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論文

Angular correlation of the two gamma rays produced in the thermal neutron capture on gadolinium-155 and gadolinium-157

Goux, P.*; Glessgen, F.*; Gazzola, E.*; Singh Reen, M.*; Focillon, W.*; Gonin, M.*; 田中 智之*; 萩原 開人*; Ali, A.*; 須藤 高志*; et al.

Progress of Theoretical and Experimental Physics (Internet), 2023(6), p.063H01_1 - 063H01_15, 2023/06

 被引用回数:0 パーセンタイル:0.01(Physics, Multidisciplinary)

We investigated the angular correlation of two $$gamma$$-rays emitted in neutron capture at the Materials and Life Science Experimental Facility of J-PARC. The 14 Ge crystals in a cluster detector and one coaxial Ge crystal were employed. We obtained angular correlation functions for two $$gamma$$-rays emerging in the electromagnetic transitions of the capture reactions on $$^{155}$$Gd and $$^{157}$$Gd. We found mild angular correlations for the strong, but rare transitions from the resonance state to two excited levels with known spin and parities. In contrast, angular correlations was negligibly small for arbitrary pairs of two $$gamma$$-rays produced in the majority of transitions in continuum states.

論文

Formation of $$alpha$$ clusters in dilute neutron-rich matter

田中 純貴*; Yang, Z.*; Typel, S.*; 足立 智*; Bai, S.*; van Beek, P.*; Beaumel, D.*; 藤川 祐輝*; Han, J.*; Heil, S.*; et al.

Science, 371(6526), p.260 - 264, 2021/01

 被引用回数:48 パーセンタイル:99.12(Multidisciplinary Sciences)

$$alpha$$ノックアウト反応を用いることで、中性子過剰な錫同位体の核表面での$$alpha$$クラスター形成を実験的に確かめた。実験で得られた、質量数とともに単調に減少するノックアウト断面積は理論による予言と非常に良く一致し、$$alpha$$クラスター形成率と中性子スキン厚との関係を示唆している。

論文

Observation of a $$p$$-wave one-neutron halo configuration on $$^{37}$$Mg

小林 信之*; 中村 隆司*; 近藤 洋介*; Tostevin, J. A.*; 宇都野 穣; 青井 考*; 馬場 秀忠*; Barthelemy, R.*; Famiano, M. A.*; 福田 直樹*; et al.

Physical Review Letters, 112(24), p.242501_1 - 242501_5, 2014/06

 被引用回数:89 パーセンタイル:94.33(Physics, Multidisciplinary)

軽い中性子過剰核では束縛線限界近くにハローと呼ばれる1あるいは2中性子が空間的に非常に広がった構造を持つことが知られているが、重くなってくると一般に軌道角運動量が大きくなり、変形も発達するためハローが存在するかどうかは不明だった。本論文では、非常に中性子過剰なマグネシウム同位体$$^{37}$$Mgの核力およびクーロン分解反応実験を理化学研究所RIBFにて行い、マグネシウム同位体でも$$p$$波と考えられるハローを持つことを初めて明らかにした。本実験では、炭素標的と鉛標的の断面積の差から、ハロー構造に敏感なクーロン力による分解反応の断面積を引き出すとともに、脱励起$$gamma$$線の測定によって、$$^{36}$$Mgの基底状態へ遷移する断面積も引き出した。実験値を大規模殻模型計算の結果と比較したところ、$$^{37}$$Mgの基底状態は$$^{36}$$Mgの基底状態に$$p$$波中性子が付いた波動関数が40%程度占め、その$$p$$波成分がハロー構造を生み出していることがわかった。

