J-PARC E19 experiment; Pentaquark search in hadronic reaction at J-PARC

高橋 智則*; 江川 弘行; 早川 修平; 細見 健二; 市川 裕大; 今井 憲一; 佐甲 博之; 佐藤 進; 杉村 仁志; 谷田 聖; et al.

JPS Conference Proceedings (Internet), 8, p.022011_1 - 022011_6, 2015/09

https://doi.org/10.7566/JPSCP.8.022011

A search for the pentaquark in the reaction was performed at the J-PARC Hadron Facility. Two data samples were collected in 2010 and 2012 at beam momenta of 1.92 and 2.0 GeV/, respectively. No peak structure was observed in the missing mass spectra obtained from either data set. The upper limit for the production cross section averaged over the scattering-angle range of to in the laboratory frame was found to be 0.28 b/sr. The decay width of the can be directly connected to the production cross section through a theoretical calculation using an effective Lagrangian. The estimated upper limits of the width were 0.41 and 2.8 MeV for the spin-parities of and , respectively.

核融合炉"ITER"の超伝導コイル用極低温構造物

中嶋 秀夫; 島本 進*; 井口 将秀; 濱田 一弥; 奥野 清; 高橋 良和

低温工学, 48(10), p.508 - 516, 2013/10

https://doi.org/10.2221/jcsj.48.508

原子力機構はITERプロジェクトにおいてトロイダル磁場(TF)コイルの構造物と中心ソレノイド(CS)のジャケットを調達している。構造物はほとんどが316LNステンレス鋼であるが、高い強度が必要な部分は原子力機構と日本製鋼が共同開発したJJ1鋼を使う。ジャケットは神戸製鋼と共同開発したJK2LB鋼が使われる。これら2つの鋼はその量産性と溶接性と使用する温度(4K)における機械的特性を確認し、既に市販品となっている。原子力機構は、日本機械学会(JSME)で発行された核融合設備規格「超伝導マグネット構造規格(2008年版)」の策定に貢献し、これに規定された材料仕様を構造物に採用した。また、JSME規格の発行をもって、30年に渡る構造材料の開発から製品化までの一連の活動が完結したと言える。これらのITERにおける超伝導コイルの構造物に関する構成と設計、実規模量の鋼の製作、及び品質管理と品質確認試験について紹介することにより、核融合装置における超伝導コイルの構造物の重要性について述べる。

Single-shot observation of growing streamers using an ultrafast camera

高橋 栄一*; 加藤 進*; 古谷 博秀*; 佐々木 明; 岸本 泰明*; 高田 健司*; 松村 哲*; 佐々木 裕康*

Journal of Physics D; Applied Physics, 44(30), p.302001_1 - 302001_4, 2011/08

https://doi.org/10.1088/0022-3727/44/30/302001

毎秒フレームで撮像できる超高速度カメラにより、アルゴン中の正極性ストリーマの進展の観測を行った。このカメラを用いると、ショットごとの再現性によらずストリーマの時間発展の観測が行える。ストリーマの分枝の成長や、リターンストロークへの転化の観測を行った結果を報告する。

Percolation simulation of laser-guided electrical discharges

佐々木 明; 岸本 泰明*; 高橋 栄一*; 加藤 進*; 藤井 隆*; 金澤 誠司*

Physical Review Letters, 105(7), p.075004_1 - 075004_4, 2010/08

https://doi.org/10.1103/PhysRevLett.105.075004

パーコレーションモデルによるレーザーガイド放電の3次元シミュレーションについて述べる。ストリーマ先端の逐次的な進展と、逃走電子によるランダムな電離を考慮するモデルにより、超短パルスレーザー照射によって、予備生成したプラズマチャネルに沿って起こす放電の確率的な振舞,遠回りや枝分かれを伴う放電路の形成をよく再現することを示す。プラズマチャネルにおける導電性領域の割合がガイディングの成否の確率に与える効果についても考察する。

