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論文

概況報告(2004年10月$$sim$$12月) 高速増殖炉燃料の研究開発、高速増殖炉燃料再処理技術の研究開発、環境保全技術開発

無藤 克己; 小圷 正之; 中澤 修; 加藤 浩; 江橋 健

サイクル機構技報, (26), 119,133 Pages, 2005/00

サイクル機構技報第26号に、平成16年度第3四半期の「業務概況」として以下の事項を報告する。・高速増殖炉燃料製造技術開発の現状 ・高速増殖炉燃料再処理技術開発の現状 ・環境保全技術開発の

論文

概況報告(2005年1月$$sim$$3月) 高速増殖炉燃料の研究開発、高速増殖炉燃料再処理技術の研究開発、環境保全技術開発

無藤 克己; 小圷 正之; 中澤 修; 加藤 浩; 江橋 健

サイクル機構技報, (27), 84, 86, 98 Pages, 2005/00

サイクル機構技報第27号に、平成16年度第4四半期の「業務概況」として以下の事項を報告する。・高速増殖炉燃料製造技術開発の現状・高速増殖炉燃料再処理技術開発の現状・環境保全技術開発の現状

論文

概況報告(2003年10月$$sim$$12月) 高速増殖炉燃料の研究開発、高速増殖炉燃料再処理技術の開発、環境保全対策

無藤 克己; 小圷 正之; 中澤 修; 須黒 寿康; 加藤 浩

サイクル機構技報, (22), 103 Pages, 2004/00

サイクル技報22号に、平成15年度第3四半期の「業務概況」として、以下の事項を報告する。・高速増殖炉燃料製造技術開発の現状・高速増殖炉燃料再処理技術開発の現状・環境保全対策の現状

論文

概況報告(2004年1月$$sim$$3月) 高速増殖炉燃料の研究開発、高速増殖炉燃料再処理技術の研究開発、環境保全技術開発

無藤 克己; 小圷 正之; 中澤 修; 須黒 寿康; 加藤 浩

サイクル機構技報, (23), 119- Pages, 2004/00

サイクル機構技報第23号に、平成15年度第4四半期の「業務概況」として以下の事項を報告する。・高速増殖炉燃料の研究開発の現状・高速増殖炉燃料再処理技術の研究開発の現状・環境保全技術開発の現状

論文

概況報告(2004年4月$$sim$$6月) 高速増殖炉燃料の研究開発、高速増殖炉燃料再処理技術の研究開発、環境保全技術開発

無藤 克己; 小圷 正之; 中澤 修; 須黒 寿康; 加藤 浩

サイクル機構技報, (24), 71 Pages, 2004/00

サイクル機構技報第24号に、平成16年度第一四半期の「業務概況」として以下の事項を報告する。・高速増殖炉燃料製造開発の現状・高速増殖炉燃料再処理技術開発の現状・環境保全技術開発の現状

論文

概況報告(2004年7月$$sim$$9月) 高速増殖炉燃料の研究開発、高速増殖炉燃料再処理技術の研究開発、環境保全技術開発

小圷 正之; 中澤 修; 加藤 浩; 江橋 健

サイクル機構技報, (25), 120,134 Pages, 2004/00

サイクル機構技報第25号に、平成16年度第2四半期の「概況報告」として以下の事項を報告する。・高速増殖炉燃料の研究開発の現状・高速増殖炉再処理技術開発の現状・環境保全技術開発の現状

論文

高速増殖炉燃料の研究開発、高速炉増殖炉燃料再処理技術の研究開発、環境保全対策

牧野 勉; 小圷 正之; 中澤 修; 佐々木 康雄; 加藤 浩

サイクル機構技報, (19), 83- Pages, 2003/06

サイクル機構技報19号に、平成14年度第4四半期の「業務状況」として以下の項目を報告する。・高速増殖炉燃料製造技術開発の現状・高速増殖炉燃料の再処理技術開発の現状・環境保全対策の現状