論文

ポリイオンコンプレックスを固定化剤として用いる土壌表層の放射性セシウムの除去; 福島県飯舘村における除染試験の速報

長縄 弘親; 熊沢 紀之*; 斉藤 浩*; 柳瀬 信之; 三田村 久吉; 永野 哲志; 鹿嶋 薫*; 福田 達也*; 吉田 善行; 田中 俊一*

日本原子力学会和文論文誌, 10(4), p.227 - 234, 2011/12

2011年3月15日に発生した東京電力福島第一原子力発電所2号機の水素爆発で放出された放射性物質によって汚染された、福島県相馬郡飯舘村長泥地区のビニールハウス用農地,水田,牧草地,家屋周辺等の土壌の除染を試みた。除染方法は、高分子陽イオンと高分子陰イオンが生成する固体状の高分子イオン複合体(ポリイオンコンプレックス: PIC)を用いて固定化した、土壌の表層部を剥離することを原理とする。2種類のPIC水溶液を用いて異なった特性の土壌を対象に除染試験を実施し、90%以上の高い除染率が得られること、及び同法が除染作業中の土壌の飛散の抑制に効果的であることを明らかにした。

論文

Halo structure of the island of inversion nucleus $$^{31}$$Ne

中村 隆司*; 小林 信之*; 近藤 洋介*; 佐藤 義輝*; 青井 考*; 馬場 秀忠*; 出口 茂樹*; 福田 直樹*; Gibelin, J.*; 稲辺 尚人*; et al.

Physical Review Letters, 103(26), p.262501_1 - 262501_4, 2009/12

 被引用回数:198 パーセンタイル:97.53(Physics, Multidisciplinary)

理化学研究所のRIBFにて中性子過剰核$$^{31}$$Neの1中性子分離反応の断面積を測定した。鉛ターゲットと炭素ターゲットの断面積を比較することにより、$$^{31}$$Neのクーロン分解反応断面積が540(70)mbと導出された。その断面積は通常の原子核の断面積と比べ非常に大きく、中性子が非常に弱く束縛されているハロー構造を示唆している。この原子核のクーロン分解断面積を直接ブレークアップ模型と殻模型で求めた波動関数の重なり(分光学的因子)を組合せることにより定量的に計算した結果、$$^{31}$$Ne核の最後の1個の中性子は、普通の軌道の順序である$$f_{7/2}$$ではなく$$p_{3/2}$$軌道を主に占め、$$p$$軌道の小さな軌道角運動量により一粒子ハローを形成していることが明らかとなった。

論文

The Connection between $$gamma$$-ray bursts and extremely metal-poor stars; Black hole-forming supernovae with relativistic jets

冨永 望*; 前田 啓一*; 梅田 秀之*; 野本 憲一*; 田中 雅臣*; 岩本 信之; 鈴木 知治*; Mazzali, P. A.*

Astrophysical Journal, 657(2, Part2), p.L77 - L80, 2007/03

 被引用回数:116 パーセンタイル:91.98(Astronomy & Astrophysics)

長い継続時間を持つ$$gamma$$線バースト(GRB)は明るく大きなエネルギーを持ったIc型超新星(このような超新星は極超新星(HNe)と呼ばれる)と関連があると考えられている。しかし、最近発生したGRB060505と060614では、超新星が観測されなかった。このことから超新星の明るさの上限は、GRBに付随するHNe(GRB-HNe)の約100倍も暗いと推測された。この上限値は、放出された$$^{56}$$Niの質量では、約$$10^{-3}M_odot$$に対応する。このように少ない$$^{56}$$Ni放出量は、暗いII型超新星として観測されている。HNeや暗い超新星は金属欠乏星の形成にも関連していると考えられている。この論文では、相対論的ジェットにより誘発された40$$M_odot$$の爆発モデルを用いて、爆発や元素合成が計算されている。このモデルは、GRB-HNeや明るい超新星を伴わないGRBを統一的な手法で説明することができる。その結果として、われわれは、明るい超新星を持たないGRBでは$$10^{-4}-10^{-3}M_odot$$、又は、$$10^{-6}M_odot$$$$^{56}$$Niが合成されていると予想する。

