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論文

稚内層珪質泥岩の力学特性

羽柴 公博*; 福井 勝則*; 杉田 裕; 真田 昌慶*

原子力バックエンド研究(CD-ROM), 21(2), p.75 - 82, 2014/12

珪藻土や、それが変成作用により岩石化した珪質岩は、北海道から秋田県、能登半島、隠岐諸島へかけて日本海側に広く分布しており、珪質岩の岩盤中に構造物を建設する際には、その力学特性を把握しておく必要がある。本研究では、北海道天塩郡幌延町の地下深部に分布する珪質岩である稚内層珪質泥岩を用いて、一軸圧縮試験、圧裂引張試験、乾燥収縮試験、時間依存性挙動と強度回復特性を調べる試験を行った。その結果、変形・破壊特性におよぼす水分の影響が大きく、試験室の標準的な環境下で乾燥させるだけで、最大で0.9%程度の軸方向の収縮歪が生じ、強度が2倍程度になることがわかった。時間依存性挙動と強度回復特性に関しては、岩石としては標準的な特性を持っていることがわかった。

論文

破砕した珪質泥岩の強度および遮水性の回復

杉田 裕; 真田 昌慶; 藤田 朝雄; 羽柴 公博*; 福井 勝則*; 大久保 誠介*

第13回岩の力学国内シンポジウム講演論文集(CD-ROM), p.207 - 212, 2013/01

高レベル放射性廃棄物の地層処分においては、廃棄体を埋設した坑道の周囲に発生する掘削影響領域の特性が放射性核種の移行挙動評価のうえで重要となる。強度が小さい岩盤の場合、坑道を掘削することにより発生する掘削影響領域では岩盤の破壊も生じると考えられる。しかしながら、坑道閉鎖後の長期においては、破壊した岩盤に支保内圧と地圧の双方が作用することにより、破壊により低下した岩盤の物性が回復することが考えられる。本報告は、破壊により低下した岩盤の物性の回復を把握するために実施した室内試験の結果を示すものである。試験の結果、載荷した荷重の大きさ・時間に応じて、強度及び遮水性が回復することが明らかとなった。

報告書

瑞浪超深地層研究所における立坑覆工コンクリートの健全性調査

勝沼 好夫*; 樋口 正典*; 斯波 明宏*; 片居木 功*

JNC TJ7410 2005-011, 64 Pages, 2004/02

JNC-TJ7410-2005-011.PDF:14.94MB

立坑における覆工コンクリートに関して、その健全性と立坑工事に対する設計、施工及び長期的な品質管理に関する評価と、維持管理上の留意点について考察を行った。

報告書

TBP-硝酸溶媒へのU, Pu混合酸化物の溶解

宮原 幸子; 川崎 諭*; 柴 正憲*; 斉藤 和則*; 駒 義和; 菅沼 隆*; 青嶋 厚

JNC TN8400 2002-014, 40 Pages, 2002/05

JNC-TN8400-2002-014.pdf:1.57MB

硝酸を含むTBP(TBP-硝酸溶媒)を用いて混合酸化物(MOX)粉末からU及びPuを選択的に溶解する方法(粉化燃料抽出法)を検討している。この方法は硝酸による溶解工程およびTBP溶媒による抽出から成る工程(共除染工程)を一体化でき、比較的低温かつ大気圧で操作できるので、再処理工程の簡素化が期待できる。Pu酸化物はU酸化物と比較して硝酸に溶解しにくいことからPuの溶解挙動を把握する必要があり、TBP-硝酸溶媒へのPuとUの混合酸化物(MOXペレット焙焼粉)の溶解特性を調査した。U、Pu混合酸化物(Pu富化度(Pu/Pu+U)18%)の焼結ペレットを、空気雰囲気中400$$^{circ}C$$で4時間加熱し平均粒径約10$$mu$$mのU、Pu混合酸化物の粉末を調製した。この粉末(MOXペレット焙焼粉)を4.74mol/L硝酸を含むTBP溶媒に投入し300分撹拌した。MOXペレット焙焼粉6gを20mLに投入した試験では、300分経過後のTBP溶媒中のPu濃度は0.17mol/Lとなり、初期投入量の約9割が溶解した。MOXペレット焙焼粉は硝酸を含むTBP溶媒に溶解することが分かった。このときの初期の溶解速度は、同条件下でのMOX燃料の硝酸水溶液への溶解速度とほぼ一致した。Puの溶解速度は硝酸水溶液系の溶解速度から推測できるものと考えられる。また、MOX中に含まれるAmも、Puより溶解速度が遅いものの硝酸を含むTBP溶媒に溶解することが分かった。

報告書

高レベル放射性溶液中の全$$beta$$放射能分析法; GM計数管法による全$$beta$$分析の適用検討

柴 正憲*; 菅沼 隆*; 船越 智雅*; 田中 康正

PNC TN8410 97-423, 46 Pages, 1997/01

PNC-TN8410-97-423.pdf:1.68MB

RETFの分析設計では、高放射性溶液中の全$$beta$$放射能分析法としてGM計数管法が設定されている。今回、同法の適用性を確証することを目的として純$$beta$$放射体として90Srを、また$$beta$$$$gamma$$放射体として137Csを用いたRI試験を行い、端窓型GM計数管の基本特性を把握した。また、軽水炉再処理廃液を用いたホット試験を実施し、高放射性溶液中の全$$beta$$分析法として適用できることを確かめた。以下に主要な知見を列記する。(1)0.06$$sim$$0.66MeVの$$gamma$$線に対するGM計数管の検出効率は、0.25%以下であり全$$beta$$線測定への影響は無視できる程度であった。(2)137Cs(137mBa)から放射される内部転換電子線は、GM計数管の全計数率に対して正の影響を与えるが、その影響割合は軽水炉再処理廃液の核種組成において、3.5%程度であった。(3)本法により軽水炉再処理廃液中の全$$beta$$放射能を定量した結果、7.4$$times$$109Bq/ml、8.3$$times$$109Bq/mlの定量値を得た。なお、この定量値はORIGEN-2等による指標値に対して概ね一致した。(4)本法の高希釈-直接GM計数管法による全$$beta$$放射能分析値の再現精度は、1.8%(RSD)以内であり、工程分析法として十分である。

報告書

高レベル放射性物質試験施設における分析

大西 紘一; 園部 次男; 岡本 文敏; 加藤木 賢; 和田 光二; 大内 隆雄*; 石井 清登*; 鈴木 真司*; 柴 正憲*

PNC TN853 83-02, 187 Pages, 1983/08

PNC-TN853-83-02.pdf:8.34MB

分析準備作業の経過から現分析設備,装置及び分析内容と分析実施状況等についてのまとめと,現在CPF分析にて使用している分析装置,器具等に関する詳細仕様について取りまとめたものである。

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