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佐藤 博之; 西田 明美; 大橋 弘史; 村松 健*; 牟田 仁*; 糸井 達哉*; 高田 毅士*; 肥田 剛典*; 田辺 雅幸*; 山本 剛*; et al.
Proceedings of 2017 International Congress on Advances in Nuclear Power Plants (ICAPP 2017) (CD-ROM), 7 Pages, 2017/04
本報告では、高温ガス炉PRAの実施上の課題である、建屋や黒鉛構築物、配管など静的な系統、構築物及び機器の多重故障を考慮した地震PRA手法の確立に向け進めている、静的SSCの多重故障を考慮した事故シーケンス評価手法構築、建屋、黒鉛構築物の損傷を考慮したソースターム評価手法構築、地震時の具体的な事故シナリオ検討に資するフラジリティ評価手法構築及び実用高温ガス炉への適用性評価の概要について報告する。
松田 航輔*; 村松 健*; 牟田 仁*; 佐藤 博之; 西田 明美; 大橋 弘史; 糸井 達哉*; 高田 毅士*; 肥田 剛典*; 田辺 雅幸*; et al.
Proceedings of 2017 International Congress on Advances in Nuclear Power Plants (ICAPP 2017) (CD-ROM), 7 Pages, 2017/04
高温ガス炉における、地震起因による原子炉冷却材圧力バウンダリを構成する配管の複数破断を含む事故シーケンス群の起因事象モデルについて、ソースタームの支配因子に着目した起因事象に対する階層イベントツリーを適用する場合と、個々の破断の組合せを考慮した多分岐イベントツリーを適用する場合を対象に地震時事故シーケンス頻度評価コードSECOM2-DQFMによる試計算を行った。評価結果から、高温ガス炉のための効率的かつ精度を維持できる起因事象の分類方法を構築できる見通しを得た。
中谷 隆良; 石戸谷 公英; 船橋 英之; 菅谷 敏克; 曽根 智之; 嶋田 秀充*; 中居 邦浩*
JAEA-Research 2009-064, 104 Pages, 2010/03
本検討は、余裕深度処分対象廃棄物を処分するために必要となる情報を整備する一環として、「低レベル放射性廃棄物埋設に関する安全規制の基本的考え方(中間報告)」(平成19年7月、原子力安全委員会)に基づき日本原子力学会にて策定された「日本原子力学会標準余裕深度処分の安全評価手法:2008」等を参考に、3区分のシナリオのうち「人為・稀頻度事象シナリオ」について、評価シナリオを設定した。さらに、設定したシナリオについて被ばく線量評価が可能な解析ツールを整備するとともに、設定したシナリオについて予備的な線量評価を実施した。評価の結果、対象とした評価シナリオのうち、掘削影響領域(EDZ)からの井戸水飲用シナリオが最も高い被ばく線量を示した。本シナリオは、保守的に評価した場合の被ばく線量の上限を評価するという観点から、EDZからの井戸水を直接飲用に用いることを想定したシナリオであった。評価結果は10mSv/yを超えたものの、人為・稀頻度事象シナリオのめやす線量である10mSv/y100mSv/yの上限を超過しなかった。
山口 勝義*; 嶋田 秀充*
JNC TJ3440 2001-005, 137 Pages, 2001/03
新型転換炉ふげん発電所内に中性子束を評価するために金箔を設置した。この金箔に対する比放射能をMCNPを用いて以下の3種類の体系で評価した。(1)主蒸気管室 (2)重水タンク室 (3)マニホールド付近 前報告書[1]では同様な解析を単純な解析体系で行った。そのため、解析体系の単純化による解析結果への影響が大きかった。本報告書では、実際の体験を模擬した解析体系で検討行った。その結果、(2)と(3)に対する比放射能の解析では、解析値と実測推定値とは50%の範囲で一致した。しかし、(1)の解析では解析値は実測推定値の約80%であった。また、(1)と(2)の体系に対しては、10枚重ねの金箔を用いて金箔内の反応率分布を評価し、解析結果が測定結果と良く一致することを確認した。前報告書で用いた生体遮蔽内側のスペクトルを用いて金箔、コバルト箔、ニッケル箔の比放射能を評価した。金箔及びニッケル箔の解析結果は実測値とよく一致したが、コバルト箔では解析結果は実測値の約1/2となった。単純な形状でのANISNの中性子スペクトルの解析精度をMCNPの結果と比較することで検討した。それぞれのコードで用いている手法及び断面積は異なるが、スペクトルは良く一致した。
菅谷 敏克; 中谷 隆良; 曽根 智之; 石戸谷 公英; 船橋 英之; 中居 邦浩*; 嶋田 秀充*
no journal, ,
日本原子力研究開発機構では、保有する余裕深度処分の対象となる放射性廃棄物について、処分の実現に向けた準備作業を進めている状況にある。この処分を実現させるためには、対象廃棄物が安全に処分できることを確認する必要がある。本研究では、「日本原子力学会標準 余裕深度処分の安全評価手法:2008」等を参考に、原子力安全委員会報告書(平成19年7月)に示された3区分のシナリオ分類のうち「人為・稀頻度事象シナリオ」について、想定される処分システムの状態変化及び被ばく経路の可能性を考慮し、評価シナリオを設定するとともに、設定した評価シナリオについて、一般公衆に対する予備的な被ばく線量評価を実施した。