報告書

9Cr系鋼溶接継手供試体の熱疲労試験解析

田中 信之; 若井 隆純; 石崎 公人; 菊池 政之; 渡士 克己; 永田 敬

PNC TN9410 93-220, 112 Pages, 1993/09

PNC-TN9410-93-220.pdf:3.26MB

本報は、内面にナトリウムによる繰返し熱過渡を受ける9Cr系鋼製周溶接付き円筒型供試体の熱疲労き裂発生試験を対象とした実測温度データによる熱応力解析とクリープ疲労損傷計算の結果を示した報告書である。本報で評価対象とする供試体は、板厚20MM、15MM、および1-の3種の板厚の円筒母材部からなり、それぞれの円筒部には2本づつの周方向の溶接継手が含まれている。現在、このような供試体内部に 550$$^{circ}C$$と 300$$^{circ}C$$のナトリウムをそれぞれ5分づつ交互に流入させる条件で、熱過渡サイクル数9000回を目標に繰返し熱過渡試験を実施中である。本報ではまず有限要素法による弾性熱応力解析を汎用非線形構造解析コードFINASを用いて行い、この結果に基づいて設計基準の有する安全係数を取り除いた正味ベースのクリープ疲労損傷計算を、オーステナイト系ステンレス鋼である(SUS304)に対して開発した寿命予測法(TTSDS)を用いて実施した。伝熱・応力解析および損傷計算の材料定数には暫定的に材料室が定めた定数を採用した。この結果、現在計画している試験熱過渡サイクル 000回において、板厚20MM、15MM、および10MMの一般円筒母材部でのクリープ疲労損傷値はそれぞれ、約 1.1、 0.5、0.15となり、厚肉部ではある程度のき裂進展が、中間板厚部では初生段階のき裂の存在が、薄肉部ではき裂発生に至っていないことがそれぞれ予測された。一方、溶接継手部のき裂発生寿命予測については現時点では充分なデータが得られていないのが現状であるが、従来のオーステナイト系ステンレス鋼の溶接継手の場合と同程度のひずみ集中係数が適用できるとすると、厚肉部および中間板厚部の溶接継手ではある程度のき裂進展が、薄肉部の溶接継手では初生段階のき裂の存在がそれぞれ予測された。

報告書

高速炉構造用SUS316鋼溶接継手供試体の熱クリープ疲労試験解析

田中 信之; 若井 隆純; 石崎 公人; 菊池 政之; 渡士 克己; 永田 敬

PNC TN9410 93-209, 115 Pages, 1993/09

PNC-TN9410-93-209.pdf:4.24MB

本報は、内面にナトリウムによる繰返し熱過渡を受ける高速炉構造用SUS316鋼製周溶接付き円筒型供試体の熱クリープ疲労き裂発生試験を対象とした熱応力解析とクリープ疲労損傷計算の結果を示した報告書である。本報で評価対象とした供試体は、内径53.5mm、板厚20mm、長さ350mmの円筒形状モデルであり、円筒中央部には周方向の溶接継手が含まれている。このような供試体内部に550$$^{circ}C$$と300$$^{circ}C$$のナトリウムをそれぞれ5時間と1時間づつ交互に流入させる条件で、熱過渡サイクル数1600回までの繰返し熱過渡試験を実施し、溶接部および一般母材部にき裂の発生を確認している。本報ではまず有限要素法による弾性熱応力解析を汎用非線形構造解析コードFINASを用いて行い、この結果に基づいて設計基準の有する安全係数を取り除いた正味ベースのクリープ疲労損傷計算を、同種のオーステナイト系ステンレス鋼であるSUS304に対して開発した寿命予測法(TTSDS)を用いて実施した。伝熱・応力解析および損傷計算の材料定数には暫定的に材料開発室が定めた定数を採用した。この結果、試験熱過渡サイクル1600回において、板厚20mmの一般円筒母材部でのクリープ疲労損傷値は約1.2となり、これまでのSUS304の実績からある程度のき裂進展が生じうることが推定される。一方溶接継手部のき裂発生寿命予測については現時点では充分なデータが得られていないのが現状であるが、従来のSUS304鋼の溶接継手の場合と同程度のひずみ集中係数が適用できるとすると、厚肉部の溶接継手でも同程度以上のき裂進展が推定される。これらの推定は実際に供試体に観察されたき裂の存在と矛盾しておらず、SUS304鋼で開発した手法の材料特性データをSUS316鋼のものに置き換えることにより、妥当な評価が行える見通しが得られたと考える。

