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谷村 嘉彦; 吉富 寛; 西野 翔; 辻 智也; 深見 智代; 篠塚 友輝; 大石 皓平; 石井 雅人; 高宮 圭; 大貫 孝哉; et al.
Radiation Measurements, 176, p.107196_1 - 107196_6, 2024/08
被引用回数:0ICRUはReport95で場や個人被ばくのモニタリングに用いる実用量の定義を変更した。新しい実用量を導入した場合に、さまざまな原子力施設の作業現場における線量測定に影響する。このため、作業場のエネルギースペクトルや測定器の特性を把握しておく必要がある。本研究では、原子力機構にある研究炉(JRR-3)及び加速器施設(J-PARC)の作業場において、NaI(Tl)又はLaBr(Ce)シンチレーション検出器を用いて光子スペクトルを測定した。そして、現行及び新しい実用量を導出してこれらを比較した。
高橋 直樹; 芳中 一行; 原田 晃男; 山中 淳至; 上野 隆; 栗原 良一; 鈴木 惣十; 高松 操; 前田 茂貴; 井関 淳; et al.
日本原子力学会ホームページ(インターネット), 64 Pages, 2016/00
本資料は、平成28年度技術士試験(原子力・放射線部門)の受験を志す者への学習支援を目的とし、平成27年度技術士試験(原子力・放射線部門)の出題傾向分析や学習方法等についての全体解説、必須科目の解答と解説及び選択科目の模範解答や解答作成にあたってのポイント解説を行うものである。なお、本資料は技術士制度の普及と技術士育成を目的とした日本原子力学会から日本技術士会(原子力・放射線部会)への依頼に基づき、原子力機構所属の技術士及び社内外の各分野における専門家により作成を行ったものである。
山外 功太郎
技術士, 27(11), p.8 - 11, 2015/11
福島第一原子力発電所事故に関する事故調査報告書が、政府, 国会, 民間, 東京電力から相次いで発表された。日本保健物理学会は、これらの報告書を放射線防護の視点で検証し、第二期提言報告書として国内外社会に向けて発表した。これらの報告書から見出された放射線防護上の課題とは何か?原子力事故時における放射線防護体系の目指す方向性とは何か?これらの検証の結果、現在の原子力防災体制に多くの課題が存在することが見出された。
荻野 晴之*; 河野 恭彦; 山外 功太郎; 藤原 慶子*; 鈴木 ちひろ*
日本原子力学会誌ATOMO, 52(8), p.458 - 461, 2010/08
我が国における放射線障害防止にかかわる現行の諸法令は、国際放射線防護委員会(ICRP)のICRP1990年勧告に基づいて定められている。ICRPは2007年に17年ぶりの主勧告の改訂を行い、ICRP1990年勧告に代わるICRP2007年勧告を公表した。これを受け、現在、文部科学省に置かれた放射線審議会により、ICRP2007年勧告の国内法令取入れに関する審議がなされている。本稿では、放射線審議会における検討の中でも重要な事項として挙げられている「女性の線量限度」,「電離健康診断」,「緊急時被ばく」,「監視区域」,「線量拘束値」について、放射線防護に携わる若手の考えを提言した。
山外 功太郎
原子力eye, 55(12), p.56 - 57, 2009/12
技術士は、個人の技術能力と高い倫理観を向上するための義務を有する。本報告では、放射線防護に責任を有する技術士としての著者の考えを述べる。著者の業務である放射線管理の目的を達成するために、日々の業務活動におけるコンプライアンスと倫理観とのジレンマとどのように向かい合い解決すべきか、新規技術の開発にかかわる技術士の役割と技術士としてなすべき技術伝達はどのように行っていくべきかを述べる。
山外 功太郎; 今岡 達彦*; Le Ngoc Thiem*; 松本 義久*
