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論文

Consideration of relationship between decommissioning with digital-twin and knowledge management

樽田 泰宜; 柳原 敏*; 橋本 敬*; 小林 重人*; 井口 幸弘; 北村 高一; 香田 有哉; 友田 光一

Proceedings of 2020 International Conference on Nuclear Engineering (ICONE 2020) (Internet), 8 Pages, 2020/08

廃止措置は長期的なプロジェクトであり、完遂までには世代交代が予想される。そのため、知識と技術を次世代に適切に継承する必要がある。近年、廃止措置の世界では、知識マネジメントや仮想現実の活用など高度な技術を適用する試みが行われている。本研究では廃止措置における知識マネジメントとデジタルツインの関係について論じる。

論文

廃止措置中にある原子力発電所の職員の世代継承性に関する特性分析

Zhao, Q.*; 樽田 泰宜; 小林 重人*; 橋本 敬*

知識共創(インターネット), 9, p.III 1_1 - III 1_9, 2019/06

近年の技術発展の加速によって既存の知識の陳腐化が加速しており、そうした知識を他の人に継承できなくなることで、世代継承性が低下する怖れがある。本研究の目的は、知識継承ができなくなることによる世代継承性への影響と知識継承行動との関係を明らかにし、さらにそれらと相関する要因を明らかにすることである。そのための方法として廃止措置中にある原子力発電所の職員を対象に、調査票調査を実施した。主な結果として、(1)運転経験の有無によって世代継承性,有能感,知識継承行動の得点に有意差がないこと、(2)運転経験の有無に関わらず有能感,知識継承行動と世代継承性の得点の間に正の相関があったことの2点が明らかとなった。以上の結果から運転経験がある職員は能動的に新しい知識を獲得することによって仕事の有能感と知識継承行動を向上させ、それらが世代継承性を下支えしていることが示唆された。

論文

原子力発電施設職員の世代継承性を改善するためのプログラム開発

Zhao, Q.*; 樽田 泰宜; 小林 重人*; 橋本 敬*

知識共創(インターネット), 8, p.V 13_1 - V 13_2, 2018/08

Erikson(1989)は心理社会的な視点で、ライフサイクル理論という人間の発達課題についての理論を提唱している。そこでは成人中期に、ジェネラティビティという世代継承性という課題があるという。「世代継承」とは、次世代に知識や情報を伝承するものである。この際、次世代への関心を持つことや関与するという意識は重要であり、例えば、子育てのみならず組織や社会そのものを育成することも含まれる概念である。「ふげん」は、2003年に原子炉の運転を終了し国の認可を受けて廃止措置に移行しているが、職員がこれまで培ってきた多くの技術や知識は、これまでの「運転」とは異なる業務が含まれる。今後、多くの知識等を持った職員は定年退職を迎えるため、それらの継承も課題となる。例えば、世代継承性が向上しない場合は"停滞性"という後ろ向きの課題が生じる。こうした因子は廃止措置おいても重要になると考えられる。そこで、本研究では、原子力発電施設の職員の世代継承性という社会心理的な課題を向上させる仕組みについて考察することを目的とする。

報告書

オフライン荷重センサーの開発; 焼結体による荷重測定素子の特性測定(その2)

