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栗原 モモ*; 保高 徹生*; 青野 辰雄*; 芦川 信雄*; 海老名 裕之*; 飯島 健*; 石丸 圭*; 金井 羅門*; 苅部 甚一*; 近内 弥恵*; et al.
Journal of Radioanalytical and Nuclear Chemistry, 322(2), p.477 - 485, 2019/11
被引用回数：4 パーセンタイル：37.41(Chemistry, Analytical)福島県の淡水に含まれる低レベル溶存態放射性セシウム濃度の測定に関する繰り返し精度と再現精度を評価した。21の実験施設が5つの異なる前濃縮法(プルシアンブルー含浸フィルターカートリッジ,リンモリブデン酸アンモニウム共沈,蒸発,固相抽出ディスク、およびイオン交換樹脂カラム)によって10L試料3検体を前濃縮し、放射性セシウム濃度を測定した。全
Cs濃度測定結果のzスコアは
2以内で、手法間の誤差は小さいことが示された。一方で、各実験施設内の相対標準偏差に比べて、施設間の相対標準偏差は大きかった。
白井 更知; 稲野 昌利; 福田 一仁; 小坂 一郎; 山中 淳至
JAEA-Research 2011-005, 95 Pages, 2011/03
JAEA-Research-2011-005.pdf:2.46MB
東海再処理施設では集合体あたりの初期ウラン濃縮度最高4.2%,燃焼度最高55,000MWD/tの軽水炉低濃縮ウラン燃料,新型転換炉原型炉ふげんで照射されたふげん照射燃料(照射用36本燃料,照射用セグメント燃料,照射用ガドリニア燃料)を用いた再処理試験を計画している。一方、東海再処理施設は初期ウラン濃縮度を4%として臨界安全設計を行っている。このため初期ウラン濃縮度4.2%の軽水炉低濃縮ウラン燃料及びふげん照射燃料について臨界安全評価を行い、臨界安全であることを確認した。
白井 更知; 稲野 昌利; 福田 一仁; 小坂 一郎; 山中 淳至
JAEA-Research 2011-004, 60 Pages, 2011/03
JAEA-Research-2011-004.pdf:1.79MB
東海再処理施設では燃焼度55,000MWD/tまでの軽水炉低濃縮ウラン燃料及び新型転換炉原型炉ふげんの照射燃料(MOX燃料)を用いた再処理試験を計画している。この再処理試験の実施に際しての安全性の確認は、施設内に存在する放射能量(内蔵放射能量)に基づき実施している。本報告では燃焼度55,000MWD/tまでの軽水炉低濃縮ウラン燃料及び新型転換炉原型炉ふげんの照射燃料(照射用36本燃料,照射用セグメント燃料,照射用ガドリニア燃料)を対象として安全性の確認に用いるために設定した内蔵放射能量について、計算に用いた方法・計算コード,核データライブラリ及びその計算条件について結果とともに整理し、さらに東海再処理施設の設計に用いられている軽水炉基準燃料との内蔵放射能量等を比較した。
白井 更知; 稲野 昌利
JAEA-Data/Code 2006-002, 5 Pages, 2006/03
JAEA-Data-Code-2006-002.pdf:0.49MB
施設の建設から運用,解体までの施設のライフサイクルにおいて、廃気,廃水,廃棄物等が地球上に排出され、これらの物質が地球環境破壊の原因となっている。近年、特に地球温暖化の原因物質である二酸化炭素について、その排気量による地球環境への負荷評価が注目されている。本報告は、東海再処理施設を対象として地球環境への負荷評価を行うための基礎データとして、東海再処理施設の建設及び運転にかかわる実績データをまとめたものである。
白井 更知; 稲野 昌利
JAEA-Research 2005-001, 7 Pages, 2005/11
JAEA-Research-2005-001.pdf:0.31MB
東海再処理施設の機器の設計やその安全性の評価は、施設内に存在する放射能量(内蔵放射能)に基づき実施している。本報告では軽水型原子炉低濃縮ウラン燃料(以下「軽水炉基準燃料」)及び新型転換炉原型炉ウラン・プルトニウム混合酸化物燃料(以下「ふげんMOX燃料」)を対象として計算された内蔵放射能について、計算に用いられた方法・計算コード,核データライブラリ及びその計算条件について結果とともに整理し、さらに軽水炉基準燃料とふげんMOX燃料の内蔵放射能を比較した。
野村 茂雄; 菊池 孝; 大森 栄一; 稲野 昌利
エネルギー, 38(6), p.59 - 62, 2005/00
プルサーマル燃料の利用については様々な声があるが、その使用済燃料の再処理に関しては、世界的に見ても現在の軽水炉使用済ウラン燃料の再処理技術で十分対応可能である。しかしながら、燃料の特徴を勘案し、より効率的な処理を行うために必要な再処理データの取得・蓄積を進めていく必要がある。そのためにもホットフィールドとして既存の東海再処理施設を、今後とも最大限に有効活用していくことを提案したい。
中野 貴文; 石田 倫彦; 森本 和幸; 稲野 昌利; 野尻 一郎
JNC TN8410 2003-017, 190 Pages, 2004/03