放射線科学, 52(10), p.21 - 25, 2009/10
平成21年9月3, 4日に経済協力開発機構原子力機関(OECD/NEA)の常設委員会である放射線防護・公衆衛生委員会が主催する「第5回放射線防護体系の進展にかかわるアジア会合」が開催された。本会合では、若手が企画するセッション「放射線防護に責任を有する若手専門家の確保と育成」が設けられた。本報告書では、若手セッションの企画から実施までの印象を、各講演者と座長の立場から述べる。
山外 功太郎
保健物理, 44(3), p.274 - 276, 2009/09
経済協力開発機構原子力機関(OECD/NEA)は、国際原子力機関の「電離放射線に対する防護と放射線源の安全のための国際基本安全基準」の起草の協力機関である。本レポートでは、OECD/NEAの常設委員会である放射線防護・公衆衛生委員会が設営する国際放射線防護委員会勧告の意味合い検討に関するグループによる、BSS改訂についてのサテライト会合の報告を行う。
Iskandar, D.*; 山澤 弘実*; 山外 功太郎; 太田 雅和*; 小嵐 淳; 森泉 純*; Bunawas*; 飯田 孝夫*
保健物理, 42(1), p.98 - 104, 2007/03
ラドンはラジウムの壊変によって生成する気体状放射性核種であり、ラドン及びその壊変生成物による被ばく線量は自然放射線による全被ばく線量の約半分を占めている。ラドンの主たる生成源は土壌であるので、土壌中でのラドン濃度の分布やその変動実態を明らかにすることが重要である。本研究では、土壌中のラドン濃度の深さ分布を継続的に測定し、その日周期的変動・季節変動を解析するとともに、環境因子との関連性について検討した。
山外 功太郎; 堤 正博; 大石 哲也*; 吉澤 道夫; 吉田 真
Nuclear Instruments and Methods in Physics Research A, 550(3), p.609 - 615, 2005/09
被引用回数:5 パーセンタイル:40.67(Instruments & Instrumentation)大面積プラスチックシンチレーション検出器の低エネルギー領域の感度を改善するため、薄板状CsI(Tl)シンチレータとプラスチックシンチレータとを組合せたホスウィッチ検出器を開発し、その実用可能性を評価した。検出限界放射能を向上するため、立ち上がり時間解析を用いたCsI(Tl)信号成分の分離抽出を行った。検出限界放射能の評価から、大面積プラスチック検出器の前面に薄板状CsI(Tl)を貼り付けることで、その検出可能エネルギー範囲を数十keVまでに拡張可能であることが明らかになった。
堤 正博; 大石 哲也*; 山外 功太郎; 吉田 真
JAERI-Research 2004-021, 43 Pages, 2004/12
微弱放射線モニタリング技術の開発の一環として、RI・研究所等廃棄物に対するクリアランス確認測定システムの設計及び開発を行った。本研究では、非破壊線測定技術を高度化することにより、200リットルドラム缶やコンテナ中に含まれる放射性核種を定量することをねらった。しかしながら、RI使用施設や研究所から発生する廃棄物では、原子炉施設からの廃棄物とは異なり、多種多様な核種が対象となる,また核種の存在比も一定ではない,偏在した放射能分布を想定しなければならないなど、解決すべき課題が多い。これらに対処するために、それぞれの課題ごとに機能向上を図った、3つの線測定装置(ユニット)を開発した。開発した測定ユニットは、(1)核種同定型検出ユニット,(2)位置情報型検出ユニット,(3)高効率型検出ユニットである。本報告書では、クリアランスレベル確認測定に向けた全体の設計方針及び開発した個々の線測定ユニットの設計とその性能について考察する。
鳥居 洋介; 山外 功太郎; 加藤 拓也; 吉富 寛
no journal, ,
