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太田 久仁雄; 天野 健治; 新里 忠史; Alexander, W. R.*; 山中 義彰*
Proceedings of 13th International Conference on Environmental Remediation and Radioactive Waste Management (ICEM 2010) (CD-ROM), p.123 - 132, 2010/10
地層処分システムの長期的な安全性の評価においては、地質環境の有する安全機能が長期に渡り維持されることを示すための解析結果や論拠の整備が不可欠である。このためには、まず対象とする地質環境特性の過去から現在に至る変遷の評価が重要であり、その結果に基づき、将来に渡る地質環境特性の変遷を考慮した安全機能の維持や両者の関係性が評価される。我が国においては、特に地形変化や気候・海水準変動に伴う沿岸域の地質環境特性の長期変遷の評価が重要であり、このための総合的な調査・評価技術の整備が課題となっている。原子力機構では、この観点から、北海道幌延町の沿岸域を事例とした取り組みを進めており、これまでに、沿岸域における地質環境特性の長期変遷を考慮した調査・評価の体系的な枠組みを示す「統合化データフローダイアグラム」を構築し、それに基づき沿岸域の地質環境を段階的に調査・評価するための方法論を整備した。今後、幌延町の沿岸域において進めている地質環境調査を通じて方法論の見直しを図っていく。
大澤 英昭; 太田 久仁雄; 濱 克宏; 澤田 淳; 竹内 真司; 天野 健治; 三枝 博光; 松岡 稔幸; 宮本 哲雄; 豊田 岳司; et al.
JAEA-Research 2008-085, 742 Pages, 2008/11
JAEA-Research-2008-085-1.pdf:26.22MBJAEA-Research-2008-085-2.pdf:16.64MBJAEA-Research-2008-085-3.pdf:28.27MB
本報告書は、経済産業省資源エネルギー庁から受託した平成19年度地層処分技術調査等委託費(地層処分共通技術調査:地質環境総合評価技術高度化開発)の平成19年度の成果を示すものである。
山中 義彰; 松岡 稔幸; 浅森 浩一; 太田 久仁雄
社団法人物理探査学会第119回(平成20年度秋季)学術講演会講演論文集, p.73 - 75, 2008/10
日本原子力研究開発機構では、資源エネルギー庁の委託事業「地質環境総合評価技術高度化開発」の柱として、調査計画の立案などを支援する次世代型サイト特性調査情報統合システム(ISIS:Information Synthesis and Interpretation System)の開発を行っている。ISISが必要とする地質環境調査・評価に関する「知識」(ノウハウや判断根拠)のうち、沿岸域の「知識」の体系化と信頼性を向上させるため、北海道幌延町の沿岸域をフィールドとした研究を開始した。これまでの物理探査の計画立案において重要視された地質構造の抽出のみならず地下水流動解析のためのデータ収集を目的とした測線計画を提案した。今後は、浅海域も含めた物理探査などの調査結果を取り入れ、地質環境のモデル化や地下水流動解析を繰り返し行うことにより、調査・評価技術の整備を図る計画である。
國丸 貴紀; 山中 義彰; 太田 久仁雄; 新里 忠史; 浅森 浩一; 平賀 正人; 松岡 稔幸
no journal, ,
本研究では、幌延の沿岸域にかかわる既存情報の収集から、その解釈と地質構造のモデル化を経て、課題解決案を提示するまでの作業及び幌延の沿岸域における調査計画の立案とその支援を行った。その結果を踏まえ、既存の技術やノウハウなどの沿岸域への適用性の確認及び仮の知識としてのノウハウや判断根拠などの抽出・整理について、沿岸域を対象とした地上からの物理探査を例に報告する。
三枝 博光; 太田 久仁雄; 新里 忠史; 天野 健治; 山中 義彰; 前川 恵輔; 國丸 貴紀; 濱 克宏
no journal, ,
次世代型サイト特性調査統合システムの開発に資するため、沿岸域における調査評価技術にかかわるノウハウや判断根拠を蓄積することを目的として地上からの調査・評価の体系的な枠組みを示す統合化データフローダイアグラムを構築した。このダイアグラムを実際に適用することによりこうしたノウハウや判断根拠の妥当性,充実を図る。
