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論文

東海再処理施設における非常用電源設備(無停電電源装置)の保全管理

西田 恭輔; 檜山 久夫; 柴田 里見; 岩崎 省悟; 伊波 慎一

日本保全学会第6回学術講演会要旨集, p.294 - 297, 2009/08

再処理施設の負荷の中には、使用済核燃料物質を処理する施設の特質として、放射線管理上重要な臨界モニタや放射線管理機器等、給電の中断が許されないものがあり、これらの機器は無停電電源装置を介して給電を行っている。本報告では、重要設備である無停電電源装置の機能を維持するために実施している定期的な点検,部品交換,装置更新等の状況について述べる。

論文

Status of J-PARC muon science facility at the year of 2005

三宅 康博*; 西山 樟生*; 河村 成肇*; 牧村 俊助*; Strasser, P.*; 下村 浩一郎*; Beveridge, J. L.*; 門野 良典*; 福地 光一*; 佐藤 伸彦*; et al.

Physica B; Condensed Matter, 374-375, p.484 - 487, 2006/03

 被引用回数:6 パーセンタイル:31.27(Physics, Condensed Matter)

物質生命科学実験施設の建屋の建設は2004年度の初めに開始された。2008年に加速器とビーム輸送系のコミッショニングが行われた後、2009年にはミュオンのユーザー利用が開始される。この論文ではJ-PARCミュオン科学実験施設建設の現状について述べる。

論文

J-PARC muon science facility with use of 3GeV proton beam

三宅 康博*; 河村 成肇*; 牧村 俊助*; Strasser, P.*; 下村 浩一郎*; 西山 樟生*; Beveridge, J. L.*; 門野 良典*; 佐藤 伸彦*; 福地 光一*; et al.

Nuclear Physics B; Proceedings Supplements, 149, p.393 - 395, 2005/12

J-PARCミュオン施設は物質生命科学実験施設の中に位置する。中性子標的の手前に置かれたミュオン標的から得られるミュオンを用いた研究が行われる。このJ-PARCミュオン科学施設の概要を報告する。

報告書

ベイズ逆投影法によるCT画像再構成

春山 満夫; 高瀬 操*; 岩崎 信*; 飛田 浩

JAERI-Research 2002-022, 91 Pages, 2002/12

JAERI-Research-2002-022.pdf:37.97MB

放射性廃棄物の非破壊測定技術開発の一環として、廃棄物ドラムの内部情報(物質性状)を把握できるCT法として、ベイズ逆投影法(Bayes Back Projection, BBP)による画像再構成プログラムを開発した。一般的なCT断面画像再構成手法として、フィルタ-補正逆投影法(Filtered Back Projection, FBP)が良く知られているが、今回報告する断面画像再構成手法は、ベイズ推定法をもととした逆問題解法をCT画像再構成問題に適用したものである。本手法は、測定回ごとの投影データを即座に断面画像に反映できる画像逐次改良型であるため、断面画像の修練をリアルタイムで見ることができるだけでなく、関心領域のみの画像再構成を行うことも可能な方法である。今回開発した再構成プログラムはX線XT用のものであるが、中性子イメージングや陽電子断層撮影(Positron Emission Tomography, PET)などの断面画像再構成にも適用することができ、利用範囲は広いものである。

報告書

高速炉燃料リサイクル試験; 高燃焼度MOX燃料(94,000MWd/t)の溶解温度パラメータ試験

富樫 昭夫; 坂井 敏幸*; 算用子 裕孝; 岩崎 伊佐央*; 栗林 正和*; 根本 慎一

PNC TN8410 95-056, 65 Pages, 1995/03

PNC-TN8410-95-056.pdf:2.87MB

CPFでは,これまでに「常陽」MK-I,MK-IIおよび海外炉照射済燃料等を対象とした多数のホット溶解試験を実施し,高速炉使用済燃料再処理に関する基礎的なデータを取得してきた。これらの結果をふまえて,今回の第18回試験では仏国「Phenix」炉で照射された平均燃焼度が94,000MWd/tの高燃焼度燃料を対象として,高硝酸濃度(8M)条件下において溶解温度を主な試験パラメータとした合計2回の溶解試験を実施した。以下にその概要を示す。1.溶解速度に与える溶解温度の影響高硝酸濃度条件下においても溶解速度は溶解温度に依存し,温度の上昇に伴い速くなる。しかしながら,沸点より5$$^{circ}C$$程度低い温度以上では逆に溶解速度の低下が観察され,既往文献に報告されているウラン溶解挙動と同じ傾向を示すことが確認された。2.不溶解性残渣の発生率本試験結果とこれまでのCPF試験結果を併せて評価した結果,燃料燃焼度の上昇に伴って不溶解性残渣の発生率も増加する傾向にあることが見出された。また,これまでの溶解試験で回収した残渣と燃焼度をパラメータに算出した残渣成分元素(Mo,Tc,Ru,RhおよびPd)の生成量との比較・評価を行った結果,計算値に対して約20%から100%が残渣として回収されている。なお,本報告書は使用済燃料再処理工程のうちのせん断・溶解・清澄試験に関するものであり,これ以降の工程に関する試験結果については別途報告することとする。