論文

Creep-fatigue failure test and analysis of a vessel-type structure subjected to cyclic thermal transients

梅田 寿雄; 田中 信之; 渡士 克己; 菊池 政之; 岩田 耕司

Nuclear Engineering and Design, 140, p.349 - 372, 1993/06

高速炉機器のいくつかの典型的な構造部位を模擬した,SUS304鋼製容器型構造供試体の熱過渡強度試験で得られたクリ-プ疲労破損デ-タを基に,形状不連続部および溶接継手部に対する非弾性解析の簡易適用法の検討,非弾性ひずみ集中係数の詳細分析,各種強度評価法の適用性検討ならびに破壊力学に基づくき裂進展解析を実施した結果について述べている。

報告書

簡易法き裂進展プログラム「CANIS-G」のデータベース拡充

田中 信之; 渡士 克己

PNC TN9410 92-217, 129 Pages, 1992/06

PNC-TN9410-92-217.pdf:2.97MB

構造室ではこれまでに,部材板厚内で大きさに分布が生じるような熱荷重を含めた種々の荷重を受ける構造物中に存在するき裂の進展挙動を「影響関数法」を用いることにより簡易的に計算するき裂進展評価プログラム(CANIS-G)の開発を進め,その原型版を完成させている。これを受けて,現在は空気冷却熱過渡試験施設(ATTF)を用いた熱荷重下でのき裂進展データの取得と,このデータに基づいたプログラムの検証解析,さらにこれと並行させて影響関数法で使用する応力拡大係数(K値)の無次元化したデータ(F値と呼ばれる)の既存データベースに対する拡充作業を進めている。現在,CANIS-Gに組み込まれているF値のデータベースとしては,表面き裂に関しては,有限,無限平板の表面き裂のデータ,円筒周方向,軸方向表面き裂のデータ等が用意されており,この他,エッジき裂のデータとして,円筒の全周き裂,同じく円筒軸方向の無限長き裂のデータ等がある。しかしながら,今後,蒸気発生器伝熱管の解析等において使用頻度が高まることが予想される円筒内表面上の軸方向半楕円表面き裂のF値のデータについては,円筒の内半径に対する肉厚比(t/r)が0.1の条件でのデータしか組み込まれておらず,t/rがこれよりも大きい場合には本条件でのF値をそのまま使用することとしている。そこで,本報ではより大きなt/r条件,すなわち肉厚側でのF値のデータベースの拡充を図ることを目的として,まずt/r=0.4条件での破壊力学パラメータの解析を行った。解析では最初に,t/r=0.4の円筒での本解析に先立ち,t/r=0.1条件においてF値を計算し,既に白鳥らによって求められている計算結果と比較してその解析手法の妥当性について検証を行い,次に,t/r=0.4条件において,き裂のアスペクト比(a/b)で4ケース,肉厚に対するき裂深さ比(a/t)で5ケースの計20ケースのき裂形状に対して,影響関数法で使用する荷重ケースとして,板厚内応力分布が0次(一定値),1次(曲げ),2次(放物線)及び3次の単位応力を負荷した場合のF値を求めるための計80ケースの応力解析をFINAS-Version11を用いて行った。 F値の計算では,この応力及び変位の解析結果を使用して,経路積分法により3次元破壊力学パラメータを解析するプログラム(CANIS-J)により応力拡大係数K

