検索対象:     
報告書番号:
※ 半角英数字
 年 ~ 
 年
検索結果: 10 件中 1件目~10件目を表示
  • 1

発表形式

Initialising ...

選択項目を絞り込む

掲載資料名

Initialising ...

発表会議名

Initialising ...

筆頭著者名

Initialising ...

キーワード

Initialising ...

使用言語

Initialising ...

発行年

Initialising ...

開催年

Initialising ...

選択した検索結果をダウンロード

報告書

大気中放射性物質の広域挙動に関する調査研究(2)

池辺 幸正*; 藤高 和信*; 下 道国*; 飯田 孝夫*; 永峯 康一郎*; 木下 睦*

PNC TJ1545 93-005, 36 Pages, 1993/03

PNC-TJ1545-93-005.pdf:1.09MB

大気中の放射性物質の挙動を把握するためには、局地的に発生した成分と同時に、広域で発生した成分を評価する必要がある。この調査研究では、ラドンとトリチウムの広域挙動解明を目的として、次の調査研究を実施した。まず、中部地区のラドンの発生源分布を求め、日本の求め方を提言した。中国の発生源分布は、SUP226/Ra含有量分布から計算によって求めた。この方法の問題点を検討するため、本調査研究では北京と福州において散逸率と土壌の含水率の測定を実施した。検討に基づいて、プルームモデルを用いた計算とラドンの積分濃度から散逸率を推定する別の方法を提言した。次に、ラドンの大気中動態の数値シミュレーション開発の現状について調査を行い、計算値が実測値と一致することを示した。最後に、日本と中国の環境水中のトリチウムの分布と変動について文献調査を行った。また、現在実施中の東アジア地域の環境水中トリチウムの組織的調査を紹介した。

報告書

安全管理部中長期計画 報告書

木下 睦*; 中田 啓; 大和 愛司*; 小泉 勝三; 江花 稔*; 田辺 裕*; 野田 喜美尾*; 石黒 秀治*

PNC TN802 85-03, 141 Pages, 1985/02

PNC-TN802-85-03.pdf:3.99MB

吉田登理事長は昭和59年度業務実施方針として,各界との協力・信頼関係を築きあげること,組織の活性化を図ること,広角的視野を涵養すること,の三目標をかかげられた。この目標を具体化し事業団の方向性を示すため,中長期計画を作成するよう指示されたところである。東海事業所安全管理部では,この機会をとらえ,安全管理部門をとりまく現状の問題点を洗い出し,解決するための方法について検討を行うことにした。このため安全管理部中長期計画作成準備委員会を59年9月に組織し,さらに重点施設の詳細についてはワーキンググループでの検討に基づき本計画書を作成した。安全管理部のかかえる様々な問題を広い角度から検討を加えることを意図して,委員会メンバーは中堅職員を中心として任命した。本計画書の内容は「現状認識と問題点」「問題解決のための目標設定と施策」「重点施設の概要」「重点施設実施に当たっての新組織提言」より構成されており,ほぼこの順序に従って委員会の審議も進められた。審議に当たっては,昭和55年に作成した「安全管理部業務改善計画策定結果報告書」や原子力委員会の「原子力開発利用長期計画」等を参考とした。本資料が今後の業務を遂行するなか,予算や人員計画の策定,組織の改善さらには中堅職員の教材としても大いに活用されることを期待する。また,本計画は今後とも定期的に見直しを行う必要があるとともに計画の進捗度を常に点検し確認することが勘要である。

報告書

微量放射性沃素の急性とりこみ時における甲状腺線量簡易評価法を検討するための試算(その1)

木下 睦*; 岸本 洋一郎; 篠原 邦彦*

PNC TN843 76-10, 23 Pages, 1976/12

PNC-TN843-76-10.pdf:0.71MB

甲状腺中よう素の代謝を表わす1区画モデルは,急性とりこみ時の初期のとりこみの様子を正しく表現しない。この点を3区画モデルを用いて明らかにするとともに,今後放射線管理現場での線量評価法を検討するための基礎となるデータをとりまとめた。

報告書

昭和50年度東海事業所環境放射能監視に関する技術レポート

木下 睦*; 篠原 邦彦*; 倉林 美積*; 武藤 重男; 岸本 洋一郎; 黒須 五郎; 成田 脩; 須藤 雅之*

PNC TN841 76-46, 104 Pages, 1976/10

PNC-TN841-76-46.pdf:3.39MB

昭和50年度(昭和50年4月$$sim$$昭和51年3月)に実施した東海事集所敷地内外の環境放射線および環境放射能の監視測定の結果をとりまとめた。環境測定の内容は、昭和50年8月以降については再処理工場保安規程第III篇(環境監視篇)に基づく測定項目、およびそれ以前についてのほぼ同規模の事前調査として定常的に実施した項目ならびに特別に行なった調査等であり、同年度に東海事業所で行ったほとんどの測定項目を含んでいる。特にこの報告書に集録した技術データは上述の再処理工場の操業開始後の環境管理に必要な監視測定法ないしその基準の具体化をはかる上に必要な基準情報であり、今後これらデータの解析、検討に際し活用するため、ここに総括したものである。

