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Quinay, P. E. B.*; 市村 強*; 堀 宗朗*; 西田 明美; 吉村 忍*
Bulletin of the Seismological Society of America, 103(3), p.2094 - 2110, 2013/06
被引用回数：11 パーセンタイル：34.65(Geochemistry & Geophysics)マルチスケール解析と地震波伝播の並列シミュレーションによる大規模ハイファイモデルを用いた断層-構造システムの地震応答解析について研究を行っている。地震波伝播シミュレーションの計算コストを削減するために、地震波伝播シミュレーションツールを分散メモリ計算機による並列計算ができるように拡張した。また、三次元モデルを前分割し、隣接グリッドと独立なサブモデルの複合グリッドメッシュ生成を行うための手法を開発した。そして、その拡張されたシミュレーションツールを検証し、実証した。最後に、原子力発電プラント建家構造を含む断層-構造システムモデルの動的応答計算に対するその有効性を実際のプラント情報に基づくハイファイモデルを用いて示した。
Quinay, P. E.*; 市村 強*; 堀 宗朗*; 西田 明美; 吉村 忍*
Proceedings of 15th World Conference on Earthquake Engineering (WCEE-15) (USB Flash Drive), 8 Pages, 2012/09
本論文では、断層-構造システムをもとにした原子力発電プラント建家構造の地震応答評価手法の開発について議論する。本システムの解析において、われわれは震源過程,地殻・地盤内の地震波伝播と建家構造の動的応答をモデル化した。断層破壊から建家動的応答までのシミュレーションに伴うさまざまな長さスケールにより、解析の計算コストは高くなる。そこで、われわれはマクロミクロアナリシス(MMA)とよぶマルチスケールアプローチと分散メモリ型並列計算を組合せることによって解析を行うこととした。本システムの適用例として、2007年中越沖地震を入力とする原子力発電プラントの応答計算を実施した。モデリングの目標精度は1ヘルツである。本システムを用いた原子力発電プラント建家の応答解析の有効性を、構造及び有限要素の観点から議論する。
Quinay, P. E. B.; 市村 強*; 堀 宗朗*; Wijerathne, M. L. L.*; 西田 明美
Progress in Nuclear Science and Technology (Internet), 2, p.516 - 523, 2011/10
本論文では、地震による地盤応答と地表面の構造応答を同時に扱うために、断層-構造物システムを基礎とする数値実験を実施している。断層や不整な地殻構造、地表面近くの柔らかい埋土,地表面の構造物を含む広域の3次元詳細モデルを解析するには、膨大な計算コストが必要となる。市村・堀(2009a)は、計算コストを削減するために特異摂動展開を基礎とするマクロ-ミクロ解析手法を提案した。本手法を用いて、地表面の構造物の地震応答と複雑な地殻構造内の大規模波動伝播の双方を扱うための、マクロ-ミクロ解析システム用に高度に調整された有限要素法コードを開発した。開発したコードの精度をグリーン関数の解析解との比較により検証した後、原子力発電施設構造のシンプルなモデルを用いた地震応答を数値実験した。本手法により、原子力発電施設の詳細な地震応答予測や、施設の耐震安全性のより現実的な評価が期待される。
Quinay, P. E. B.; 市村 強*; 堀 宗朗*; 西田 明美
Proceedings of 3rd ASEAN Civil Engineering Conference/3rd ASEAN Environmental Engineering Conference/1st Seminar on Asian Water Environments 2010, 5 Pages, 2010/11
本論文では、物理モデリングを基礎とする一つのアプローチとして、あるシナリオ地震下における原子力発電プラントの応答評価のためのフォルト-構造物システム(FSS)解析が示されている。FSSを効率的に解くために、マルチスケールアプローチに基づく手法である、マクロ-ミクロ解析(MMA)法(市村,堀、2007)を用いる。解析結果は、FSSを用いることで、構造物の複雑な応答が評価可能であることを示している。本研究は、必ずしも十分ではない現状の計算リソースで重要構造物の地震応答解析の高精度な解析結果を得ることが可能であるという点において、優位性をもっている。本研究は、東京大学と連携して進めている科学技術振興機構のCREST研究「原子力プラントの地震耐力予測シミュレーション」(平成18年度採択)の成果の一部である。