報告書

STST熱応力き裂発生試験 非弾性解析と強度評価

田中 信之; 石崎 公人; 菊池 政之; 渡士 克己; 岩田 耕司

PNC TN9410 92-284, 229 Pages, 1992/05

PNC-TN9410-92-284.pdf:7.08MB

容器ノズル形状部の過渡熱応力下でのクリープ疲労強度評価法の詳細化を図ることを目的に,容器ノズルを模擬した試験体を用いた熱過渡強度試験結果について,弾塑性応力ひずみ関係,クリープ挙動,クリープ損傷評価法等をパラメータとする非弾性解析および同解析結果に基づくクリープ疲労損傷評価を行った結果以下が明らかとなった。(1) 弾塑性応力ひずみ関係に標準ひずみ速度の繰返し応力ひずみ関係を使用した非弾性解析結果をひずみ範囲に使用し,一方当該ひずみ範囲極値に対応する応力を初期応力としてクリープ損傷を計算すると供試体き裂発生状況と良好に対応するクリープ疲労損傷値が得られる。(2) 材料のクリープ挙動を考慮した非弾性解析結果と考慮しない非弾性解析結果とでは、クリープ疲労損傷値に有意な差が得られなかった。(3) (1)での評価について,標準ひずみ速度の繰返し応力ひずみ関係を低ひずみ速度の繰返し応力ひずみ関係に置き換えると、ひずみ範囲が10%、またクリープ疲労損傷値が20%程度増加するが、供試体き裂発生状況との対応に大幅な差違はなく、いずれも良好な破損との対応を示す。(4) (1)での評価について,標準ひずみ速度の繰返し応力ひずみ関係を単調負荷曲線に置き換えると,ひずみ範囲が30$$sim$$40%、またクリープ疲労損傷値が60$$sim$$80%程度増加し、単調負荷曲線を用いた損傷値は実際より広い範囲でのき裂発生を予想する結果となった。(5) クリープ損傷値を相当応力の時刻歴に沿って計算すると疲労損傷値に比べて無視できる程度の大きさのクリープ損傷値を示すに止まる。(6) き裂発生領域では,弾性解析結果にひずみ拡大係数1.2を乗じて求めたひずみ範囲は(1)による計算結果と良好に対応した。一方,き裂が発生していない領域ではこの方法は損傷値を過大評価する結果となった。

報告書

フィレ付容器熱曲げ供試体熱過渡強度試験,1; 供試体の設計・製作

町田 秀夫; 梅田 寿雄; 田中 信之; 菊池 政之; 渡士 克己

PNC TN9410 92-116, 174 Pages, 1992/01

PNC-TN9410-92-116.pdf:5.89MB

本報は、構造物強度確性試験施設を用いた試験が予定されている、フィレ付容器熱曲げ供試体の設計及び製作について示すものである。本供試体は、高速増殖炉の機器構造設計において課題となるナトリウム液面近傍部およびYピース構造に代表される非等2軸応力、およびすみ肉溶接に対する熱過渡強度データの取得を目的として設計製作された。供試体は、非等2軸応力場における応力比と熱過渡強度の関係を調べるために、最大主応力範囲を統一し、各評価部位の面内応力2成分の比率が大きく変化するように設計された3種類のスカートと厚肉胴を試験対象部とした。また、すみ肉溶接の熱過渡強度を調べるため、開先・溶接仕上げをパラメータとした整流板-内筒溶接部を試験対象部とした。供試体外形状は、フィレ付円筒胴、厚肉円筒胴及び上下部鏡から成る俵型の容器であり、下部鏡に溶接された支持脚を介して構造物強度確性試験施設の中間架台上に設置される。容器内部には、ナトリウムの流況を安定させる目的で内筒を設けた。

