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論文

Crystallinity in periodic nanostructure surface on Si substrates induced by near- and mid-infrared femtosecond laser irradiation

宮川 鈴衣奈*; 上林 大介*; 中村 浩隆*; 橋田 昌樹*; Zen, H.*; 染川 智弘*; 松岡 健史*; 小倉 広之*; 寒河江 大輔*; 瀬戸 雄介*; et al.

Scientific Reports (Internet), 12, p.20955_1 - 20955_8, 2022/12

 被引用回数:0 パーセンタイル:0(Multidisciplinary Sciences)

大型放射光施設(SPring-8)にて原子力研究機構が有するビームラインBL22XUの応力イメージング装置を用いて、レーザー誘起周期構造(Laser-Induced Periodic Surface Structure: LIPSS)の結晶評価を行った。測定対象のLIPSSは、Ti:Sapphireレーザー(波長800nm)とMIR-FEL(中赤外自由電子レーザー:波長11.4$$mu$$m)の2種の近・中赤外フェムト秒レーザーを用い、Si基板上に形成された。これらのレーザーは波長の違いの他、レーザーパルスの構造に違いがあり、その違いが形成されるLIPSSの構造に与える影響があることが分かった。放射光XRDにより、Ti:Sapphireレーザーによって形成されたLIPSSは、転位などの欠陥は発生せずに結晶性を維持するものの残留歪が存在することが判明した。一方、MIR-FELによって形成されたLIPSSは、残留歪はないものの転位などの欠陥が発生していることが分かった。これらの結果から、LIPSSを形成する光源レーザーの選択により、結晶状態の異なるLIPSSが得られることが分かった。これらの情報は、今後のLIPSSの機能的応用に向けた取り組みにおいて、有用な情報となりうる。

論文

Recent progress in the energy recovery linac project in Japan

坂中 章悟*; 明本 光生*; 青戸 智浩*; 荒川 大*; 浅岡 聖二*; 榎本 収志*; 福田 茂樹*; 古川 和朗*; 古屋 貴章*; 芳賀 開一*; et al.

Proceedings of 1st International Particle Accelerator Conference (IPAC '10) (Internet), p.2338 - 2340, 2010/05

日本においてERL型放射光源を共同研究チームで提案している。電子銃,超伝導加速空洞などの要素技術開発を進めている。また、ERL技術の実証のためのコンパクトERLの建設も進めている。これら日本におけるERL技術開発の現状について報告する。

論文

Development of 7 T Cryogen-free superconducting magnet for gyrotron

広瀬 量一*; 神門 剛*; 奥井 良夫*; 宮田 斉*; 渋谷 和幸*; 尾崎 修*; 坂本 慶司

IEEE Transactions on Applied Superconductivity, 18(2), p.920 - 923, 2008/06

 被引用回数:15 パーセンタイル:61.02(Engineering, Electrical & Electronic)

ジャイロトロン用超伝導コイルの開発結果である。室温ボアは240mm,中心磁場は7Tである。コイルは、メインコイルとガンコイル,スイープコイルで構成されており、それぞれ独立に給電される。中心磁場を$$pm$$0.2Tスイープできることが特徴であり、スイープ時間は10秒である。スイープコイルはACロスによるクエンチを避けるため、ニオブ3スズが使用されている。このコイルは、ジャイロトロンの周波数高速可変実験にも使用される予定である。

論文

Progress in R&D efforts on the energy recovery linac in Japan

坂中 章悟*; 吾郷 智紀*; 榎本 収志*; 福田 茂樹*; 古川 和朗*; 古屋 貴章*; 芳賀 開一*; 原田 健太郎*; 平松 成範*; 本田 融*; et al.