Lifetime measurements for the first 2 states in Gd populated by the decay of Eu

長江 大輔*; 石井 哲朗; 高橋 竜太*; 浅井 雅人; 牧井 宏之; 長 明彦; 佐藤 哲也; 市川 進一; 清水 良文*; 小路 拓也*

AIP Conference Proceedings 1224, p.156 - 160, 2010/04

https://doi.org/10.1063/1.3431410

Lifetimes of the first 2 states in Gd have been measured by means of - delayed coincidence technique for mass-separated Eu and Eu isotopes. Using the obtained lifetimes (Gd) = 3.98(8) ns and (Gd) = 4.0(2) ns, values were deduced as (Gd) = 5.45(11) eb and (Gd) = 5.2(3) eb.

JMTRのコンクリート構造物,冷却設備及びユーティリティ設備等の健全性調査概要

海老沢 博幸; 花川 裕規; 浅野 典一; 楠 秀彦; 箭内 智博; 佐藤 信一; 宮内 優; 大戸 勤; 木村 正; 川俣 貴則; et al.

JAEA-Technology 2009-030, 165 Pages, 2009/07

JAEA-Technology-2009-030.pdf:69.18MB

2007年度から開始するJMTR原子炉施設の改修工事に先立ち、「継続使用する設備・機器」の健全性調査を実施した。調査範囲は、原子炉建家を筆頭に、排気筒,一次冷却系の塔槽類,カナルエキスパンドジョイント,UCL高架水槽,二次系冷却塔及び配管,非常用発電機等、多岐にわたった。その結果、一部補修を要する部分が確認され補修を行ったが、今後の長期保全計画に沿った保守管理を行うことで、十分な安全確保と長期使用に耐えうることが確認された。原子炉更新課は、以上の健全性調査の結果を踏まえて改修工事を進めている。

Progress in R&D efforts on the energy recovery linac in Japan

坂中 章悟*; 吾郷 智紀*; 榎本 収志*; 福田 茂樹*; 古川 和朗*; 古屋 貴章*; 芳賀 開一*; 原田 健太郎*; 平松 成範*; 本田 融*; et al.

Proceedings of 11th European Particle Accelerator Conference (EPAC '08) (CD-ROM), p.205 - 207, 2008/06

コヒーレントX線,フェムト秒X線の発生が可能な次世代放射光源としてエネルギー回収型リニアック(ERL)が提案されており、その実現に向けた要素技術の研究開発が日本国内の複数研究機関の協力のもと進められている。本稿では、ERL放射光源の研究開発の現状を報告する。

The Japanese approach to developing clay-based repository concepts; An Example of design studies for the assessment of sealing strategies

杉田 裕; 藤田 朝雄; 高橋 義昭*; 川上 進; 梅木 博之; 油井 三和; 浦上 学*; 北山 一美*

Physics and Chemistry of the Earth, 32(1-7), p.32 - 41, 2007/00

https://doi.org/10.1016/j.pce.2006.04.029

本論文はPhysics and Chemistry of the Earth Tours 2005 Meeting特集号に投稿する論文である。日本の処分事業を進めるうえでのアプローチについて紹介するとともに、処分場概念の設計へ反映する材料の要件の検討の一例として、処分場の閉鎖にかかわる材料と人工バリア材料との関連について水理解析の結果を示している。処分事業を進めるうえでのアプローチとしては、公募方式の採用に基づき、処分場が決まっていない前提条件でどのように処分場の性能を確保するか、その確からしさが段階を追って精度を増すという考え方を示したものである。

