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報告書

平成16年度 地層処分技術に関する研究開発報告会 -わが国の地層処分計画を支える技術基盤の継続的な強化-

石川 博久; 坂巻 昌工*; 武田 精悦; 油井 三和; Mckinley, I. G.*

JNC-TN1400 2004-015, 112 Pages, 2005/03

JNC-TN1400-2004-015.pdf:72.78MB

平成16年度の地層処分技術に関する研究開発報告会を開催するにあたり,報告要旨,スライドおよび縮刷ポスターを冊子としてまとめた。報告会は,本社バックエンド推進部による全体概要,東濃地科学センターによる深地層の科学的研究についての現状報告,幌延深地層研究センターによる深地層の科学的研究および処分技術の信頼性向上に関する研究についての現状報告,東海事業所処分研究部による処分技術の信頼性向上および安全評価手法の高度化に関する研究についての現状報告が行われた。また,特別講演として,スイス放射性廃棄物管理協同組合(Nagra)の上席相談役であるマッキンレー博士より,「高レベル放射性廃棄物処分対策:21世紀における研究開発における挑戦」と題した講演を行った。ポスターセッションにおいては,東濃,幌延,東海の各事業所から個別研究成果の報告を行った。

報告書

International Conference on JNC Underground Research Laboratory Projects in Mizunami and Horonobe, Japan (2004) Part 1: International Conference on Geoscientific Study in Mizunami '04 (ICGM'04) -Record-

花室 孝広; 齊藤 宏; 浅森 浩一; 弥富 洋介; 鶴田 忠彦; 藪内 聡; 水野 崇; 佐藤 稔紀; 中司 昇; 茂田 直孝; et al.

JNC-TN7400 2004-010, 173 Pages, 2004/12

JNC-TN7400-2004-010.pdf:41.03MB

サイクル機構では高レベル放射性廃棄物の地層処分技術に関する研究開発として、東濃地科学センターの結晶質岩を対象にした超深地層研究所計画、幌延深地層研究センターの堆積岩を対象にした幌延深地層研究計画という2つの深地層の研究施設計画を進めてきている。これら2つの深地層の研究施設計画が、その第1段階である地上からの調査研究段階から第2段階である地下施設を建設しながら行う調査研究段階へと差し掛かるのを機に、「深地層の研究施設計画に関する国際会議」を開催した。これは、これら2つの深地層の研究施設計画やその成果を広く内外の研究者、研究機関や地元の方々にお伝えするとともに、海外の先行事例のご紹介をいただき、これらをもとに参加いただいたそれぞれの分野の研究者の方々にご議論いただき、その成果を今後の計画に反映していくことを目的としている。会議は 2 部構成とし、第1部「瑞浪地層科学研究国際会議' 04」は東濃地科学センターが進めている超深地層研究所計画とその周辺領域を対象とした広域地下水流動研究をテーマとし、10月21?22日 に瑞浪市総合文化センターにおいて開催した。第2部「幌延深地層研究計画国際ワークショップ」は幌延深地層研究センターが進めている幌延深地層研究計画をテーマとし、10月25?26日に幌延町公民館において開催した。本技術資料は、第1部「瑞浪地層科学研究国際会議' 04」のプログラム、報告の要旨、発表資料に加え、パネルディスカッションおよび座長総括の内容を取りまとめたものである。

報告書

平成15年度 地層処分技術に関する研究開発報告会 -処分技術の信頼性向上のための基盤整備に向けてー

福島 操; 武田 精悦; 山崎 眞一; 石川 博久

JNC-TN1400 2003-014, 65 Pages, 2004/02

JNC-TN1400-2003-014.pdf:47.43MB

サイクル機構で進めている高レベル放射性廃棄物の地層処分技術に関する研究開発について、平成15年度を中心とした2つの深地層の研究施設計画やエントリー・クオリティーの進捗・成果や今後の展開を報告する。

論文

Underground research laboratories in Japan; What are the important factors for facilities design?