法令上規定される眼の水晶体の線量は、体幹部に装着した個人線量計の1センチメートル線量当量又は70マイクロメートル線量当量の適切な方を用いて評価されている。核燃料物質使用施設のセル内作業では呼吸保護具を装着して作業を行うことから、眼の水晶体の受ける線量の低減効果が期待され、実際に眼の水晶体が受ける線量と体幹部に着用した個人線量計での評価値とに大きな差異が生じると考えられる。本報告では、呼吸保護具を着用した状態における眼の水晶体の被ばく線量を測定し、現状の測定手法で得られる評価値との比較及び検証を行った結果について述べる。
山外 功太郎; 川崎 将亜; 川松 頼光
no journal, ,
JIS Z4334(2005年改訂)で、表面汚染モニタ校正用線源に、これまでおもに利用されてきた天然ウラン以外の核種が推奨されるようになった。そのため、これまで天然ウラン面積線源を用いて校正されてきたモニタ類も、推奨核種による校正に順次移行することが望ましい。JISの改正に先駆けて、サーベイメータに関する検討は各方面で報告されている。しかしながら、モニタ類に関する報告例はあまりない。そこで、各種面積線源で校正した表面汚染モニタが、放射線管理の実務に与える影響の程度,その問題点を検討した。
小林 稔明; 川松 頼光; 山外 功太郎; 山田 克典; 関田 勉; 加部東 正幸
no journal, ,
原子力科学研究所の研究用原子炉施設JRR-4では、医療照射,動物照射実験などが実施されている。ホウ素中性子捕捉療法(BNCT)による医療照射時や動物照射実験における放射線管理に関して、これまで実施してきた、作業環境モニタリング,作業者の被ばく管理,技術的知見等について報告する。
河野 恭彦; 荻野 晴之*; 外間 智規; 山外 功太郎; 藤原 慶子*; 鈴木 ちひろ*
no journal, ,
国際放射線防護委員会(ICRP)は2007年に17年ぶりの主勧告の改訂を行い、ICRP1990年勧告に代わるICRP2007年勧告を公表した。これを受け、現在、文部科学省に置かれた放射線審議会により、ICRP2007年勧告の国内法令取り入れに関する審議が行われている。本発表では、この新ICRPの国内法令への取り入れに関する若手の考えを述べ、放射線夏の学校に参加している学生に向けてわれわれの活動をアピールしたい。
加藤 拓也; 鳥居 洋介; 二川 和郎; 山外 功太郎
no journal, ,
非密封の放射性物質を取り扱う事業所では、管理区域からの物品持出検査、放射線作業中の身体サーベイ等は、表面汚染検査計を用いた汚染検査を行う。直接法による汚染検査は、最初に表面汚染検査計の検出部を被測定物の表面に沿って走査させ、指示値の上昇傾向が確認された際に検出部をその場所に留め詳細測定を行う手法が一般的である。ここで、表面汚染検査計を用いた走査時に注意すべきことは、線源との距離、走査速度等の違いによって検出し得る汚染レベルが異なることである。このような走査条件に係る情報は、測定者の教育の際に周知することが望ましい。そこで、汚染検査時の教育に用いることを目的とし、原子力科学研究所で使用されている表面汚染検査計の走査条件と汚染レベルとの関係について調査した結果を報告する。
山外 功太郎
no journal, ,
本講演は「放射線防護に責任を有する若手専門家の確保及び育成」と題するセッションの一部である。本講演では、我が国の放射線防護に関係する技術者の育成にかかわる現状を調査した結果を報告する。調査対象は、主な研究機関の技術系組織、放射線監視機関そして電力会社を含む放射線関連企業の20事業所とした。加えて、日本保健物理学会若手研究会の技術者が望む若手育成についての提言を報告する。本調査結果では以下の見解を得た。放射線防護に関係する技術者の育成のために、両調査対象が認識していることは、(1)国内外の会合や委員会への積極的な参加、そして、(2)個人の専門的応用能力を開発することが効率的な手法である。若手技術者は、(3)職務への責任と多くの経験を要望するという意見が特徴的であった。