嶋守 重人; 小林 孝良; 鈴木 惣十; 金城 勝哉; 奥田 英一; 加納 茂機

PNC TN9410 94-351, 97 Pages, 1994/09

PNC-TN9410-94-351.pdf:3.41MB

オフ・ライン荷重センサーの開発に関して、「焼結体による荷重測定素子の特性測定(その1)(PNC SN9410 90-082)」で得られた基礎的特性データに基づき、原子炉環境下における実用化の観点から特性測定(II)及び(III)として以下の試験及び検討を行った。(1)特性測定(II)1)初期条件調整圧縮試験2)形状パラメータ圧縮試験3)斜角圧縮試験4)圧縮クリープ試験(2)特性測定(III)1)初期条件調整圧縮試験2)高温平行圧縮試験3)高温斜角圧縮試験特性測定(II)により、測定素子は530$$^{circ}C$$程度以下の原子炉環境下においてオフ・ライン荷重センサーとして実用に供しうるとの見通しが得られた。さらに特性測定(III)では、ルースパーツ対策としてカバーを接合した測定素子の特性データ取得し、実用の可能性を確認した。一連の特性測定試験と並行して、原子炉内における荷重測定素子としての実用化検討と汎用生の検討も加えた。本報告書では、特性測定(II)及び(III)の期間に得られた成果を第1編、第2編で報告するとともに、第3編に実用化に関する検討結果を報告する。

口頭

廃止措置中にある原子力発電施設職員の世代継承性に相関する要因の解明

Zhao, Q.*; 樽田 泰宜; 小林 重人*; 橋本 敬*

no journal, , 

近年、原子炉発電施設は、計画運転が終了し、発電フェーズから廃止措置に移行する炉が増えてくると予想されている。こうした炉では、これまでの発電業務とは異なる廃止措置業務に従事せざるを得ない状況下にある。運転経験を通じて身につけた知識や技術が廃止措置業務で、役立たせることができなければ、それらは伝承されずに喪失してしまう。本研究では、廃止措置中にある原子力発電施設「ふげん」を対象に、知識等の伝承に関して世代継承性という観点に着目し、技術や知識の継承の背景やそれらを円滑化することを目指した心理社会的側面を明らかにすることを目的とする。

口頭

廃止措置中の原子力発電所の職員へ心理社会的調査

樽田 泰宜; Zhao, Q.*; 小林 重人*; 橋本 敬*

no journal, , 

福井県敦賀市の廃止措置中の新型転換炉原型炉ふげんを対象に、イントラネットを活用した情報収集を実施した。特に、廃止措置は長期間のプロジェクトであり世代交代も念頭に入れる必要がある。そこで世代継承や知識継承に関する社会的調査を実施した。

口頭

Practice of psychological social survey as a fundamental information of decommissioning in knowledge management

樽田 泰宜; Zhao, Q.*; 小林 重人*; 橋本 敬*; 井口 幸弘

no journal, , 

Knowledge management (KM) is one of the important themes in the nuclear industry, which has received much attention in recent years. For the continuous development of nuclear science, it is necessary to transfer information and knowledge from the past to the present and the future. This is including an all of the nuclear fields. However, regarding nuclear power plant (NPP) which is applications of nuclear science to society, especially in developed countries, the construction of nuclear reactors is stagnating. Due to this, there are concerns about various negative effects such as the transmission of technology. On the other hand, much research has not been conducted on NPP staffs. In this research, we clarify the psychological state through the social survey for the staff working at NPP.

口頭

廃止措置知識マネジメントにおけるジェネラティビティの重要性,1; プラント運転知識に関するフォーカスグループインタビュー

樽田 泰宜; 小林 重人*; 橋本 敬*

no journal, , 

廃止措置は、長期のプロジェクトであり、廃止措置完了までは従事する人の世代交代が発生するため知識等を適切に伝達することが大切である。本研究では、廃止措置の従事者を対象にそれらの効率的な授受に向けて「世代継承」に着目する。これについては、ジェネラティビティという「新しいものを生み出し、育て、次世代に伝えていく力」という概念を切り口に、新型転換炉原型炉ふげんにて調査を実施した。この結果、プラント運転の知識等が活用できているとの回答を得ている。今回は、さらに「ふげん」の運転経験者を対象にしたフォーカスグループインタビューから廃止措置の準備期間や廃止措置を運転の次のステップとして捉えているような向きがあることを明らかにした。今後は、若手職員への追加調査を実施し、意識の差異やジェネラティビティに影響を与える要素・因子等を明らかにする。

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