能であれば、習熟のスロープが0.9程度でも大型炉と充分に競合しうることが示された。また、電力市場においては、需要地近接立地を想定すれば、建設費及び運転維持費が大型炉の1.4倍高くなっても、石炭火力やLWR発電と比較して完全な競争力を有することが判った。更に、高温核熱を化石燃料の改質、水素製造、メタノール合成等に利用することにより、石油輸入量を低く抑え、SO、NO、CO排出削減にも多大に寄与する可能性があることが示された。
安川 茂; 佐藤 治; 田所 啓弘; 永野 隆夫*; 新良 貴肇*; 下山田 佳敬*
JAERI-M 88-263, 61 Pages, 1988/12
環境排出物の消滅を考慮した場合の燃料の需給構成ならびにエネルギー技術の構成を日本の将来のエネルギーシステムを対象にMARKALモデルで解析した。基準エネルギーシステム(RES)は、燃料の転換、エネルギー変換、産業、民生。輸送の全部門を含んでいる。取り上げられた環境排出物はSO、NO、COおよび放射能であり、解析対象の期間は1985年から2025年までである。
安川 茂; 萬金 修一; 佐藤 治; 小山 茂夫*; 伊原 征治郎*
JAERI-M 87-189, 25 Pages, 1987/11
OECD/IEA/ETSAP(経済協力開発機構/国際エネルギー機関/エネルギー技術システム分析プロジェクト)は1976年3月に開始され、以来日本原子力研究所は電子技術総合研究所と共に我が国に於ける当プロジェクト実務実施機関を担当してきた。
安川 茂; 萬金 修一; 佐藤 治; 田所 啓弘; 中野 泰行*; 永野 隆夫*
JAERI-M 87-188, 25 Pages, 1987/11
原子力研究開発に係る戦略分析や技術アセスメントを行うためにエネルギー・経済・環境領域にまたがる総合モデルシステムを開発している。
安川 茂; 萬金 修一; 佐藤 治; 田所 啓弘; 中野 泰行*; 永野 隆夫*; 山口 和夫*; 上野 精一*
JAERI-M 87-187, 54 Pages, 1987/11
日本原子力研究所とマサチューセッツ工科大学との国際協力研究の下に行ってきた「将来のエネルギーシステムに於ける高温ガス炉と核熱利用の役割」に関するシステム分析研究の目的は、特に環境無排出を目ざす我が国の将来のエネルギーシステムに高温核熱を導入した場合のエネルギー需給、経済発展、環境保全に与える効果とそこでの役割を明確にすると共に、高温ガス炉と核熱関連技術の研究開発に於ける諸課題を抽出することである。
萬金 修一; 佐藤 治; 安川 茂; 林 敏和
1st Int. Seminar on Small and Medium Sized Nuclear Reactors, Vol. 1, p.1 - 10, 1987/00
5種の中小型炉を対象とし、現在から2020年に至る我が国のエネルギー市場への参入の条件を経済面から検討した。
安川 茂; 萬金 修一; 田所 啓弘; 佐藤 治; 山口 和夫; 上野 精一
JAERI-M 86-165, 48 Pages, 1986/11
本報告書は環境無排出を目指す将来のエネルギーシステムにおいて高温ガスス炉と高温核熱の役割の研究で成された解析結果を詳述している。報告書の前半では、基準エネルギーシステムのモデル化、エネルギー技術の特性、シナリオ記述指標、及びシステム最適化の為の行動目的が説明されている。後半では、エネルギー利用効率の時間変化、長期間にわたるエネルギーの需要・供給構造、新エネルギー技術によるエネルギー寄与及び経済性競合、種々のエネルギー活動から生じる環境排出量、国民経済へ、及びからの影響、若干の感度解析、の分析結果がVレビューされている。
安川 茂; 萬金 修一; 佐藤 治; 山口 和夫*; 上野 精一*; 原 昌雄
JAERI-M 86-073, 43 Pages, 1986/05
この報告書は、本年1月17~18日に台北市において開催されたIES(Integrated Energy System)連合体の研究会で発表した論文の日本語版であり、MIT協力研究に関する進捗報告の第2報である。本報告書には、高温核熱利用が必要になってくる背景認識、核熱需給推計及び供給技術のアセスメントの為の基準エネルギ-システム並びに解析モデルとデ-タベ-スの開発状況、過去と現在の代表年における我が国のエネルギ-経済活動、環境排出の実態を説明した。
藤井 実; 斎藤 博一*; 横川 三津夫; 佐藤 治; 安川 茂
情報処理学会論文誌, 27(9), p.880 - 891, 1986/00
線形計画問題,混合整数計画問題等の線形の数理計画問題は,計算機の高速化とアルゴリズムの改良により、一部の大規模問題を除いて、ほとんどの問題がわずかな計算時間で解けるようになっている。しかし、多くのユーザは、数理計画問題を簡単に記述できる言語がないため、計算機への入力データ作成に多大な時間を費やしている。このため、筆者らは、科学計算型の極めて簡単な数理計画問題記述言語PDL/MPを開発した。この言語は、数理計画問題を数式に近い形で記述できるため、言語の習得,問題の記述,修正が極めて短時間にできる。PDL/MPの処理システムは、PDL/MPで記述された問題を解釈し、世界中で幅広く使われているMPS系ソフトウェアの入力データを自動作成する。本論文では、PDL/MPの概要,処理システム,適用例について記述する。