報告書

熱応力緩和構造モデル(1)供試体熱過渡強度試験; 第5報,き裂の解析と進展評価

田中 信之; 渡士 克己; 岩田 耕司; 吉田 博治*

PNC TN9410 91-295, 257 Pages, 1991/09

PNC-TN9410-91-295.pdf:5.17MB

構造物強度確性試験施設(TSS)を用いて、熱応力緩和構造モデル1)供試体の熱過渡強度試験を実施した。これまでに、供試体の設計・製作から熱過渡強度試験、解体検査、強度評価について一連の成果を報告してきている。本報告書は熱応力緩和構造供試体1)に発生した熱クリープ疲労き裂について破壊力学的手法を用いて解析・評価を行った結果について述べたものである。まず、き裂を有する軸対称あるいは3次元の有限要素モデルについて過渡荷重が負荷される場合の弾塑性クリープ解析を実施した。続いて、破壊力学パラメータとして、疲労き裂進展挙動を記述するJ積分およびクリープき裂進展挙動を記述するJ'積分について解析した。これらの破壊力学パラメータの解析は、CANIS-Jを用いて行った。熱過渡荷重が負荷される場合には熱歪が板厚方向に分布するため、通常用いられるJ積分は経路独立性を失うことが知られている。これに対して、今回の解析に採用したJ積分の拡張であるJ積分は経路に独立であり、熱応力場における破壊力学パラメータとして有効であることが確認された。一方、定常クリープ場に対して適用可能なJ積分を非定常クリープ場にまで拡張したJ'積分についてもほぼ経路独立と見なし得る結果が得られ、非定常・熱応力場における破壊力学パラメータとして有効であることが確認された。熱過渡荷重下では板厚方向にき裂が進展するのに伴って、疲労J積分範囲$$Delta$$JあるいはクリープJ'積分範囲$$Delta$$J'があるき裂深さで最大値を示し、その後減少することが知られている。今回解析した結果では、内筒溶接部、入口ノズル-上鏡周継ぎ手部、支持スカートシンニング部において板厚のほぼ1/2近傍で最大値を示した。さらに、供試体に発生したいくつかの代表き裂についてき裂深さと$$Delta$$Jおよび$$Delta$$J'の関係を把握し、熱クリープ疲労き裂で定式化された材料のき裂進展速度データ(疲労に対してda/dN vs$$Delta$$J、 クリープに対してda/dt vs$$Delta$$J')を用いて、解析で得られた$$Delta$$J、および$$Delta$$J'を適用して得られるクリープ疲労き裂進展速度を用いれば、本供試体に発生した熱クリープ疲労き裂の進展挙動を比較的精度良く表現することができた。

報告書

熱応力緩和構造モデル(1)供試体熱過渡強度試験; 第3報,供試体の材料供強度

田中 信之*

PNC TN9410 90-135, 119 Pages, 1990/07

PNC-TN9410-90-135.pdf:4.05MB

本試験は熱応力緩和構造モデル(1)供試体と同一仕様の材料(SUSF304, SUS304TP及びSUS304)を用いて、疲労試験及びクリープ試験を実施し、「高速原型炉高温構造設計方針材料強度基準等」の最適疲労破損式からの偏差の調査及びクリープひずみ式ならびに主クリープ破断関係式の適合性を調査する事を主たる目的として実施したものである。さらに非弾性解析を実施するにあたって繰り返し応力-ひずみ関係の平均的挙動に対する偏差の調査も合わせて行った。本試験結果から熱応力緩和構造モデル(1)供試体に用いた材料は板材のクリープ強度がやや高目であった事を除いて、疲労強度、クリープ強度共にSUS304の平均的強度を有すること、また繰り返し応力―ひずみ関係、クリープひずみも平均的挙動を示すことが明らかとなった。したがって板材(供試体ではスリット入り円筒胴に使用)を除き、非弾性解析及びクリープ疲労損傷評価を実施する場合、現行の材料強度基準等が適用できる。

