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口頭

積算型電子線量計の作業環境における線量率管理への適用

曳沼 裕一; 眞田 幸尚; 秋山 聖光; 小林 博英

no journal, , 

東海再処理施設の作業環境における線量率の管理手法は、$$gamma$$線エリアモニタでの連続測定,可搬型サーベイメータ,集積線量計の定期測定による管理を行っている。近年、環境モニタリングや個人被ばく管理用として小型で安価の半導体を用いた電子線量計が数多く市販されている。電子線量計の利点は、積算型でありトレンド機能(連続)も有していることから再処理施設の線量率管理に電子線量計を用いることができれば測定手法の向上,きめ細かな測定への活用が図られる。そこで電子線量計を用いて多種の$$gamma$$線放出核種が混在する再処理施設の作業環境場で特性や性能の確認を行った。その結果、電子線量計の特徴を再処理施設の数十Kevから数Mevの$$gamma$$線放出核種の混在する線量場で使用条件はあるものの、測定手法の向上,きめ細かな測定に活用できる見通しが得られた。また、再処理施設は、施設運転や核物質等の移動で線量が変化するため、電子線量計による管理が有効である。

口頭

プルトニウム転換技術開発施設における臨界警報装置の更新

曳沼 裕一; 眞田 幸尚; 長谷川 市郎; 金澤 信之; 川井 啓一*; 百瀬 琢麿

no journal, , 

核燃料サイクル工学研究所プルトニウム転換技術開発施設には、臨界事故の発生が直ちに検知できるよう法令に基づき、臨界警報装置を設置している。本装置は、プラスチックシンチレーション検出器により臨界事故の$$gamma$$線を検知し、施設内外の警報器により従業員等の退避を促すとともに近接を防止する機能を有し、2 out of 3冗長を採用するなどの信頼性を考慮した設計となっている。従来の臨界警報装置は、設置から約20年が経過し保守用部品の製造中止などから更新が必要となった。ここでは、2007年11月に運用を開始した更新後の新しい臨界警報装置の設計及び配置について報告する。

口頭

新型臨界警報装置の開発と実用化,3; 再処理施設における更新

金澤 信之; 眞田 幸尚; 吉次 雄一; 曳沼 裕一; 近澤 達哉*; 長谷川 市郎; 百瀬 琢麿

no journal, , 

原子力機構で新たに開発した臨界警報装置を、再処理施設に導入した。これまでの臨界警報装置は、設置から20年以上経過し保守用部品の製造中止などから装置の更新が必要となっていた。更新にあたって、検出器・警報機器の配置位置の最適化及びこれまでの保守経験や信頼性評価をもとに装置の全体設計を見直した。本発表は、「新型臨界警報装置の開発と実用化」を大題目とする三つの連続した発表の三番目である。

口頭

電子式ポケット線量計のためのベータ線及び中性子線実用校正装置の検証試験

木村 大介; 曳沼 裕一; 田邊 正規; 牧野 達也; 前川 嘉治; 速田 憲一*; 汐谷 純哉*; 野原 尚史; 星 勝也; 辻村 憲雄; et al.

no journal, , 

現在、高速増殖原型炉もんじゅで使用している電子式ポケット線量計(ベータ線及び中性子線用)は外部機関で校正されているが、自社校正により工程管理の自由度を高めるため、実用校正装置を開発した。ベータ線用校正装置は、大きさ100$$times$$72$$times$$110mmのアクリル製で、線量計固定部、線源固定部及びシャッターからなり、1台ずつ校正する。中性子線用校正装置は、直径400mm$$times$$400mmのポリエチレン製円筒で、中心に線源固定用の孔、同心円状に線量計固定用の孔が6か所配置されている。速中性子線, 熱中性子線を同時に校正でき、1度に6台が照射可能である。本研究では、製作した校正装置について各種評価試験を実施し、装置の性能を検証した。

口頭

人形峠環境技術センターにおける人工知能を用いた安全作業支援体制構築の試み

神崎 訓枝; 皆川 龍平; 曳沼 裕一; 迫田 晃弘; 西村 善行

no journal, , 

人形峠環境技術センターでは安全最優先で日々の業務に取り組んでいるが、最新の情報処理技術を応用することでさらなる安全性の向上が期待できる。そこで、我々は、人工知能を取り入れた安全作業支援体制の構築を試みている。ここでは、人工知能によるテストデータを用いたデータ解析例を報告する。3万件を超える一般労働災害の概要を収集し、文章から重要単語を抽出するため、形態素解析をしてTF-IDF (Term Frequency-Inverse Document Frequency)を求め、機械学習によるクラスタリングを行った。その結果、同じような性質を有する一般労働災害のクラスタが表れ、同じ事象(骨折など)に対して考えられるいくつかの要因を予想できる可能性が示唆された。今後は、作業概要-リスク-要因-改善策の無数の組み合わせを人工知能に考えさせられるように改良し、実用化に向けた検討を行っていく。

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