佐藤 治; 安川 茂
JAERI-M 85-129, 134 Pages, 1985/09
原子力開発長期戦略のためのシステム解析モデルJALTES-IIを開発した。JALTES-IIは、線型計画法によって長期的な炉型設備構成を最適決定するとともに、核燃料サイクル関連諸量を詳細に計量することができる。現在までに新型転換炉の役割、プルトニウムの有効利用などに関する解析に用いられてきた。本報告書は、モデルの概要、数学的定式化、計算プログラム、および入出力データ項目についてまとめたものである。また付録として、入出力データの例を添付した。
安川 茂; 萬金 修一; 佐藤 治; 米勢 洋
JAERI-M 84-139, 64 Pages, 1984/08
この報告書は、本年3月に日本原子力研究所東京本部において開催されたIEA/ETSAPワークショップ(国際工エネルギー機関のエネルギー技術システムズ解析研究プロジェクト)で発表した論文に加筆したものであり、目下開発中のエネルギー経済システムズ解析の為の統合モデルの概念を説明している。このモデルシステムには4カテゴリーに分けられる計算コードが含まれている。即ち、第1カテゴリーにはE-SDを、第2カテゴリーにはMARKAL、TRANS-I/Oを、第3カテゴリーにはJALTESを、第4カテゴリーにはCONCEPT等であり、それぞれには長期エネルギー経済活動のシナリオの創出、同構造分析、炉型投入・核燃料サイクル戦略解析、費用・便益・リスク分析に使用できる。ひとつの応用として「将来のエネルギー供給においてHTGRが如何なる役割を果しうるか」といった問題分析への適用についても述べられている。
庄司 克彦*; 安川 茂; 佐藤 治
JAERI-M 9095, 126 Pages, 1980/09
本報告書はエネルギーシステム分析の用具としての経済分析モデルの作成について述べたものである。将来のトータルエネルギーシステムの分析には経済システムとエネルギーシステムの相互関係をも総合的に分析する必要がある。そこで、我々はこのようなエネルギー分析に適した経済分析モデルを開発した。このモデルは一般的な経済モデルよりもエネルギー関連指標の分析に力点を置くものであり、また、短期の経済変動を追うよりも長期の経済成長予測に適したモデルとした。なお、経済学的な観点からこのモデルを分類すると、オーブンレオンティエフ型の長期多部門分析モデルである。作成したモデルにより簡単なシミュレーションテストを行った。内挿テストおよび予測シミュレーションの結果はほほ満足出来るものであった。
田所 啓弘; 平野 光将; 安川 茂
JAERI-M 8548, 37 Pages, 1979/11
本コードは高温ガス炉で用いられる棒状外面冷却材料および球状燃料の核熱特性を解析するために開発された一次元少数群(最大6群)核熱結合燃焼計算コードであり、核特性としては出力密度分布、高速中性子束分布、熱中性子束分布、燃焼度などを、熱特性としては燃料温度分布および圧力損失などを計算することができる。本コードの特徴は、棒状外面冷却燃料の場合には領域別燃料装荷が取り扱えること、また球状燃料の場合には運転時連続燃料交換が模擬でき、このときに単位体積当りの燃料重量を時間的に変化させて装荷するとこも許されることである。本コードの計算時間(CPU)は軸方向分割数45、径方向分割数8に対して1燃焼ステップ当りFACOM230/75システムで約70秒(2群)~約300秒(6群)である。なおプログラム・ステップ数は約2500である。
平野 光将; 新藤 隆一; 有賀 武夫; 安川 茂
JAERI-M 8519, 113 Pages, 1979/11
多目的高温ガス実験炉の参考設計に際しては、まず炉心の最適諸元を探るために広範囲にわたる核・熱流動特性サーベイが実施されたが、本報告書にはそのうちの領域別燃料装荷炉心の燃焼特性の検討を中心とする炉心核特性サーベイの手順と結果についてまとめられている。サーベイの主な結果は、(1)径方向には領域別燃料装荷の必要はなく一様装荷が好ましい、(2)軸方向には適当な領域別燃料(濃縮度)装荷が必要であり、Mark-Iには炉心上部から燃料体毎に8,8,8,6,4,2m/o(平均6m/o、6段)、Mark-IIには7,7,5,5,5,3,3、m/o(平均5m/o、7段)が推奨された、(3)実験炉炉心は低出力密度なので、中空型燃料棒と円環型燃料棒では燃料温度に関してほとんど差がない、(4)Mark-Iとして85カラム炉心が、Mark-IIとしては73カラム炉心が推奨された、などである。
青地 哲男; 安野 武彦; 安川 茂; 宮本 喜晟; 三竹 晋; 新藤 隆一; 武藤 康
日本原子力学会誌, 19(12), p.806 - 813, 1977/12
被引用回数：0原研においては、多目的高温ガス炉の研究開発の一環として実験炉の設計研究を進めてきた。この実験炉では、核熱利用実験、照射試験などが行われるため、設計条件にはかなり厳しいものがある。これらについては、本誌(日本原子力学会誌)Vol.13(8)(1971)に資料として、その時点の開発状況が述べられたが、本稿では、昨年の新型炉専門部会のcheck&reviewの終了した時点における実験炉の炉心設計とプラントの安全解析に重点をおいて、設計の概要とその課題を解説する。
