X-ray magnetic circular dichroism studies in Ce(FeCo)

水牧 仁一朗*; 吉井 賢資; 渡辺 康裕*; 七尾 進*

Journal of Alloys and Compounds, 408-412, p.737 - 740, 2006/02

https://doi.org/10.1016/j.jallcom.2005.01.088

標記金属間化合物について、放射光を用いた磁気円二色性(MCD)測定を行った。セリウムのL吸収端で観測したところ、混合原子化物質に特有の2ピーク構造が観測された。セリウムイオンは、4fと4fの状態からなっているが、セリウムの4f状態は、Coの置換量を増やすとともに増加することがわかった。また、Co置換量を増やすと、MCDの強度は減少することも観測された。総和則より、スピンモーメント,軌道モーメントなどを求めたところ、Ce-5d電子の軌道モーメントは極めて小さいながら存在し、この系の物性に寄与していることがわかった。

平成15年度東海事業所放出管理業務報告書(排水)

篠原 邦彦; 武石 稔; 渡辺 均; 植頭 康裕; 水谷 朋子; 檜山 佳典*; 藤井 純*

JNC TN8440 2004-015, 138 Pages, 2004/12

JNC-TN8440-2004-015.pdf:7.78MB

本報告書は、原子力規制関係法令を受けた再処理施設保安規定、核燃料物質使用施設保安規定、放射線保安規則、放射線障害予防規定及び原子力施設周辺の安全確保及び環境保全に関する協定書並びに水質汚濁防止法及び茨城県公害防止条例に基づき、平成15年4月1日から平成16年3月31日までに実施した排水(放射性物質及び一般公害物質)の放出管理結果をとりまとめたものである。 再処理施設、プルトニウム燃料開発施設をはじめとする各施設の放出放射能は、濃度及び放出量ともに保安規定及び協定書に定められた基準値を十分下回った。

平成14年度東海事業所放出管理業務報告書

水谷 朋子; 植頭 康裕; 渡辺 均; 武石 稔; 篠原 邦彦; 檜山 佳典*; 菊地 政昭*

JNC TN8440 2003-024, 144 Pages, 2003/11

JNC-TN8440-2003-024.pdf:7.72MB

本報告書は、原子力規制関係法令を受けた再処理施設保安規定、核燃料物質使用施設保安規定、放射線保安規則、放射線障害予防規定及び原子力施設周辺の安全確保及び環境保全に関する協定書並びに水質汚濁防止法及び茨城県公害防止条例に基づき、平成14年4月1日から平成15年3月31日までに実施した排水(放射性物質及び一般公害物質)の放出管理結果をとりまとめたものである。 再処理施設、プルトニウム燃料開発施設をはじめとする各施設の放出放射能は、濃度及び放出量ともに保安規定及び協定書に定められた基準値を十分下回った。

質量分析法と放射化学分析法を組み合わせた回収ウランのバイオアッセイ分析法

植頭 康裕; 渡辺 均; 武石 稔; 篠原 邦彦

サイクル機構技報, (14), 181- Pages, 2002/00

https://rdreview.jaea.go.jp/gihou/pdf2/n14-16.pdf

バイオアッセイ試料により回収ウランによる内部被ばくの評価の場合には、試料中に232Uが存在するため、環境試料分析において化学収率補正用トレーサとして利用している232Uを添加することは困難である。また、回収ウランには、235U(7.0108年、4.40MeV)にエネルギーの近い236U(2.3107年、4.49MeV)が存在するという特徴を有している。このため、238Uの半減期(4.5109年、4.19MeV)に注目し、前処理の簡便な誘導結合プラズマ質量分析装置(Inductively Coupled Plasma Mass Spectrometer以下ICP-MSと略す)を用いて238U,236U及び235Uを定量し、シリコン半導体検出器を用いたスペクトロメトリにおける238Uの分析結果とICP-MSによる238Uの定量結果から放射化学分析における回収率を補正し、234U,23

質量分析法と放射化学分析法を組み合わせた回収ウランのバイオアッセイ分析法

植頭 康裕; 渡辺 均; 圓尾 好宏; 篠原 邦彦

保健物理, 36(3), p.207 - 212, 2001/00

https://doi.org/10.5453/jhps.36.207

回収ウランを吸入摂取した際の内部被ばく線量評価に必要なバイオアッセイ法について検討した。環境試料中のウラン分析では、通常回収率補正トレーサとしてU-232を使用するが、回収ウランではU-232が含まれているため使用できない。そこで、本法は、ICP-MSと線スペクトロメトリを組み合わせU-238の測定値を比較し回収率の補正を行う方法であり、回収率補正用のトレーサU-232を用いる必要がない。あわせて本法を用いたバイオアッセイ試料の分析例を紹介する。

Behavior of Technetium-99 in Samples

植頭 康裕; 森田 重光; 渡辺 均; 宮河 直人; 片桐 裕実; 赤津 康夫

Health Physics, 0 Pages, 1997/00

テクネチウム-99(99Tc)は、核分裂による生成が約6%と高く、半減期も2.1410^5と極めて長いため、環境影響評価上重要な核種である。そこで妨害核種の除去にキレート樹脂を、また、測定系に誘導結合プラズマ質量分析装置(Inductively Coupled Plasma Spectrometer:ICP-MS)を用いた高感度定量法を開発し、99Tcの環境中における挙動を解析した。東海村の畑土は、1.510^-1Bq/kg・dryレベルであり、植物中濃度は、3.610^-2mBq/kg・生であった。これまで移行係数については、トレーサ試験の結果から10^-210^2と高い値が報告されていたが、フィールドデータより求めた移行係数は2.410^-4であり、トレーサ実験による移行係数より2桁以上も小さいことがわかった。この結果から99Tcの移行係数は、他の核種同等レベルであることが

Rapid analytical method for OBT in marine products

桑田 遥*; 萩原 大樹; 柳澤 華代*; 眞鍋 早知*; 武石 稔; 渡辺 均; 植頭 康裕

no journal, , 

Tritium is included in liquid waste from Tokyo Electric Fukushima Daiichi Nuclear Power Station, but concentrations of it in marine products and seawater have differences. Furthermore, concentrations of Organically Bound Tritium (OBT) and Tissue Free Water Tritium (TFWT) in marine products also have differences. Therefore, it is important to distinguish OBT from TFWT in marine products. A chemical procedure of OBT analysis needs very long time because a pretreatment process is complicated. Thus, a rapid analytical method for OBT in marine products was developed by Japan Atomic Energy Agency (JAEA). Due to this new methods of freeze-drying combined heating-drying, an analysis time is shorter than a conventional method from 14 to 7 days. The concentrations of TFWT and OBT in the flatfish sample which was caught near the Power Station were less than a detection limit (5, 0.5 Bq.kg, respectively).