佐藤 稔紀; 見掛 信一郎; 坂巻 昌工; 青木 和弘; 山崎 眞一; 茂田 直孝; 武田 精悦

9th International Conference on Environmental Remediation and Radioactive Waste Management (ICEM '03), p.1333 - 1339, 2003/00

瑞浪超深地層研究所計画と幌延深地層研究所計画の現状について、特に施設の設計と建設について紹介する。

報告書

地層処分技術に関する研究開発報告会 -実施段階を迎えた研究開発の新たな展開- 予稿集

河田 東海夫; 武田 精悦; 山崎 真一; 亀井 玄人; 牧野 仁史

JNC-TN1400 2001-017, 50 Pages, 2002/01

JNC-TN1400-2001-017.pdf:5.59MB

核燃料サイクル機構(以下、サイクル機構)が平成11年11月に公表した第2次取りまとめ(サイクル機構、1999)を技術的な拠り所として、処分事業を推進するための枠組みを定めた。特定放射性廃棄物の最終処分に関する法律「が平成12年5月に成立し(同年6月公布)、これに基づき、平成12年10月には処分事業の実施主体である「原子力発電環境整備機構」(以下、原環機構)が発足した。また、平成12年11月の「原子力の研究、開発及び利用に関する長期計画(原子力委員会、2000a)」(以下、原子力長期計画)やそれを踏まえた平成13年6月の「原子力の技術基盤の確保について(総合資源エネルギー調査会原子力部会、2001)」において、最終処分の実施に向けて必要な取り組みや関係機関の役割分担が示された。一方、原子力安全委員会からは、平成12年11月に「高レベル放射性廃棄物の処分に係る安全規制の基本的考え方について(第1次報告)(原子力安全委員会、2000)(以下、安全規制の基本的考え方)が公表された。以上のように、わが国の地層処分計画が事業化階段へと、進展し、処分事業や安全規制の大枠が整備された状況を踏まえ、今後の研究開発は、適切な役割分担のもとに、処分事業や安全規制の今後の展開とも整合をとりつつ進めていくことが重要となる。本報では、今後のサイクル機構の地層処分技術に関する研究開発の全体計画の概要について紹介する。

報告書

超深地層研究所計画,年度計画書(平成13年度)

大澤 英昭; 中野 勝志; 杉原 弘造; 武田 精悦

JNC-TN7410 2001-013, 54 Pages, 2001/06

JNC-TN7410-2001-013.pdf:3.52MB

None

報告書

超深地層研究所地層科学研究基本計画

太田 久仁雄; 杉原 弘造; 武田 精悦

JNC-TN7410 2001-009, 100 Pages, 2001/04

JNC-TN7410-2001-009.pdf:5.41MB

None

報告書

平成12年度地層科学研究情報・意見交換会 -要旨集-

武田 精悦; 長谷川 健; 杉原 弘造; 中司 昇; 中野 勝志; 松井 裕哉; 石丸 恒存

JNC-TN7410 2000-003, 65 Pages, 2000/11

JNC-TN7410-2000-003.pdf:5.09MB

None

論文

地層科学研究の現状; 放射性廃棄物の地層処分研究開発の基盤的研究

武田 精悦

地質と調査, (76), p.33 - 36, 1998/06

事業団は地層科学研究として「地質環境の特性」「地質環境の長期安定性」および「調査技術・機器の開発」の3つの分野について研究を進めている。「地質環境の特性」については東濃鉱山において、地下水水理・地球化学・物理移動・岩盤力学の研究を行っている。「地質環境の長期安定性」についは、活断層や火山活動などを対象に事例研究を実施している。また、技術開発としては、1000m対応の地下水調査機器などを開発した。地層科学研究の今後の課題である総合的な地質環境調査技術体系は、広域地下水流動研究や超深地層研究所計画を通じて、その確立を目指していく。

報告書

超深地層研究所計画; 平成8年度調査研究報告書

坪田 浩二; 長谷川 健; 武田 精悦; 杉原 弘造; 戸高 法文

PNC-TN7410 97-042, 47 Pages, 1997/11

PNC-TN7410-97-042.pdf:2.29MB

None

論文

地層処分における地質環境の安定性

武田 精悦

地質ニュース, (499), p.8 - 12, 1996/03

「地質環境の安定性」について考察を加えた。地層処分システムにおいては、人工バリアを設置するのに適した環境を保持するものとして、地質環境、特に地下水の果たす役割は大きい、「地質環境の安定性」とは、地下水の性質が、一時的にはどんなに変化しても、その変動幅が、長期的にみて人工バリア性能に大きな影響を与えない範囲を越えないことと考えることを提案した。その具体的な例として、地震と地下水との関係について紹介した。

報告書

地層処分研究開発報告会,第3回; 予稿集

須田 忠義; 武田 精悦*; 佐々木 憲明; 石川 博久

PNC-TN1410 95-093, 54 Pages, 1995/12

PNC-TN1410-95-093.pdf:11.33MB

1.地層処分研究開発の概況; 技術的信頼性の向上を目指して。2.研究開発報告。(1)地質環境の長期安定性。(2)多重バリアシステムによる長期の安全確保。(3)目で見る多重バリアの性能。