論文

高速増殖炉燃料の研究開発、高速炉増殖炉燃料再処理技術の研究開発、環境保全対策

牧野 勉; 小圷 正之; 中澤 修; 佐々木 康雄; 加藤 浩

サイクル機構技報, (18), 110- Pages, 2003/03

サイクル技報第18号に、平成14年度第3四半期の「業務概況」として以下の事項を報告する。・高速増殖炉燃料製造技術開発の現状・高速増殖炉燃料の再処理技術開発の現状・環境保全対策の現状

論文

概況報告(2003年4月$$sim$$6月) 高速増殖炉燃料の研究開発、高速炉増殖炉燃料再処理技術の研究開発、環境保全対策

牧野 勉; 小圷 正之; 中澤 修; 佐々木 康雄; 加藤 浩

サイクル機構技報, (20), 124 Pages, 2003/00

サイクル機構技報第19号に、平成14年度第4四半期の「業務概況」として以下の事項を報告する。・高速増殖炉燃料製造技術開発の現状、・高速増殖炉燃料の再処理技術の現状、・環境保全対策の現状

論文

概況報告(2003年7月$$sim$$9月) 高速増殖炉燃料の研究開発、高速増殖炉燃料再処理技術の開発、環境保全対策

無藤 克己; 小圷 正之; 中澤 修; 須黒 寿康; 加藤 浩

サイクル機構技報, (21), P. 126, 2003/00

サイクル技報第21号に、平成15年度第2四半期の「業務概況」として以下の事項を報告する。・高速増殖炉燃料製造技術開発の現状・高速増殖炉燃料の再処理技術開発の現状・環境保全対策の現状

論文

高速増殖炉燃料の研究開発、高速炉増殖炉燃料再処理技術の研究開発、環境保全対策

牧野 勉; 小圷 正之; 中澤 修; 佐々木 康雄; 加藤 浩

サイクル機構技報, (17), 146- Pages, 2002/12

サイクル技報第17号に、平成14年度第2四半期の「業務概況」として以下の事項を報告する。・高速増殖炉燃料製造技術開発の現状・高速増殖炉燃料の再処理技術開発の現状・環境保全対策の現状

論文

「低レベル放射性廃棄物管理プログラム」と環境保全対策

山下 照雄; 米谷 雅之; 小圷 正之; 田辺 務; 宮本 泰明; 武田 誠一郎

サイクル機構技報, (16), 37- Pages, 2002/00

サイクル機構技報 第16号(平成14年9月発行予定)に、「技術報告」として「低レベル放射性廃棄物管理プログラム」及び環境保全対策に関する事項を報告する。

報告書

ハル等廃棄物処理技術開発施設(HWTF)における新技術の適応性検討

渡辺 義之; 小圷 正之; 杉本 雅彦; 高橋 望*; 村山 重雄; 倉形 光一郎; 大森 勇二*

PNC TN8410 97-204, 50 Pages, 1996/06

PNC-TN8410-97-204.pdf:2.06MB

ハル等廃棄物処理技術開発施設(以下,HWTFという)は,再処理工場等から発生するハル等の高線量固体廃棄物の処理を行うための施設であり,平成15年度の運転開始を目標に,現在,施設設計を進めている。本報告書は,HWTFプロセスにおいて重要となる切断技術及び高圧縮体の物性測定技術について試験・検討を行い,その結果を要約しまとめたものである。(1)YAGレーザによるハル缶切断への適用性検討本研究は,YAGレーザ技術がハル缶の切断・解体装置として適用性を有しているか確認することを目的に実施した。その結果,HWTFで要求される処理能力(切断能力:2缶/日)を十分に満足することが確認できた。(2)X線CTによるハル等圧縮体内部空隙及び異物測定への適用性検討本研究は,すでに医療用CT分野で活用されているX線CT技術に着目し,より高密度の被検体中の空隙及び異物の測定に適用性を有しているか確認することを目的に実施した。その結果,CT撮影条件(検出器コリメータのスリット構造),領域抽出手法及び密度評価時の補正手法について,精度向上のための技術課題はあるが,適用の可能性は十分にあることが確認できた。