Proceedings of 11th European Particle Accelerator Conference (EPAC '08) (CD-ROM), p.205 - 207, 2008/06

コヒーレントX線,フェムト秒X線の発生が可能な次世代放射光源としてエネルギー回収型リニアック(ERL)が提案されており、その実現に向けた要素技術の研究開発が日本国内の複数研究機関の協力のもと進められている。本稿では、ERL放射光源の研究開発の現状を報告する。

論文

Ferroelectric domain structures in BiFeO$$_{3}$$-BaTiO$$_{3}$$

喜多川 修二*; 尾崎 友厚*; 堀部 陽一*; 吉井 賢資; 森 茂生*

Ferroelectrics, 376(1), p.122 - 128, 2008/00

 被引用回数:16 パーセンタイル:56.61(Materials Science, Multidisciplinary)

(1-x)BiFeO$$_{3}$$-xBaTiO$$_{3}$$の強誘電ドメイン構造について、透過電子線回折によって調べた。x=0の系(BiFeO$$_{3}$$)は、強誘電性と磁気秩序が共存するマルチフェロイック系であり、カレントトピックスとなっている物質である。また、x=1のBaTiO$$_{3}$$は古くからよく知られた強誘電体である。両者の混晶を作ることで誘電性・磁性の特性が向上することを目指して、近年盛んに研究が行われている。電子線回折実験の結果、x=0.25の試料では、BiFeO$$_{3}$$(x=0)に存在する大きな強誘電ドメインが、混晶化によって20-30nm程度の小さなドメインへと変化していることがわかった。ドメインの自発分極とその方向は、暗視野像の観測によって決定した。xに対する強誘電ドメインの構造変化や温度変化についても調べたので報告する。

論文

Conceptual study of a very small reactor with coated particle fuel

安田 秀志; 神野 郁夫; 松村 和彦*; 滝塚 貴和; 小川 徹; 金子 義彦; 青木 英人*; 尾崎 修*; 荒木 達雄*; 楮 修*; et al.

J. Space Technol. Sci., 5(2), p.5 - 14, 1990/00

宇宙用の超小型炉発電システムの概念の提起を行なった。打ち上げ時の安全性を確保するため被覆粒子燃料は炉心と分離してロケットに積まれる。炉心で発生した熱はリチウムヒートパイプを使って熱電変換器に運ばれ5.4%の熱効率で約80kWeの発電を行う。熱電変換器の二次側はカリウムヒートパイプにより除熱され、ラジエータで空間へ熱放射される。熱電変換器は48パネルで450kg、二次側ヒートパイプと放熱面積72m$$^{2}$$、質量500kgとなった。また、将来技術として期待できるアルカリ金属熱電変換器及び液滴放熱器についても検討を行い、約4倍の電力を発生できる見通しを得た。なお、これらの発電システムの形状、質量は現在日本で開発中のHIIロケットにより打ち上げが可能であることが判った。

論文

High-switching frequency amplifier of IGBT for disruption feedback control systems

松崎 誼; 大森 憲一郎; 嶋田 隆一*; 南 圭次*; 尾崎 章*; 比嘉 修*; 川島 秀一*

IEEE 13th Symp. on Fusion Engineering, Vol. 1, p.89 - 92, 1989/00

プラズマディスラプションを回避する手法として、m=2/n=1のMHDモードの成長、即ちプラズマ磁気面の変形を制御する方法がある。このためには磁気面の変形速度0.1~0.5msに対応して、外部より10kHz程度の変速磁場を印加する必要がある。このディスラプションフィードバック制御システムは、真空容器内のサドルコイルに、磁気プローブ信号から必要な値を計算し、PWM制御で超高速インバータ電源を駆動するものである。JFT-2Mに適用するこのシステムに必要な電源は、500V、3000Aの直流電源を10kHzの超高速でスイッチングする超高速・大容量電源である。この電源の素子として最近開発された自己消弧型半導体素子IGBT(Insulated Gate Bipolar Transistor)を使用し、このインバータ電源を製作した。

口頭

疑似ランダム波を使った原位置計測による高精度弾性波測定システムの評価検証

石山 宏二*; 吉野 修*; 引間 亮一*; 松井 裕哉; 尾崎 裕介; 竹内 竜史; 榊原 淳一*; 佐ノ木 哲*; 林 邦彦*

no journal, , 

本研究では、瑞浪超深地層研究所の深度500m研究アクセス南坑道において、超磁歪材震源を利用した高精度弾性波測定システムの原位置試験を実施した。原位置試験では、0.5kHzから20kHzの正弦波および疑似ランダム波を送信波に用い、送信位置から10mから125m離れた計6か所でそれらを受信した。弾性波の速度の低下および減衰率の上昇が観測された位置は、岩級区分が低下する場所と一致したことより、本試験により地質脆弱部が弾性波で捕らえられたと考えられる。他方、可探深度を改善するためには、起震装置の増強が必要である。

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