報告書

地層処分研究開発報告会(第2回)予稿集

山本 正男; 武田 精悦*; 佐々木 憲明

PNC-TN1410 94-091, 47 Pages, 1994/11

PNC-TN1410-94-091.pdf:4.17MB

動燃事業団は、原子力委員会の方針に基づき、高レベル放射性廃棄物のガラス固化技術開発を進めるとともに、中核推進機関として地層処分の研究開発を進めてきている。ガラス固化技術開発については、昭和50年頃に小規模のガラス固化試験を開始し、実規模の溶融炉を用いたコールド試験及び実験室規模でのホット試験等の研究開発を進め、これらの成果の集大成として、平成4年4月には東海事業所にガラス固化技術開発施設(TVF)が完成した。本施設では竣工後、約2年間のコールドの試験運転を行い、模擬廃液を用いた固化プロセスの性能及び運転特性の把握、設備・機器の遠隔操作性等の確認を終了した。本年9月からはホットの試験運転の段階へ移行し、今後実廃液を用いて施設の安全性、固化プロセスの性能を確認して、ガラス固化技術のプラント規模での開発運転を進めていく計画である。TVFがホットの試験運転の段階に入ったことは、我が国における高レベル放射性廃棄物対策上の大きな前進である。

報告書

高レベル廃棄物地層処分システムの性能評価における地下水の地球化学的特性に関するモデル化

油井 三和; 武田 精悦; 小室 光世*; 牧野 仁史; 澁谷 朝紀; 梅木 博之; 石黒 勝彦

PNC-TN8410 92-166, 174 Pages, 1992/09

PNC-TN8410-92-166.pdf:4.22MB

本報告書は、高レベル廃棄物地層処分システムの性能評価上重要な、地質環境条件の一つである地下水の地球化学的特性に関して、考察を行ったものである。地下水の地球化学特性を性能評価の観点から把握するため、まず地下水の地球化学的特性に係わる因子を抽出した。次いでこれらの重要な因子に対して、一般的に適用可能と考えられる理論や実測データに基づく地球化学プロセスのモデル化を行った。その結果、地下水の起源と地下水-岩石反応の進展を考慮した地球化学平衡モデルにより、我が国の多岐にわたる地下水組成について、性能評価の観点から以下の5種類のモデル地下水を設定することができた。

報告書

地下水特性調査技術開発の現状 -検層技術(2)

武田 精悦; 尾方 伸久; 大澤 英昭

PNC-TN7410 90-006, 19 Pages, 1990/01

PNC-TN7410-90-006.pdf:2.14MB

岩盤の水理地質構造モデルを確立するためには、岩盤の水理地質特性に関するデータが必要である。我が国において重要な岩盤の一つである花崗岩の水埋地質特性は岩盤物性と密接な関係があると考えており、現在、岩盤の水理地質特性評価への検層技術の適用可能性について明らかにすることを目的に技術開発を進めている。この技術開発の一環として、花崗岩岩盤中に試錐孔を掘削し、物理検層,岩芯観察を実施した。この結果に基づき、500m以深の岩盤中の検層物性値と割れ目帯・変質との関係について考察し、以下のことが明らかとなった。1.物理検層から得られた比抵抗,P波遠度,孔隙率,密度は、割れ目の密度と変質の種類との間に密接な関係があることが認められた。2.比抵抗値の変化及び対応する岩盤区分から、500m$$sim$$1010m区間は、5つの区分に分類される。

口頭

幌延深地層研究計画,2; 研究所設置場所を決定するまでのあゆみ

國丸 貴紀; 福島 龍朗; 武田 精悦

no journal, , 

本報告では、研究所設置場所選定のための技術的要件の設定方法,既存情報を用いた調査,空中物理探査,地上物理探査,ボーリング調査などを実施し、幌延町全域から研究所設置場所を選定した過程を具体例で紹介する。

口頭

日本における地層処分について; 高レベル放射性廃棄物の地層処分技術に関する研究開発の現状

武田 精悦

no journal, , 

我が国においては、1970年代後半に地層処分技術に関する研究開発が開始され、第2次取りまとめにおいて地層処分の技術的信頼性が示された。その後、実施主体として原子力発電環境整備機構が設立される一方、原子力機構は地層処分技術のさらなる信頼性の向上を目指し、深地層の研究施設などを活用した研究開発を進めている。

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