処分システムに求められる閉鎖性能の考え方; 坑道交差部における水理解析

杉田 裕*; 藤田 朝雄; 高橋 美昭*; 川上 進; 梅木 博之; 油井 三和; 浦上 学*

JNC TN8400 2005-016, 49 Pages, 2005/09

JNC-TN8400-2005-016.pdf:5.45MB

高レベル放射性廃棄物の地層処分における安全評価においては、処分場の閉鎖性能を考慮する必要がある。原子力発電環境整備機構と核燃料サイクル開発機構は、地層処分システムに求められる閉鎖性能の考え方を示し、そこで示される坑道の埋め戻し材や粘土プラグ等の閉鎖要素の設計要件に対する今後の技術開発等の方向性を導出するため、それらの閉鎖要素の性能を検討している。検討の第一段階として、国内外の閉鎖技術に関する現状、関連する処分場の構成要素及び処分場環境を整理し、これらの整理結果を受けて処分パネルにおける処分坑道と主要坑道の交差部及び人工バリア周辺に存在する処分場構成要素を考慮し坑道交差部に焦点を当てた水理解析を行った。地下施設では全ての坑道が連結しており、この交差部における地下施設閉鎖後の水理挙動の把握は、人工バリアからの放射性核種の移行挙動を解釈し、地層処分システムに求められる閉鎖性能を理解する上で重要なポイントとなる。 解析モデルでは、処分坑道と主要坑道の交差部、廃棄体、人工バリア、坑道の埋め戻し材、粘土プラグとコンクリートプラグ、坑道の掘削影響領域、支保工、母岩を考慮する構成要素とした。支保工と処分坑道端部に設置するコンクリートプラグのコンクリート材料の経年劣化については、透水係数をパラメータとして考慮した。粘土プラグを設置する位置は、処分坑道の端部もしくは主要坑道とし、粘土プラグを設置する場合としない場合を解析ケースとし、粘土プラグの閉鎖要素としての効果を比較検討した。

主IHX交換工事及びその他関連工事に関する放射線管理報告書(技術報告)

叶野 豊; 山中 貴志; 笹嶋 貴光; 高橋 真也*; 干場 英明; 江森 修一; 進藤 勝利

JNC TN9410 2002-009, 127 Pages, 2002/03

JNC-TN9410-2002-009.pdf:10.69MB

高速実験炉「常陽」では、平成12年6月から平成15年1月の期間、第13回定期検査が実施されており、平成12年10月末から平成13年11月末にかけて、原子炉建屋原子炉格納容器床下区域(以下「床下区域という)等において、高性能照射炉心(MK-III)移行に伴う原子炉冷却系の改造工事及びその他関連工事等が実施された。原子炉冷却系の改造工事のうち、放射線管理上重要な作業は、主中間熱交換器(以下「主IHX」という)A,B系統及び付帯する冷却系配管一部などの交換工事とその他関連工事として実施したメンテナンス建屋内での1次冷却系配管サーベランス材取出し作業であった。これらの作業場所は、1次冷却系配管が 入り組んだ狭隘な場所で、非常に作業性が悪く、配管や機器内の放射性腐食物(以下「CP」という)による高線量率雰囲気であるため、放射線管理の中心は、外部被ばく線量の管理であった。 主IHX交換工事及びその他関連工事に係る外部被ばく計画線量は、作業種別毎に特殊放射線作業計画等を立て、それぞれの作業内容、作業者数、作業期間と作業場所雰囲気及び機器類表面最大の線量率などを考慮し算出するとともに、総計画線量については、7135人mSv(管理目標値:5708人mSv(計画値の8割))とした。 また、本工事は、長期間にわたる大規模放射線作業であったことから、その実施にあたっては、作業専任の放射線管理体制を構築し、作業担当課及び請負業者との密接な打合せを適宜実施し、外部・内部被ばく管理、表面汚染管理等について、きめ細かな放射線管理を行うとともに、徹底した外部被ばく低減化対策に努めてきた。これらの結果、外部被ばくに係る総実績線量は、2386人・mSv(計画値:約33%、管理目標値:約42%)であり、個人最大被ばく線量は、職員が24.7mSv、職員外(業者)が21.7mSvであった。また、工事期間中の各作業に伴う線量率、表面密度、空気中放射性物質濃度等の放射線管理については、一部を除き全て管理目標値以下で管理することが出来た。更に、内部被ばく、身体汚染等の放射線トラブルの発生もなく、主IHX交換工事及びその他関連工事に係る放射線管理を良好かつ無事に完了することが出来た。