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伊藤 和元; 鈴木 惣十
日本原子力学会誌ATOMO
, 50(1), p.44 - 49, 2008/01
日本原子力学会誌の連載講座「高速炉の変遷と現状」の第6回「日本の高速炉開発の歴史(I)」として、高速実験炉「常陽」に関して寄稿するものである。本稿では、日本最初のナトリウム冷却型高速炉である「常陽」の設計、建設、運転、高度化計画、技術開発について紹介するとともに、これからの「常陽」への期待と役割について述べる。
伊藤 和元
IAEA/TWGFR 技術会議, 0 Pages, 2004/12
H16年12月1,2日に、JNC 敦賀本部 国際技術センターで行なわれる IAEA/TWGFR技術会議の発表資料として、もんじゅの概要、開発経緯、ナトリウム漏えい事故、理解促進活動、将来展望を説明する。
Takeda, Kunio*; Ito, Kazumoto*; Mizutani, Tomonori*; Wada, Juichi*; Takani, Satoru*; Atsumo, Hideo*
PNC TN951 76-04, 64 Pages, 1976/03
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伊藤 和元
no journal, ,
1.もんじゅの経緯,2.ナトリウム漏えい事故の原因究明と安全総点検,3.改造工事,4.長期停止設備等の健全性確認計画,5.品質保証体制,6.運転・保守員等の研修,7.透明性の確保
伊藤 和元; 前田 太志; 池田 真輝典
no journal, ,
「もんじゅ」は、ナトリウム漏えい事故により性能にかかわる使用前検査の途中段階(40%出力段階)で試運転を中断し、約10年間停止状態にある。この長期停止状態にある「もんじゅ」を、試運転(性能試験)が開始できるプラント状態にするための、設備の点検,試験,検査の全体計画を策定した。【範囲】対象設備:「もんじゅ」の原子炉及びその附属施設の全設備(ただし、燃料体を除く)。計画の範囲:試運転(性能試験)開始までに実施する点検,改造工事及び機能・性能にかかわる確認試験が本計画の対象範囲。【健全性確認の概要】停止中設備は、点検,部品交換,調整運転等を実施し、機器,設備単体の健全性を確認する。原子炉停止状態での運転中設備は、点検,寿命部品の交換,補修,設備更新を実施し、機器,設備単体の健全性を確認する。改造設備は、工事にかかわる試験,検査及び機能・性能にかかわる試験,検査を実施して機器,設備単体の健全性を確認する。機器,設備単体の健全性を確認した後、系統・プラントレベルの試験を実施し、段階的にプラント全体の健全性を確認する。健全性確認中に発見された機器の故障,設備の不具合は、部品交換,調整等により、健全な状態に復旧する。また、運転再開後のトラブル発生防止のため必要な水平展開を実施する。
伊藤 和元; 池田 博; 高山 宏一; 奥田 英一
no journal, ,
「もんじゅ」燃料の長期保管状況とその利用にかかわる原子力機構の取組みについて、もんじゅ安全性確認検討会に報告する。
伊藤 和元; 池田 博; 高山 宏一; 友部 勝眞; 宇佐美 晋
no journal, ,
海外の高速炉におけるトラブル事例等の反映にかかわる原子力機構の取組みについて、もんじゅ安全性確認検討会に報告する。
伊藤 和元; 前田 太志; 池田 真輝典
no journal, ,
「もんじゅ」は、ナトリウム漏えい事故により性能にかかわる使用前検査の途中段階(40%出力段階)で試運転を中断し、約10年間停止状態にある。この長期停止状態にある「もんじゅ」を、試運転(性能試験)が開始できるプラント状態にするための、設備の点検,試験,検査の全体計画を、保安規定第3条(品質保証)に基づき定められている「保守管理要領第11条第3項」に基づき健全性確認を行う場合の計画書として策定した。適用範囲:(1)本計画は、長期間停止している「もんじゅ」の設備健全性を確認し、試運転(性能試験)が行えるように設備の点検及び系統の機能・性能を確認する試験(改造工事確認試験及びプラント確認試験)の計画である。(2)ナトリウム漏えい対策等の改造工事の対象となる設備の健全性確認についても本計画書に含めており、「もんじゅ」の原子炉及びその付属施設に該当する全設備を対象としている。
近藤 悟; 伊藤 和元
no journal, ,
高速増殖原型炉「もんじゅ」の開発にかかわる経緯,現状及び今後の研究開発計画について報告する。具体的内容は、「もんじゅ」の主要仕様,目的,経緯(特にナトリウム漏えい事故後の改造工事,確認試験等),今後の性能試験の計画,「もんじゅ」にかかわる研究開発の現状と今後の計画であり、課題はあるものの運転再開に向けた準備が順調に進められていること,運転再開後の研究開発についても具合化を図りつつあることを強調する。
伊藤 和元
no journal, ,
1999年より電気事業者とともに実施してきた、高速増殖炉サイクルの実用化戦略調査研究(FS)フェーズIIを2006年3月に完了した。原子力機構は、FBRサイクル主概念の実用化に集中し、研究開発を加速するため、この研究開発を「高速増殖炉実用化研究開発」(Fast Reactor Cycle Technology Development、略称FaCT)とし、主概念にかかわるさまざまな革新的な技術の成立性を見極める研究開発に取組んでいる。さらに、文部科学省,経済産業省,電気事業者,製造事業者及び原子力機構による協議会により今後の高速増殖炉サイクル開発の進め方が検討され、高速増殖炉については明確な責任のもと効率的に開発を行う新たな体制が具体化している。世界に目を向けると、米国,仏国をはじめ、多くの国々が高速増殖炉サイクルの開発に積極的に取組んでおり、二国間協力やGNEP,GIFなどの多国間協力を通じて、原子力機構は高速増殖炉サイクル技術の国際標準化に向けて取り組んでいく。
伊藤 和元
no journal, ,
最近の20年間のナトリウム冷却高速炉開発の状況は大きく変化した。1980年代から1990年代の海外,1995年もんじゅ事故以降の日本、それぞれの社会において高速炉開発の社会環境は大変厳しく、一方、安全,信頼性,経済性の目標は高くなり、環境への要求も強くなった。このような状況の中、日本では高速増殖炉の実用化研究を進め、ナトリウム冷却型高速実用炉概念を研究し、高い目標や要求を達成できる見通しを得た(FaCTプロジェクト)。また、高速実験炉常陽,高速増殖原型炉もんじゅでは、国内外の人材の維持・育成に貢献した。そして現時点では、高い目標や要求を達成する高速炉サイクルシステム実用化への具体的項目の開発に着手している。もんじゅの試運転再開も近い状況にある。高速炉開発状況は好転しており、高速炉サイクルシステム実用化の研究開発がますます進展することを期待している。