JNC-TN8410-2003-017.pdf:6.61MB
東海再処理施設において確率論的安全評価手法を用いた事故発生防止上の設備・機器等の相対的な重要度把握を実施した。評価においては、東海再処理施設で想定される代表的な異常事象についてイベント ツリー手法を用いてシナリオを記述し、フォールトツリー解析、人間信頼性解析等を実施し、定量化を行った。その後原子炉のPSAで一般的に用いられている重要度評価手法を用い、設備・機器等の相対的な重要度評価を実施した。
石田 倫彦; 須藤 俊幸; 稲野 昌利; 青嶋 厚; 村松 健; 上田 吉徳*
no journal, ,
本資料は、原子力安全基盤機構(JNES)からの受託業務として平成17年度より実施している「再処理施設の信頼性データに係る情報の整理」作業結果の概要をまとめたものである。東海再処理施設では、30年以上に渡る運転を通して蓄積された保全情報を「東海再処理工場保全管理支援システム」(TORMASS)として登録・管理してきている。このTORMASSの情報に加え、同施設の運転情報を併せて用いることにより、再処理施設固有の機器故障率を算出することが可能であり、平成18年度までに17機種,392機器の故障率を算出した。本作業の結果は、再処理施設の特徴を踏まえた確率論的安全評価(PSA)を実施するための機器故障率データ整備に資するものと考えられる。
高谷 暁和; 水庭 直樹; 田辺 陽司; 佐藤 宗一; 稲野 昌利
no journal, ,
使用済み燃料の再処理に伴い発生する廃棄物のうち、ドデカン・TBP等の有機系廃棄物を減容して安定な形態の廃棄物とするため、マイクロ波を用いた大気圧下でのプラズマプロセスによる分解処理について検討した。
石田 倫彦; 須藤 俊幸; 稲野 昌利; 青嶋 厚
no journal, ,
東海再処理施設では、1997年のアスファルト固化処理施設での火災・爆発事故を契機とし、施設の安全性を包括的に確認する作業を実施してきている。本報では、決定論的な評価に加え、確率論的なアプローチによる施設の安全性評価について取り組みの経緯を報告する。
石田 倫彦; 稲野 昌利; 青嶋 厚; 須藤 俊幸; 村松 健; 上田 吉徳*
no journal, ,
機器故障率データはPSAの重要な要素であるが、再処理施設を対象とした機器故障率データで公開されているものはほとんどなく、原子力発電所の機器故障率データを援用しているのが現状である。一方、東海再処理施設では、1977年のホット運転開始以降の設備保全記録を「東海再処理工場設備保全管理支援システム」(TORMASS)としてデータベース化してきている。そこで、再処理施設を対象とした機器故障率データの整備に資するため、H17年度よりJNESからの受託業務として、TORMASSの保全データに加え同施設の運転データや運転にかかわる知見を活用した機器故障率算出を実施していることから、同故障率算出業務の概要を報告する。
中野 貴文; 稲野 昌利; 青嶋 厚
no journal, ,
東海再処理施設は1981年に操業を開始し、これまで30年間に1000tを超える使用済燃料を処理している。東海再処理施設では、今後の長期に渡る運転において施設の安全を確保するため、安全機能を有する施設を対象に高経年化技術評価を2004年4月から2005年9月にかけて実施した。この評価では、施設の安全機能に影響を及ぼす恐れのある経年変化事象として、金属材料の腐食,疲労,摩耗,鉄筋コンクリートの中性化,塩害,ケーブルの絶縁低下等を抽出し、これらのうち金属材料の腐食等を重要な経年変化事象と判断し、工学的な知見やこれまでに東海再処理施設で蓄積した腐食データ等に基づき、経年変化事象の進展,施設の安全機能に与える影響を評価した。その結果を踏まえ現状実施している保全の妥当性を評価し、追加保全作の策定を行った。この取り組みを通して、今後10年間に渡り施設の安全機能を維持できる見通しを得ることができた。本報告では、以上の取り組みを紹介する。
戸塚 真義; 白井 更知; 高谷 暁和; 稲野 昌利
no journal, ,
東海再処理施設で適用可能な未臨界度測定手法の検討及び、未臨界度測定に適した機器の選定と測定対象とした機器における適用性評価を行った。また、実用化に向けた未臨界度モニタシステムの開発を行った。
石田 倫彦; 稲野 昌利; 鈴木 和彦*
no journal, ,
核燃料サイクル施設の効率的なリスク評価に資するため、東海再処理施設を対象に実施しているプロセスの危険要因を抽出するためのHAZOP解析支援システムの開発、及びHAZOP解析結果に基づき簡易的なリスク評価を実施するための統合安全解析(Integrated Safety Analysis; ISA)支援システムの検討状況について報告する。
佐藤 嘉彦; 佐藤 宗一; 稲野 昌利; 木村 新太*; 三宅 淳巳*; 小川 輝繁*
no journal, ,
硝酸とヒドラジンの混合時及び混合後の溶液における発熱挙動を反応熱量計及び示差走査熱量計にて測定し、混合時における発熱量と硝酸量との関係、混合後の溶液における反応機構にかかわる検討を行った。