松岡 稔幸; 山中 義彰; 浅森 浩一; 天野 健治; 新里 忠史; 太田 久仁雄; 茂田 直孝; 丸井 敦尚*; 内田 利弘*
no journal, ,
北海道幌延町の沿岸域を事例として、地質環境特性とその長期変遷にかかわる既存情報を収集・整理し、地質構造や地下水の水質分布について解釈するとともに、地上からの調査における主要な課題と課題解決策を検討した。検討結果に基づき、地上電磁探査を計画立案・実施し、断層に伴う褶曲構造や地下水の水質の概括的な三次元分布を明らかにした。
山中 義彰; 平賀 正人; 浅森 浩一
no journal, ,
幌延町の沿岸域を対象として、地質環境調査・評価技術の体系化を目的として実施している沿岸域プロジェクトを紹介する。
吉村 公孝*; 岡崎 幸司*; 大里 和己*; 中嶋 智*; 大澤 健二*; 藪内 聡; 山中 義彰; 茂田 直孝
no journal, ,
陸域から海域にかけて連続的に地下深部までの地質環境に関する情報を得る物理探査手法については、適用可能な既存技術のみでは得られる情報が十分ではないため、陸域あるいは海域で適用可能な手法の組合せなどにより、必要な質・量の情報を取得できるよう技術の高度化を図る必要がある。このため、このような沿岸域を対象とした物理探査手法の高度化を目的として、北海道幌延町で陸域から海域にかけて連続した電磁法探査の適用試験を実施した。適用試験の結果、得られた比抵抗構造から陸域から海域に渡る褶曲構造を推定することができた。また、海岸線付近から陸域にかけての深度1km以浅に認められる高比抵抗部分は、塩分濃度が異なる地下水の分布を示唆するものと考えられる。このように沿岸域における地質構造や地下水性状に関する情報を得ることができ、沿岸域における地質環境調査技術としての本電磁法探査技術の有効性を示すことができた。
藪内 聡; 山中 義彰
no journal, ,
地層処分にとって重要な地質環境特性を調べる地質環境調査を適切に進めるうえでは、目的に沿って柔軟に調査,解析,評価の一連の流れを適宜最適化することが必要であり、これまで蓄積されてきた経験やノウハウなどに基づく知識を活用することが重要である。このような知識をデータベースとして保管し、活用するシステムの構築を目指して、地質環境調査のうち物理探査を対象として、計画の立案からデータ取得,解析に至るまでの作業の流れをタスクフローとして整理したうえで、北海道幌延町の沿岸域において実施された物理探査を事例として一連の作業に伴うノウハウや判断根拠等の抽出・整理を行った。高密度反射法地震探査の計画立案では、既往の探査結果における不十分な情報を補うという基本的な考えや調査対象とする地質構造に直交する方向に探査測線を計画する点が重要なノウハウとして抽出された。海域電磁探査のデータ取得に関しては、漁業の操業や航行船舶の運行あるいは天候などの状況確認や波浪や海流の影響によるノイズの発生など海域探査特有の知見が得られた。
國丸 貴紀; 山中 義彰*
no journal, ,
地層処分における沿岸域(海岸線付近の陸地から浅海域までを含む領域)の地質環境を対象とした調査・評価では、基本的に幌延と瑞浪の深地層の研究計画で、これまでに得られた内陸の地質環境の調査・評価技術が活用できるが、長期的な海水準変動の影響や塩水と淡水の混在などを考慮しつつ重要な現象を理解する必要がある。そこで、幌延深地層研究計画では、同地域を例として、「海域から陸域までを包含した地質環境を対象に、沿岸域特有の地質環境特性に関する知見を蓄積しつつ、調査・評価技術の信頼性向上と体系化を進める」ことを目標として、実際の調査事例に基づく研究開発を進めている。本研究では、幌延の沿岸域で実施したボーリング調査に関する計画立案時の技術的支援,調査実施時の聞き取り調査,調査結果の解釈・評価にかかわる作業などを通じてノウハウや判断根拠などの知識を抽出・整理し、沿岸域統合化データフローの構築に反映している。
仙波 毅; 宮本 哲雄; 藪内 聡; 松岡 稔幸; 浅森 浩一; 山中 義彰*
no journal, ,