報告書

熱応力緩和構造モデル(1)供試体熱過渡強度試験; 第4報,非弾性と強度評価

田中 信之*

PNC TN9410 90-106, 349 Pages, 1990/06

PNC-TN9410-90-106.pdf:15.29MB

本報では非弾性解析を実施する事により弾性解析結果に基づくクリープ疲労強度評価手法の精度向上を図るとともに、非弾性解析を応力、歪挙動の予測に留めずに、強度評価にまで適用する手法確立のための研究の一環として、繰返し熱過渡荷重を受ける構造物のクリープ疲労強度の評価を非弾性解析結果を用いて実施した結果について報告する。評価対象は構造物強度確性試験施設(略称TTS)で熱過渡試験を実施し、クリープ疲労強度データの得られている熱応力緩和構造モデル(1)供試体であり、まず解析手法に関連して、塑性に関する構成則に異なる歪速度での応力-ひずみ関係を使用することにより、弾塑性解析における応力-歪挙動に及ぼす歪速度の影響を検討した。また解析モデル化の過程で構造不連続部、溶接継手部等の詳細形状モデル化、母材部・溶金部に対する異なる材料特性のモデル化を含めた広範な弾性及び弾塑性クリープ解析を行ない、さらに、これらの解析結果に基づいて、設計基準の有する安全裕度を取り除いた正味ベースのクリープ疲労損傷評価を実施した。上記解析及び評価の結果、下記の知見が得られた。1. 定常繰返し応力ひずみヒステリシス曲線の2直線近似式を弾塑性構成則として用いる場合、熱過渡試験条件に対応するひずみ速度1$$times$$10の-6乗/sec条件では従来使用されてきた1$$times$$10の-3乗/sec条件に対し歪範囲、クリープ疲労損傷として大きな値を与える。この傾向は形状不連続部で大きく現われる。

論文

Creep-Fatigue Failure Test and Analysis of a Vessel-type Structure subjected to Cyclic Thermal Tran

田中 信之; 渡士 克己; 梅田 寿雄; 菊池 政之; 岩田 耕司

Int Symp on Structral Mechanics in Reactor Technology, , 

容器各種構造の熱クリープ疲労寿命予測法の精度向上を目的として、SUS304製容器(直径1m,高さ2.5m,板厚30mm)にナトリウムを用いてHot TransientとCold Transientを1サイクル2時間で、1300回繰り返し与える試験を行った。試験後の供試体解体検査にて、強度試験対象部であるノズル構造、スカート構造、円筒溶接部、熱応力緩和型内部構造に、熱クリープ疲労亀裂を観察した。これに対する強度評価として、上記供試体の伝熱解析、弾性・非弾性熱応力解析を行い、これらによるクリープ疲労損傷度評価を実施した。その結果、従来著者らが示してる熱クリープ疲労寿命予測法により算出した損傷値は、供試体の亀裂発生状況と良く対応することが分かった。さらに、溶接継ぎ手部の強度評価に関して、形状および材質の不連続の影響を把握し、予測寿命の精度向上を計った。

口頭

原子炉施設用放射性核種生成量評価のための基盤データベースの整備,2; 放射化断面積データ及びライブラリーの作成に関する検討

深堀 智生; 柴田 恵一; 奥村 啓介; 岩本 信之; 田中 健一*

no journal, , 

原子炉施設の廃止措置を進めるには、これにより出てくる放射性廃棄物量を正確に予測することが必須であり、そのための基盤となるデータベースを早急に整備する必要がある。本報告では、第1段階として、放射化断面積データの対象親核種の選定及び核データの生産方法,断面積ライブラリーに関する検討を行ったので報告する。

口頭

原子炉施設用放射性核種生成量評価のための基盤データベースの整備,1; 研究の意義と計画

田中 健一*; 深堀 智生; 山本 正弘; 佐藤 智徳; 本岡 隆文; 奥村 啓介; 柴田 恵一; 岩本 信之

no journal, , 

原子炉施設の廃止措置等の安全評価及び原子炉施設で発生する廃棄物量評価に重要である放射性核種生成量評価のための材料組成及び放射化断面積に関して、標準となり得る基盤データベースの整備と開発について意義と計画を紹介する。

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