報告書

低レベル廃棄物処理開発施設(設計データ2); 昭和63年度貯蔵低放射性固体廃棄物の調査

稲田 栄一; 小圷 正之; 須藤 光男*; 吉田 充宏; 箕内 洋之; 岡本 哲也*; 酒井 光雄

PNC TN8450 91-006, 77 Pages, 1991/03

PNC-TN8450-91-006.pdf:2.09MB

東海事業所再処理工場等から発生した低放射性固体廃棄物のうち、難燃物、不燃物、及び一部の可燃物はドラム缶やコンテナに収納され、第一低放射性固体廃棄物貯蔵場、並びに第二低放射性固体廃棄物貯蔵場に貯蔵、保管される。これらの廃棄物を減容安定化処理することを目的とした低レベル廃棄物処理開発施設(以下LWTFという)の設計を実施しており、施設設計を進める上で処理対象廃棄物を明確にする必要が有るため本調査を実施した。調査対象は、再処理工場の運転状況を踏まえた代表的な3ケースとし、昭和62年、63年、及び平成2年度について調査することとした。本調査書は、先の昭和62年度調査と同様に昭和63年度に発生した廃棄物を対象に、ドラム缶及びコンテナに収納された低放射性固体廃棄物の種類、数量、性状等について調査を行ったものである。調査対象廃棄物は、昭和63年度にドラム缶、またはコンテナに封入された低放射性固体廃棄物とし、その種類、数量等を明らかにした。調査結果は、以下の通りであった。1,全体廃棄物の割合は、可燃物が約4%、難燃物Iが約10%、難燃物IIが約7%、不燃物が約79%であった。2,ドラム缶の最大重量は、普通ドラム缶で505kg/本(不燃物)、マルチドラム缶で

報告書

低レベル廃棄物処理開発施設(設計データ1); 昭和62年度貯蔵低放射性固体廃棄物の調査

稲田 栄一; 小圷 正之; 須藤 光男*; 吉田 充宏; 箕内 洋之; 岡本 哲也*; 酒井 光雄

PNC TN8450 91-005, 103 Pages, 1991/02

PNC-TN8450-91-005.pdf:2.7MB

東海事業所再処理工場等から発生した低放射性固体廃棄物のうち、難燃物、不燃物、及び一部の可燃物はドラム缶やコンテナに収納され、第一低放射性固体廃棄物貯蔵場、並びに第二低放射性固体廃棄物貯蔵場に貯蔵、保管される。これらの廃棄物を減容安定化処理することを目的とした低レベル廃棄物処理開発施設(以下LWTFという)の設計を実施しており、施設設計を進める上で処理対象廃棄物を明確にする必要が有るため本調査を実施した。調査対象は、再処理工場の運転状況を踏まえた代表的な3ケースとし、昭和62年、63年、及び平成2年度について調査することとした。本調査書は、先ず昭和62年度に発生した廃棄物を対象に、ドラム缶及びコンテナに収納された低放射性固体廃棄物の種類、数量、性状等について調査を行ったものである。調査対象廃棄物は、昭和62年度にドラム缶、またはコンテナに封入された低放射性固体廃棄物とし、その種類、数量等を明らかにした。調査結果は、以下の通りであった。1,全体廃棄物の割合は、可燃物が約9%、難燃物Iが約14%、難燃物IIが約8%、不燃物が約69%であった。2,ドラム缶の最大重量は、普通ドラム缶で325kg/本(不燃物)、マルチドラム缶で272.5kg(不燃物)であった。

論文

プルトニウム廃棄物処理開発施設の実証試験

大内 優; 稲田 栄一; 小圷 正之

動燃技報, (74), 96- Pages, 1990/06

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