報告書

東海事業所における環境管理業務報告 昭和48・49年度

木下 睦*; 倉林 美積*; 小川 巌*; 武藤 重男; 須藤 雅之*; 成田 脩; 黒須 五郎; 竹松 光春*

PNC TN844 76-01, 111 Pages, 1976/06

PNC-TN844-76-01.pdf:3.9MB

現・環境安全課環境係における昭和48、49年度の業務結果についてまとめた。48、49年度における環境管理は、1)東海事業所操業に伴なう周辺環境の管理、2)再処理施設操業前の所 操業前モニタリング、という2観点から実施した。その結果、東海事業所においてはプルトニウム加工施設、ウラン濃縮施設とも大型化したが、それらの操業に伴なう周辺環境への影響は全く認められなかった。操業前モニタリングについては操業前の環境放射能レベル(所 バックグランド)の把握、汚染、被ばく等の影響評価に役立つ調査(特別調査、気象観測、海洋観測)、操業時モニタリングに必要な技術の修得の三点に重点をおき実施し、十分成果を収めることができたものと考える。本報では48、49年度に実施した業務を中心に、陸上環境放射能、海洋環境放射能、気象観測、海洋観測およびモニタリング船の活動に区分して、生のデータを整理集録し、これらの結果をもとに若干の考察を加えたものである。

報告書

敦賀ATR周辺の環境調査(昭和49年度)

木下 睦*; 倉林 美積*

PNC TN842 75-08, 34 Pages, 1975/10

PNC-TN842-75-08.pdf:1.55MB

東海事業所安全管理部環境安全課は新型転換炉(ATR)開発本部の調査協力依託を受け敦賀ATR周辺環境の放射能調査を実施した。これは、ATR操業開始前の環境放射能水準を把握するとともに、「福井県環境放射能測定技術会議」への報告データを得ることを目的に、ATR開発本部、本社安全管理室、東海事業所環境安全課の合議で作成された実施計画にもとづいて行なわれた。調査内容としては海水、海底土、ホンダワラ、表土、松葉等を採取し、全放射能、ガンマスペクトロメトリ、核種分析を行なったものである。本調査により核種試料の現在の放射能水準、季節変動、海水、海底土、ホンダワラの、取水口および放水口における放射能水準の状態が明らかになった。

報告書

動力炉・核燃料開発事業団東海事業所標準分析作業法; 周辺環境管理編

木下 睦*; 大和 愛司*; 倉林 美積*; 野村 保*; 今態 義一*; 圷 憲*; 江尻 英夫*; 宮川 直人*

PNC TN852 75-08, 205 Pages, 1975/03

PNC-TN852-75-08.pdf:5.3MB

東海事業所周辺環境管理を行なう上で必要な海洋、陸上、大気を含めた環境試料の採取法,前処理法,化学分析法、および測定法について東海事業所標準分析作業法の基準に従ってマニュアル化した。このマニュアルは、環境試料分析法(I)(1972年8月N841-72-29)に記載されたものの一部を改訂し、さらに新たに開発された方法ならびに試料採取法および前処理法についても記したものである。

報告書

動力炉・核燃料開発事業団東海事業所標準分析作業法; 放出管理編(II)

木下 睦*; 大和 愛司*; 吉村 征二*; 野村 保*; 今態 義一*; 長山 賢治*; 木村 均*

PNC TN852 75-07, 107 Pages, 1975/03

PNC-TN852-75-07.pdf:3.59MB

東海事業所から環境へ放出される廃液および廃液中に含まれる放射性物質および公害規制物質の測定管理に必要な採取法、分析法、測定法ならびに管理について本事業所分析標準作業法の基準に従ってマニュアル化した。このマニュアルに規定する公害規制物質の測定法は、JIS-K-0102に準拠した。

報告書

臨界事故時線量評価計画

原 悌二郎*; 本山 茂二; 木下 睦*; 吉岡 信一*; 村野 徹; 五十嵐 孝行*; 石黒 秀治*; 北原 義久*

PNC TN841 71-33, 27 Pages, 1971/10

PNC-TN841-71-33.pdf:1.17MB

動燃東海事業所のプルトニウム燃料開発施設の本格的操業開始に伴い潜在的に存在する臨界事故に十分な対策を立てる必要が生じた。今回特に外部被ばく線量評価法について検討を加え基本的方針に関して考え方をまとめた。臨界事故時の被ばく者のスクリーニングはフィルムバッジ線量計内のインジウムの放射能をGMサーベイメータで測定することにより実施する。フィルムバッジを着用していなかったものは直接体内放射能をサーベイする。1,10,100remのスクリーニングレベルを考え,1rem以上の被ばく者から10cm3の血液を採取し,個人中性子線被ばく線量を求める。10rem以上の者は現場医師の診断を受け,また100remを超えた者は外部医療機関へ送る目安とする。ガンマ線被ばく線量はフィルムと熱ルミネセンス線量計を用いる。以上スクリーニング法および中性子線ガンマ線被ばく線量の算出法を重点的に検討した。ほかに臨界事故時線量計,ベルト式線量計,臨界事故時放射能測定装置および中性子線フルエンスの算出法についても検討を加えたので報告する。

報告書

プルトニウム燃料開発施設におけるDOPを用いたHEPAフィルタ現場テスト

原 悌二郎*; 木下 睦*; 樋熊 孝信; 鴨志田 強*; 大内 親章*; 鹿志村 攻*

PNC TN841 71-09, 43 Pages, 1971/03

PNC-TN841-71-09.pdf:1.66MB

HEPAフイルタの現場テストについて,そのテスト方法,結果,得られた経験等についてまとめておき,今後定常的に行なわれる現場テストの参考とする。動燃事業団のプルトニウム燃料第一開発室においては排気空気のろ過に約200個の高性能フイルタが使用されている。これらのフイルタが実際にフイルタ・システムに組み込まれた状態においての性能をテストすることが重要であると感じ,今回,全フイルタの効率を求めた。その結果,194個のフイルタのうち,5個は99.97%以下の効率であった。このテストの実施に伴って,諸々の問題点が明確になり,モック・アップ・テストをくりかえしながら,テスト方法を開発した。これらのことに若干の考察を加え,さらに得られた諸経験についてまとめておく。

10 件中 1件目~10件目を表示
  • 1