報告書

CPFにおける高速炉燃料リサイクル試験; 高速炉使用済燃料の溶解性に関する研究

根本 慎一; 坂井 敏幸*; 算用子 裕孝; 菊池 憲治; 岩崎 伊佐央*; 栗林 正和*; 松島 和美*

PNC TN8410 93-283, 86 Pages, 1993/11

PNC-TN8410-93-283.pdf:2.38MB

CPFにおけるホット試験は1982年9月30日に実施した高速炉使用済燃料ピンのせん断作業を皮切りに、これまでの約10年間、ピューレックス法を基本として高速炉燃料再処理に関した各プロセス試験を進めてきた。今回、これらのホット試験のうち、燃料の溶解試験に着目して総合的に評価・解析を加え、シミュレーションコードに反映できる溶解反応速度式を導出することができた。以下にその基本データについての概要を示す。高速炉使用済燃料の溶解速度は、反応表面積および系の硝酸濃度に比例する。また、温度に関してはアレニウスの式で補正できる。溶解速度=速度定数・反応表面積・(硝酸濃度)SUP1.7・e/SUP-E/RT (1)溶解速度は硝酸濃度の1.7乗に比例し、未照射UO$$_{2}$$ペレットの傾向とほぼ同じである。(2)アレニウスプロットにより求めた見かけの活性化エネルギーは11kcal/molであり、UO$$_{2}$$の溶解で報告されている同エネルギーにほぼ近い。(3)燃焼度の影響については、溶解反応速度式に反映できるような形での整理はできなかったが、溶解速度は硝酸濃度の低い系では燃焼度の増加に伴って低下する傾向にあること、また、8M程度の高濃度硝酸系では見かけ上ほぼ一定になることが観察された。(4)溶解速度の変化より溶解反応にかかわる有効表面積を推定し、せん断片および粉末の表面積変化を数式化した。(5)せん断片の"つぶれ"の影響については、約30%以上確保することによりほぼ一定の溶解速度を得ることができる。

口頭

東海再処理施設における給電設備の集中監視システムの構築

青木 賢二; 檜山 久夫; 柴田 里見; 岩崎 省悟; 伊波 慎一

no journal, , 

東海再処理施設には、管理区域を有する複数の施設があり、各施設への給電は、放射性物質の管理の観点から、停電を考慮した連続的な給電システムが必要である。また、給電異常時には、速やかな処置と復旧のための情報収集が必要である。本報告では、給電監視場所の一元化及び給電異常個所を把握するための情報収集の迅速化を目的とした集中監視システムについて述べる。

口頭

東海再処理施設における海中放出管からの漏えいについて; 海中放出管漏えい箇所の復旧

青木 賢二; 清水 和幸; 山本 昌彦; 竹内 謙二; 檜山 久夫; 岩崎 省悟

no journal, , 

平成21年4月に確認された東海再処理施設の海中放出管からの漏えいは、漏えい箇所が海底埋設の放出管であり、この漏えい箇所を切断・回収し原因究明を行った。その結果、漏えい原因は外部からの損傷と損傷箇所に経年変化として水素脆性が生じたことにより漏えいに至ったと推定した。切断・回収した漏えい箇所は、原因究明を終えた後、復旧を行った。復旧に際しては、復旧配管のシール性,海中での施工性を考慮した方法の検討を行った結果、既設配管との接続をメカニカル形管継手により行う方法を採用し、また、腐食防止を考慮し、電気防食を行えるようにした。なお、2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震に伴う放出管への影響の有無について点検を行い、異常がないことを確認した。

口頭

低線量・低線量率リスク推定における現状と課題; 線量評価の現状と課題

酒井 一夫*; 山田 裕*; 吉田 和生*; 吉永 信治*; 佐藤 薫; 緒方 裕光*; 岩崎 利泰*; 工藤 伸一*; 浅田 恭生*; 川口 勇生*; et al.

no journal, , 

日本保健物理学会では、疫学研究および放射線生物研究に関する文献調査等に基づき、従来の保守的な方法と異なる、低線量に対する新しいリスク推定法を構築するために2016年4月に「低線量・低線量率リスク推定法専門研究会」を発足させ、生物学研究、モデル研究、疫学研究、および線量評価の各分野における現状を整理するとともに、課題についての議論を重ねてきた。本発表は、学会員への情報提供を目的として、本専門研究会の2年間の活動の成果を報告するものである。発表者は、低線量・低線量率放射線のリスク推定法を構築する上で線量評価の視点から課題として抽出された事項として、被検者の解剖学的特性、各種モニタリング測定値、体内線量(率)分布が線量評価の不確かさに及ぼす影響等について紹介・解説する。

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