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論文

Progress in R&D efforts on the energy recovery linac in Japan

坂中 章悟*; 吾郷 智紀*; 榎本 収志*; 福田 茂樹*; 古川 和朗*; 古屋 貴章*; 芳賀 開一*; 原田 健太郎*; 平松 成範*; 本田 融*; et al.

Proceedings of 11th European Particle Accelerator Conference (EPAC '08) (CD-ROM), p.205 - 207, 2008/06

コヒーレントX線,フェムト秒X線の発生が可能な次世代放射光源としてエネルギー回収型リニアック(ERL)が提案されており、その実現に向けた要素技術の研究開発が日本国内の複数研究機関の協力のもと進められている。本稿では、ERL放射光源の研究開発の現状を報告する。

論文

Transmissible and nontransmissible mutations induced by irradiating ${it Arabidopsis thaliana}$ pollen with $$gamma$$-rays and carbon ions

内藤 健*; 草場 信*; 鹿園 直哉; 高野 敏弥*; 田中 淳; 谷坂 隆俊*; 西村 実*

Genetics, 169(2), p.881 - 889, 2005/02

 被引用回数:108 パーセンタイル:87.97(Genetics & Heredity)

放射線による突然変異の分子メカニズムを明らかにするため、シロイヌナズナの花粉に$$gamma$$線とイオンビームを照射し、それを交配することで後代における変異を追跡した。本実験系は、片親の花粉に照射することで、通常では致死になるような染色体異常も検出できる。分子マーカーを用いた欠失サイズの推定の結果、$$gamma$$線照射によるDNA変異の多くは2Mbにも及ぶ巨大な欠失であり、点様の突然変異は1割以下でしかなかった。このことは、$$gamma$$線は点様変異誘発が多いという従来の考え方とは異なる結果である。LETが大きい炭素イオンビームにおいても2Mb以上の巨大な欠失が多く観察されたが、そのうち幾つかは致死にならない染色体異常が観察され、$$gamma$$線とイオンビームの差異を示唆するものかも知れず、今後のさらなる検討が待たれる。

論文

KEKにおけるJ-PARC LINAC DTL1のビームコミッショニング

近藤 恭弘; 秋川 藤志; 穴見 昌三*; 浅野 博之*; 福井 佑治*; 五十嵐 前衛*; 池上 清*; 池上 雅紀*; 伊藤 崇; 川村 真人*; et al.

Proceedings of 1st Annual Meeting of Particle Accelerator Society of Japan and 29th Linear Accelerator Meeting in Japan, p.156 - 158, 2004/08

現在KEKにおいて、J-PARCリニアックのDTL1のビームコミッショニングが行われている。ピーク電流30mA,パルス幅20micro-sec,繰り返し12.5HzのビームをDTL1から透過率100%で引出し、設計値通りの19.7MeVに加速されていることを確認した。本発表では、DTL1のビームコミッショニングで現在までに得られている結果を発表する。

論文

回転座標変換に基づく三相スペクトル解析装置の提案

中野 博民*; 青野 芳範*; 内藤 雅将*; 近藤 良*; 江田 弘*; 松川 誠; 三浦 友史

電気学会論文誌,D, 120D(11), p.1277 - 1282, 2000/11

これまで三相システムのスペクトル解析は、三相の内の一相分を代表して単相のスペクトル解析を行っている。しかし、単相には正相逆相の区別がないため逆相成分も正相成分として一緒に見なされるという問題があった。本論文では、従来の問題点を解決する、回転座標変換に基づいた新しい三相一括のスペクトル解析装置の構成法について提案する。そして、本構成法について、筆者らの考案した拡張ボード線図とシミュレーションを用いて、その有用性を示す。その結果、提案した三相一括のスペクトル解析法は、三相電源における正相、逆相の周波数成分も把握できる非常に有効な手法であることが明らかとなった。

論文

Analysis of the current distortion factor of 3-phase, 3-wire system

中野 博民*; 田辺 剛史*; 内藤 雅将*; 久保田 義喜*; 森田 剛*; 木村 豊秋; 松川 誠; 三浦 友史

Electrical Engineering in Japan, 131(4), p.1 - 10, 2000/04

 被引用回数:8 パーセンタイル:48.65(Engineering, Electrical & Electronic)

従来より、三相の電流ひずみ率は、単相のひずみ率を用いて表現してきた。平衡三相の場合は各相のひずみ率が等しいため、一相分を代表して三相のひずみ率を表現することができた。しかし、不均衡三相においては各相のひずみ率がそれぞれ異なるため、一相分を代表して三相のひずみ率を定義することが困難であった。そこで、本論文ではこの問題を解決するために、平衡三相ひずみ波交流のみならず、不平衡三相ひずみ波交流においても適用可能な三相一括の新しい電流ひずみ率を提案する。本論文では、まず従来方式の問題点を明らかにし、これを解決するために、二軸複素フーリエ変換級数を用いた新しい定義式を提案する。そして、従来方式と提案方式の比較及び検討を行い、提案方式の有用性を明らかにする。

論文

Recent RF activities on JT-60U

池田 佳隆; 藤田 隆明; 濱松 清隆; 井手 俊介; 今井 剛; 諫山 明彦; 岩瀬 誠; 春日井 敦; 近藤 貴; 草間 義紀; et al.

