Genetic changes in progeny of bystander human fibroblasts after microbeam irradiation with X-rays, protons or carbon ions; The Relevance to cancer risk

Autsavapromporn, N.*; Plante, I.*; Liu, C.*; 小西 輝昭*; 宇佐美 徳子*; 舟山 知夫; Azzam, E.*; 村上 健*; 鈴木 雅雄*

International Journal of Radiation Biology, 91(1), p.62 - 70, 2015/01

https://doi.org/10.3109/09553002.2014.950715

放射線がん治療の実施にあたり、放射線誘発バイスタンダー効果が治療域周辺の正常細胞に健康影響リスクを及ぼすかどうかは重要な問題である。そこで、本研究では、バイスタンダー効果が誘導された細胞の子孫細胞における有害影響の伝播に、照射した放射線の線質と、ギャップジャンクションを介した細胞間情報伝達機構が果たす役割について解析を行った。実験では、コンフルエントに培養したヒト正常線維芽細胞試料に対し、LETの異なるマイクロビームで、その全体の0.0360.4%の細胞のみに照射を行い、バイスタンダー効果を誘導した。この細胞を照射後20世代にわたって培養し回収した後に、微小核形成、遺伝子への変異誘発、及びタンパク質酸化を指標に解析を行った。その結果、バイスタンダー細胞の子孫細胞における有害影響の伝播は、照射した放射線のLETによって違いがあることが明らかになった。

放射線利用の社会的受容性に関する調査

大西 輝明*; 辻本 忠*; 岡田 修身*

JNC TJ4420 2001-006, 794 Pages, 2001/03

JNC-TJ4420-2001-006.pdf:16.76MB

放射線を利用した技術や一般の科学技術などを人々がどのような理由で、またどの程度に受容しているのであろうか。これを明確にすることは、原子力エネルギーの社会受容促進に係って極めて重要である。本研究では原子力発電所非立地地域である大阪都市圏を対象地域として、これらの事柄に関して社会調査を行い、その結果を統計的に分析した。本研究での調査項目は、近年の原子力関連事故の印象や恐怖の度合いを問うもの、JCO事故についての人々の知識の正確さを問うもの、原子力技術を含む11種類の科学技術に対する受容性、非受容性を問うものなどからなっており、上記の地域で1025サンプルのデータを、郵送方法によって回収した。取得結果の分析から、属性によって原子力発電への態度にかなりの差が見られるなど、今後の広報活動への参考となるいくつかの視点が指摘される。また海外も含めて基幹エネルギーとして信頼できる新しい技術は登場しておらず、また脱エネルギー消費を公言できる文明の芽も育っていない。新技術を受容する過程は、技術登場後の時間経過が、一つの要素として絡んでいる様子が伺える。原子力技術は今後の技術情報の公開周知と安全の確保への誠実な努力が、時間経過を無にしない必要条件であろう。

原子力エネルギー認識の地域特性調査研究

岡田 修身*; 大西 輝明*; 辻本 忠*

平成21年度財団法人若狭湾エネルギー研究センター研究成果報告集,12, p.61 - 64, 2000/00

原子力エネルギーを初めとするエネルギー源の必要性や有効性、発電事業者に対する信頼感、エネルギー問題に対するメディア報道の公平性、原子力広報活動や原子力教育の効果などにかんする人々の認識データを、社会調査によって取得した。得られた結果を分析し、原子力エネルギーの社会的受容性を回復するために採るべき方策を提言した。

放射線利用の社会的受容性に関する調査

辻本 忠*; 大西 輝明*

JNC TJ4420 99-002, 436 Pages, 1999/03

JNC-TJ4420-99-002.pdf:19.41MB

原子力発電および高速増殖炉を含む10種の科学技術についての人々の意識を調査し、一般の科学技術に対するこれら原子力技術の危険性と利便性に関する位置づけを行った。さらにこれらをもとに、原子力技術が社会に広く受容されるための方策を検討した。1998年10月、福井県嶺北部1000名および嶺南部500名に対して調査員設問留置法により、近畿圏都市部1000名および全国の原子力専門家350名に対して郵送調査法により、同一内容の約30問からなる意識調査を行った。当調査では原子力発電の賛否やそれから連想される言葉、各種の科学技術への関心度やニュースメディアへの注目度、およびそれらの危険性や利便性の諸要因に対する態度などを質した。データは対象層の属性毎に整理し、比較検討した。さらに原子力技術に注目して、これに対する属性間での意識の相違や特徴、特異性などを明らかにした。また、一般生活者と研究者との間の原子力技術に対する著しい意識に違いについても明らかにし、「技術的安全」と「社会的安心」の乖離の実態を明確にした。新たに得られたこれらの知見をもとに、原子力技術の更なる社会受容に向けての提言も行った。

放射性廃棄物対策に係る情報提供効果の評価モデルの開発(その2)

大西 輝明*; 森岡 信一*; 塩田 雅之*; 奈良 昭穂*; 橋本 清*

PNC TJ1270 95-001, 130 Pages, 1995/02

PNC-TJ1270-95-001.pdf:3.53MB

放射性廃棄物地層処分研究開発を円滑に進めるためには、研究開発成果を基に関係の情報提供を積極的に行い、地層処分についての国民的理解を得つつ進める事が重要である。情報提供によるパブリックアクセプタンス(PA)効果については現象論的に議論されてきたものの、そのモデル化はもとより定性的把握さえも充分に行なわれていないのが現状である。かかる状況を踏まえ、平成5年度はPA活動に係わる環境因子の影響を定量的に議論し得る第1次的なシミュレーションモデルを構築した。今年度は、このモデルに相互コミュニケーション効果を取り入れ評価精度の向上を図るとともに、制限された入力条件の下で最大の効果を得るための条件サーチ機能(PA活動の種類・PA活動量の大きさ・PA活動の実施時期等の最適な組み合わせのサーチ機能)を付加するなど、モデルを拡張・整備した。また、拡張・整備したモデルの妥当性を検証するため、原子力関係者をPA活動対象集団とした事例解析を行った。この際、PA対象層の活動を規定する特性要因を整理・検討するとともにこれらの特性要因を原データから如何に入力データに加工したかを明かにし、今後、PA活動対象層が変わった場合の入力データ作成の一助とした。解析の結果、当モデルは原子力関係者に対する情報提供効果を精度良く評価できること、複数のPA活動を組み合わせることにより最適なPA効果がえられることなど有益な情報が得られた。これにより、当モデルの政策決定支援システムとしての運用に道が開かれた。

Late effects in the progeny of bystander human cells are dependent on radiation quality; The Relevance to cancer risk

Autsavapromporn, N.*; Plante, I.*; Liu, C.*; 小西 輝明*; 宇佐美 徳子*; 舟山 知夫; Azzam, E.*; 村上 健*; 鈴木 雅雄*

no journal, , 

ヒト皮膚由来正常線維芽細胞NG1RGB株へLETの異なるマイクロビームを照射し、その子孫細胞における影響を解析した。コンフルエントに培養したNG1RGB細胞集団の0.036-0.4%にマイクロビームで1箇所あたり0.4Gy相当の照射を行い、その後、20世代継代した後に微小核形成、突然変異誘発、およびタンパク質の酸化を指標とした解析を実施した。X線とプロトンビームで照射した細胞の子孫細胞では、酸化ストレスの昂進と微小核形成および突然変異頻度の上昇が認められた。その一方、炭素イオンビームで照射した細胞の子孫細胞では、同様な影響は認められなかった。また、細胞間ギャップ結合の阻害を行うことで、プロトンでは、子孫細胞における照射効果が緩和された。