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海老沢 博幸; 花川 裕規; 浅野 典一; 楠 秀彦; 箭内 智博; 佐藤 信一; 宮内 優; 大戸 勤; 木村 正; 川俣 貴則; et al.
JAEA-Technology 2009-030, 165 Pages, 2009/07
JAEA-Technology-2009-030.pdf:69.18MB
2007年度から開始するJMTR原子炉施設の改修工事に先立ち、「継続使用する設備・機器」の健全性調査を実施した。調査範囲は、原子炉建家を筆頭に、排気筒,一次冷却系の塔槽類,カナルエキスパンドジョイント,UCL高架水槽,二次系冷却塔及び配管,非常用発電機等、多岐にわたった。その結果、一部補修を要する部分が確認され補修を行ったが、今後の長期保全計画に沿った保守管理を行うことで、十分な安全確保と長期使用に耐えうることが確認された。原子炉更新課は、以上の健全性調査の結果を踏まえて改修工事を進めている。
舛井 健司; 北尾 貴彦; 稲田 聡; 山田 敬二; 綿引 優
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再処理プロセスにおいて、プルトニウムの還元には、精製された硝酸ウラニルを電解還元した溶液を用いるが、この中には、U(IV), U(VI)、及びU(IV)の安定剤であるヒドラジンが共存する。電解還元後のU(IV), U(VI)濃度は、現在、吸光光度法により各々を分析する必要があり、また、発色試薬等、複数の試薬添加を要することから、煩雑な分析操作に加え、分析廃液が発生する。そこで本研究では、微分パルスボルタンメトリーに着目し、簡便,迅速かつ廃液を発生させないU(IV), U(VI)の同時定量分析を試みた。
舛井 健司; 鈴木 弥栄*; 北尾 貴彦; 稲田 聡; 山田 敬二; 綿引 優
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再処理工程において、プルトニウムの還元には、精製された硝酸ウラニルを電解還元した溶液を用いるが、この中には、U(IV), U(VI)及びU(IV)の安定剤であるヒドラジンが共存する。電解還元後のU(IV), U(VI)濃度は、現在、吸光光度法により各々を分析する必要があり、また、そのためには複数の試薬添加を要することから、煩雑な分析操作に加え、分析廃液が発生する。そこで本研究では、微分パルスボルタンメトリーに着目し、簡便,迅速かつ廃液を発生させないU(IV), U(VI)の同時定量分析を試みた。
久野 剛彦; 岡野 正紀; 舛井 健司; 鈴木 豊; 山田 敬二; 綿引 優; 檜山 敏明
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先進的な核物質検認に有効となる、ピューレックス再処理プロセスのリモート監視技術の開発として、運転管理パラメーターであるウラン,プルトニウム,酸の測定をインライン方式で行う2種類の分析技術、(1)微分パルスボルタンメトリーに音速度法又は導電率法を組合せたもの、(2)分光プローブ法、を東海再処理工場で試みた。両手法とも、小型のセンサーを直接溶液に浸漬させるだけで測定が可能であり、シンプルな装置構成・操作で分析を行える。微分パルスボルタンメトリーは、ウラン1
200gL
、プルトニウム120gLの範囲でピーク電流値と濃度に直線性が認められた。音速度法及び導電率法による酸分析は、それぞれ16M, 3M以下の範囲に対して適用可能であった。分光プローブ法によるウラン定量の適用範囲は、ボルタンメトリーと同等となった。なお、8gL以上のウランの吸収ピーク比は、0.2Mから5M酸濃度と相関関係を有しており、ウランの吸収ピーク比から酸濃度が求められる。これらインライン分析手法の精度は、相対標準偏差として5%程度であった。
浅野 典一; 黒澤 昭彦; 箭内 智博; 綿引 俊介; 亀山 恭彦; 尾上 龍次; 飛田 健治; 深作 秋富
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JMTRは、定格熱出力50MWの試験研究炉である。昭和40年に建設を開始、昭和43年3月に初臨界を達成し、昭和45年より共同利用運転が開始され、平成18年8月までに延べ165サイクルの共同利用運転に寄与してきた。JMTRは平成18年に一旦停止し、その後、JMTRの利用者や文部科学省によるJMTR将来計画の検討が行われ、JMTRの改修と再稼動の方向付けがされた。その結果を受けて、平成19年度より平成22年度末にかけ、原子炉施設関連、約40件の機器等の更新、ユーティリティ、構築物等の補修・保全で約20件、併せて約60件に及ぶ改修工事を行った。改修期間中は大きなトラブルもなく無事に完遂することができた。本件は、この改修による設備・機器の選定,改修仕様の決定方法等の基本的な考え方,再稼動後のJMTRの安全・安定運転と高稼働率の達成に資するための保全計画についてまとめたものである。
安尾 清志; 森本 憲次; 瀬戸 信彦; 綿引 誠一
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特願 2009-105389 公報
再処理施設の建家,セル,貯槽類は、核燃料物質の閉じ込めのため常時負圧を維持している。このような負圧環境下では、液位,圧力等の物理的変化を検知するために用いている差圧式圧力スイッチの内部にも、閉じ込めのための気密性が要求される。しかし、現状の市販品では、気密性を有するものの、計測する系統の負圧が深くなるに従い、差圧スイッチが作動する値が許容範囲からズレを生じるという課題を有している。このため、新たな受圧部材を用いた試作機の設計・製作を行った。試作機については、信頼性を評価するための作動試験,加振及び耐久性試験を実施し、実用化に必要な信頼性のあることを確認し、製品化に向けて品質の向上を図るべく改良に取り組んでいる。
綿引 健二; 川澄 裕之; 八戸木 日出夫; 伊波 慎一
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東海再処理工場内の分離精製工場から主排気筒に接続する屋外の高所に設置した鋼板製ダクト(以下、「主排気筒ダクト」という。)の溶接部等に腐食による貫通や割れが確認された。これら貫通及び割れの補修を行うにあたり、各施設からの排気を停止することなく、また、既設の鋼板製ダクトに負担をかけない方法として炭素繊維シートを用いた工法によりダクト補修を行った。炭素繊維シートによる補修は、ダクトの強度及び内圧から炭素繊維シートの繊維方向及び必要な積層数を設計するとともに、施工に際しては、強風下にあるダクト内での施工を考慮したモックアップを行うことにより、施工品質を担保した。これらにより、主排気筒ダクトは必要な強度を保持するとともに既設ダクトに負担をかけることなく短期間に補修を行うことができ、炭素繊維シートによる補修方法が、効率的かつ効果的であることを確認した。
綿引 健二; 石井 貴広; 鋤柄 光二; 算用子 裕孝; 伊波 慎一
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東海再処理施設では、浄水(工業用水)を施設の運転維持に必要な冷却水のほか、消火栓用水に用いており、地中埋設及び共同溝内に敷設した配管により、各施設に供給している。この浄水を供給する配管(以下、「浄水配管」という。)のうち、建家近傍に埋設している消火栓用の浄水配管の鋳鉄製管フランジ部が損傷して漏水が発生した。これは、東北地方太平洋沖地震で生じた地盤沈下の影響から浄水配管も地盤と共に沈下し、フランジに引張許容応力以上の力が継続的に作用したことが原因であった。この漏水した浄水配管の補修には、建家境界部と配管を埋設する地盤に生じる変位に追従、吸収できる措置として、可とう管継手で接続する工法を採用することとした。また、選定にあたっては、当該配管が設置されている埋設環境における作業性も考慮した。本報では、多種多様な可とう管継手の中から、N-1型クランプの選定に至るまでの技術的評価等について述べる。