AIP Conference Proceedings 485, p.279 - 287, 1999/09

最近のJT-60Uにおける高周波実験の成果を報告する。低域混成波(LHCD)では、閉じ込めの良い負磁気シア配位を、4.7秒定常的に保持することに成功した。またLHCD単独による中心電子温度11keVを越える高温プラズマ加熱を確認した。イオンサイクロトロン波(ICRF)では、負磁気シア配位での、ICRFによる高速イオンの閉じ込め減少の原因を明らかにするとともに、粒子補給の少ない状態での負磁気シア特性を調べた。電子サイクロトロン波(ECH)では、大型トカマクとして初めて、入射に成功するとともに、局所加熱制御及び中心加熱において、5.5keVの高温プラズマ加熱に成功した。

論文

三相三線式システムにおける電流ひずみ率に関する検討

中野 博民*; 田辺 剛史*; 内藤 雅将*; 久保田 義喜*; 森田 剛*; 木村 豊秋; 松川 誠; 三浦 友史

電気学会論文誌,A, 119(3), p.279 - 285, 1999/03

従来より、三相の電流ひずみ率は、単相のひずみ率を用いて表現してきた。平衡三相の場合は各相のひずみ率が等しいため、一相分を代表して三相のひずみ率を表現することができた。しかし、不平衡三相においては各相のひずみ率がそれぞれ異なるため、一相分を代表して三相のひずみ率を定義することが困難であった。そこで、本論文ではこの問題を解決するために、平衡三相ひずみ波交流のみならず、不平衡三相ひずみ波交流においても適用可能な三相一括の新しい電流ひずみ率を提案する。本論文では、まず第二章で従来式の問題点を明確にし、次に第三章で問題点を解決するために、二軸複素フーリエ級数を用いた新たな定義式を提案する。そして第四章で従来式と提案式の比較及び検討を行い、提案式の有用性を明らかにする。

論文

High triangularity discharges with improved stability and confinement in JT-60U

鎌田 裕; 芳野 隆治; 牛草 健吉; 閨谷 譲; 及川 聡洋; 内藤 磨; 徳田 伸二; 白井 浩; 滝塚 知典; 小関 隆久; et al.

Fusion Energy 1996, Vol.1, p.247 - 258, 1997/00

JT-60U装置では、ポロイダル磁場コイル系の改良により、プラズマ断面の三角度を、従来の約0.1から0.48まで上昇させた。これにより、プラズマ周辺部の不安定性であるELM及び、内部低n不安定性を安定化することに成功した。この結果、規格化ベータ値は、同様な圧力分布及び内部インダクタンスを持つプラズマにおいて、約2倍に上昇した。エネルギー閉じ込め性能も、三角度とともに上昇することが分かった。さらに、従来よりも高電子密度で良好な閉じ込め性能が得られた。ELMの質は、小振幅、高周波数となり、ダイバータ板の熱負荷集中の観点から好ましいことも分かった。以上の改善により、高い総合性能(閉じ込め改善度$$>$$2、規格化ベータ値。2.5、完全非誘導電流駆動(NB駆動電流40%、自発電流60%)を持つプラズマを約2秒間準定常に維持することに成功した。

論文

JT-60におけるプラズマ放電制御

二宮 博正; 細金 延幸; 芳野 隆治; 牛草 健吉; 鎌田 裕; 菊池 満; 木村 豊秋; 栗原 研一; 辻 俊二; 内藤 磨; et al.