地質環境調査評価情報の分析・整理として、沿岸域を対象とした物理探査とボーリング孔での検層技術に関するノウハウや判断根拠などの知見を収集するために、その先行事例を数多く有している、フィンランド,スウェーデン,英国の三か国を対象に情報収集を行った。収集した知見と幌延・瑞浪URLでの経験を踏まえて、物理探査に関するタスクフロー(地質環境を対象として個々の物理探査手法のデータの流れを示したもの)を構築した。
吉村 公孝*; 岡崎 幸司*; 大里 和己*; 大澤 健二*; 山岡 昌信*; 中嶋 智*; 茂田 直孝; 藪内 聡; 山中 義彰*
no journal, ,
北海道幌延町において、陸域から海域にわたる沿岸域に存在する断層などを調査対象とした調査技術の体系化のため、電磁法探査の高度化試験を実施した。試験の結果、沿岸域深部の2次元比抵抗分布を得ることができ、沿岸域において電磁探査が実施できることを示した。得られた比抵抗分布から、陸域から海域にかけての褶曲構造や断層構造さらには地下浅部の地下水の塩分濃度分布に関係すると考えられる情報が得られた。一方、既往の調査で存在が示唆されている沿岸域に分布する断層のうち、比抵抗分布から把握することが困難なものもあった。これについては、3次元探査・解析を適切に実施することにより得られる比抵抗分布の精度向上が期待でき、断層構造を推定できる可能性があると考えられる。
大里 和己*; 山岡 昌信*; 中嶋 智*; 吉村 公孝*; 岡崎 幸司*; 茂田 直孝; 藪内 聡; 山中 義彰*
no journal, ,
高レベル放射性廃棄物の地層処分に関する研究開発において、沿岸域に適用可能な地質環境調査技術の整備は重要である。広域かつ地下深部までを対象とした地質環境調査技術の一つである電磁法探査については、国内の沿岸域を対象として本格的な調査が実施された例がない。このため、電磁法探査技術の高度化開発を進めており、今回、これまでに開発してきた電磁法探査技術の適用試験を北海道幌延町の沿岸域において実施した。本試験の結果、海域から陸域にかけて連続する範囲の2次元及び3次元比抵抗分布を得ることができ、我が国の沿岸域において電磁探査が実施できることを示した。また、2次元比抵抗分布から、反射法地震探査断面図や海底地質構造図などの既存データと対比して地質構造の解釈を行った。その結果、海域から陸域にかけての背斜構造が確認できた一方、地層境界や推定される断層の位置を比抵抗の違いとして把握することはできなかった。電磁法探査の高度化開発における今後の課題として、海域用受信器の構造強化や海域測定データの品質向上、3次元解析の精度向上などが挙げられる。
坂下 晋*; 小西 千里*; 吉村 公孝*; 岡崎 幸司*; 茂田 直孝; 藪内 聡; 山中 義彰*
no journal, ,
広域にわたる地下水の塩分濃度の分布を把握できる手法として、北海道幌延町の沿岸域で実施した電磁法探査で得られた2次元比抵抗分布から、間隙水の等価NaCl濃度を求める手法の適用性を検討した。等価NaCl濃度の算出においては、地下の電気伝導度は相対的に伝導度の高い間隙水の電気伝導度に大きく支配されると考えられることから、これを表現したアーチーの式に従うものと仮定し、各地層における間隙率の深度変化を考慮した。広域かつ地下深部までの比抵抗データ及び海岸線周辺の浅い深度までの比抵抗データを用いて、等価NaCl濃度分布をそれぞれ求めた。後者では、深度40mから80m付近に等価NaCl濃度の高い部分が認められ、近傍の海岸付近で実施したボーリング調査で得たコア間隙水の電気伝導度及び水質分析結果とよい整合が認められた。一方で、前者の等価NaCl濃度においては、海水より大きな濃度を示す部分や、深部において濃度の小さい部分が見られた。これらの領域においては、等価NaCl濃度の算出に用いた考え方(アーチーの式の適用)やパラメータの設定が適切ではない可能性が考えられる。
山中 義彰*; 村田 和則*
no journal, ,
瑞浪超深地層研究所の深度500m研究アクセス北坑道で高速サンプリング探鉱器の現場試験を実施した。岩盤損傷領域等のように探査深度が浅いものを弾性波トモグラフィの探査対象とする場合に波動の到達時間を精確に読み取るためには高速に地震波形をサンプリングする必要がある。現場試験を実施した深度500m研究アクセス北坑道周辺の地質環境は良質な花崗岩でありP波速度が非常に速い岩盤であるが、高速サンプリング探鉱器を使用することにより明瞭な初動の立ち上がりを観測することができた。