核融合研究, 65(SPECIAL ISSUE), p.13 - 26, 1991/03

トカマク装置のプラズマ電流、密度、閉じ込め特性、電流駆動領域等の運転領域の拡大は、プラズマ性能の向上のみならず、次期装置等設計に対するデータベースを提供する上からも重要である。JT-60におけるプラズマ電流領域拡大に於いては、ロックドモードが原因で発生するディスラプションによりI$$_{p}$$=2.4MA程度に制限されるが、中性粒子加熱によりこのモードを安定化できることを明確にした。また密度限界については、プラズマ周辺のパワーバランスで限界が決まっていることを明らかにした。

口頭

確率論的安全評価実施基準,レベル3PSA編

本間 俊充; 梶本 光廣*; 内藤 真*

no journal, , 

日本原子力学会標準委員会発電炉専門部会レベル3PSA分科会では、確率論的安全評価(PSA)のうち、原子力発電所の事故時に環境に放出される放射性物質に起因する公衆の健康影響を評価するレベル3PSA実施手順の標準化の検討を進め、おもに安全目標/性能目標への適合性評価を活用目的としてレベル3PSAの標準案を策定した。

口頭

Helium ion beam radiolysis of sodium bicarbonate aqueous solution

山口 真; 内藤 守正; 油井 三和

no journal, , 

高レベル放射性廃棄物の地層処分における廃棄体表面での地下水の$$alpha$$線分解の影響を評価するため、地下水中の主要成分である炭酸水素イオン水溶液のヘリウムイオンビーム照射を行った。照射は高崎のTIARAのAVFサイクロトロンを用い、20MeVの$$^{4}$$He$$^{2+}$$イオンビームを照射し、生成した過酸化水素濃度を測定した。集積線量の増加に伴い、過酸化水素の濃度は直線的に増加したが、増加速度は溶質濃度の増加に伴い減少した。この結果は、以前に報告した$$alpha$$線分解反応の均一系反応モデル計算の結果と一致した傾向を示した。

口頭

人工海水中における炭素鋼の腐食挙動に及ぼす$$gamma$$線照射の影響

谷口 直樹; 山口 真; 内藤 守正; 建石 剛*

no journal, , 

高レベル放射性廃棄物処分環境における炭素鋼オーバーパックの腐食に及ぼす放射線の影響を明らかにすることを目的として80$$^{circ}$$Cの人工海水を用いて45Gy/hの$$gamma$$線照射下における浸漬試験,自然電位測定,アノード/カソード分極測定を実施した。人工海水単独系では$$gamma$$線照射による自然電位貴化,腐食量増加,カソード電流の増加が観察されたが、ベントナイト共存下では$$gamma$$線照射による影響はほとんど認められなかった。

口頭

Effect of $$gamma$$ radiation on carbon steel corrosion in compacted bentonite

谷口 直樹; 山口 真; 内藤 守正; 建石 剛*

no journal, , 

高レベル放射性廃棄物の地層処分における炭素鋼オーバーパックの腐食速度に対し、ガラス固化体からの$$gamma$$線による地下水の放射線分解が与える影響を評価するため、$$gamma$$線照射下で炭素鋼腐食試験を行った。人工海水中では80$$^{circ}$$C, 30-50Gy/hの線量率で腐食速度の上昇が認められ、腐食電位の上昇及びカソード分極電流密度が増加したことから、過酸化水素などの放射線分解生成物のカソード反応への寄与により、腐食速度が増加した可能性が示唆された。一方、ベントナイト緩衝材中では、溶液中でみられたような$$gamma$$線照射の効果は認められなかった。さらに、緩衝材の密度を変えても腐食速度はほとんど変化しなかった。ベントナイトによる$$gamma$$線照射影響の抑制作用の発現機構について考察した。

口頭

Current status toward the re-operation of JMTR

神永 雅紀; 谷本 政隆; 大岡 誠; 石原 正博; 楠 剛; 内藤 明礼; 荒木 政則

no journal, , 

日本原子力研究開発機構(JAEA)の材料試験炉(JMTR)は、出力50MWの軽水冷却タンク型原子炉である。1968年3月の初臨界以来、JMTRは発電用軽水炉、HTGR、核融合炉の燃料/材料照射試験やRI生産に用いられてきた。2006年8月にJMTRは、再稼働のための外部及び内部委員会によるチェック&レビューのため、一旦運転を停止した。議論の結果、JMTRは必要な更新作業の後に運転を再開することが最終的に決定された。更新は、2007年度から開始され、一次冷却系と二次冷却のポンプモーター、核計装システム、プロセス計装システム、安全保護系などが更新された。更新は計画通り2011年3月に終了した。不運にも、2011年3月11日に、東北地方太平洋沖地震が発生した。このため、冷却系統、原子炉制御系など、JMTR再稼働前の機能テストは、地震の影響により遅れを生じた。その後、規制当局の指示の下、3.11地震後のJMTRの健全性評価を実施した。その結果、JMTRの原子炉施設は、健全であることを確認し、2012年9月7日に規制当局に報告書を提出した。現在、報告書については規制当局の確認中である。一方、試験研究炉に対する新規制基準が2013年12月に施行予定で、JMTRの再稼働は、新規制基準への適合性を確認した後に行われる。更新されたJMTRは、2030年度ごろまでの約20年間運転される予定である。

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