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米澤 理加; 郡司 郁子; 杉山 顕寿; 菖蒲 順子; 高下 浩文
JAEA-Review 2015-020, 80 Pages, 2016/02
JAEA-Review-2015-020.pdf:5.82MB
原子力機構核燃料サイクル工学研究所(以下、サイクル研)では、平成23年7月から国の原子力災害現地対策本部及び福島県から依頼を受け、平成23年3月の東北地方太平洋沖地震時に起きた福島第一原子力発電所の事故(以下、福島原発事故)により影響を受けた福島県民に対して、ホールボディカウンター(以下、WBC)を使用した内部被ばく検査を実施してきた。この検査に訪れた福島県民は、福島原発事故による放射線の健康影響を心配するだけでなく、未曽有の大地震による被害を受ける等、様々な背景や懸念事項を抱えていた。そのため、疑問や不安の軽減に少しでも貢献できるよう、積極的傾聴を主とした双方向コミュニケーションに取り組んできた。本報告書では、内部被ばく検査開始直後から試行錯誤しながら取組んだコミュニケーション活動の実績とともに活動の効果を示す。
菖蒲 順子; 米澤 理加; 杉山 顕寿; 高下 浩文; 山本 隆一
日本原子力学会誌ATOMO
, 54(8), p.543 - 548, 2012/08
原子力機構東海研究開発センター核燃料サイクル工学研究所(以下、サイクル研)では、2001年からリスクコミュニケーションに関する調査研究・実践を行い、地域住民との双方向対話活動等の経験を積んできた。2011年3月の福島第一原子力発電所事故により、原子力機構では事故発生直後から福島原子力発電所事故の事態収束に向けた協力活動を実施している。サイクル研においてもさまざまな活動を行っているが、さらに、これまでの経験を生かした放射線影響に関するさまざまなリスクコミュニケーションを実践している。本稿では、その実践経験から得られた手法や知見、特に住民から寄せられた質問や意見等について紹介する。
米澤 理加; 菖蒲 順子
JAEA-Review 2010-026, 150 Pages, 2010/08
JAEA-Review-2010-026.pdf:20.47MB
核燃料サイクル工学研究所リスクコミュニケーション室では、住民と協働によるメッセージ作成活動を進めてきた。この活動は、これまでの事業者主体のメッセージ作成から住民主体にすることによって、より住民の視点に立った理解しやすい親しみやすいメッセージを発信することを目的とした。その結果、放射線や環境モニタリング,核燃料サイクルなどに関する数種類のメッセージが完成した。本報告書では、これまでの活動実績を示すとともに活動の効果を考察し、今後の活動の展開についても述べる。
高下 浩文; 米澤 理加; 菖蒲 信博; 菖蒲 順子; 郡司 郁子; 浅沼 美鈴
JAEA-Review 2008-048, 204 Pages, 2008/10
JAEA-Review-2008-048.pdf:33.22MB
核燃料サイクル工学研究所リスクコミュニケーション室が、主体となって実施してきたリスクコミュニケーション活動をまとめた。これまでの主な活動は、リスクコミュニケーションに関する調査、メッセージの作成、情報発信ツールの開発、リスクコミュニケーションの実践である。メッセージについては、図やイラストを多用したメッセージを300枚程度作成し、メッセージ素材集としてまとめた。さらに、メッセージを住民と協働で作ることで、より住民の視点・ニーズに合ったわかりやすいメッセージを作成した。情報発信ツールの開発に関しては、原子力以外に交通事故など日常的なリスク情報も提供するリスクポータルサイト「リスク情報なび」を開発してきた。情報発信ツールとして、パネル,クリアホルダー,かるた,ビデオ等を作成した。リスクコミュニケーションの実践として、原子力機構職員が地域住民と少人数のグループを作り直接対話する「さいくるフレンドリートーク」を実施してきた。その他、従業員に対するリスクコミュニケーションや公募型研究を行った。本報告書では、個々の活動内容を示すとともに、活動の効果と評価を考察する。そして、今後の展開について述べる。
米原 英典*; 石森 有; 秋葉 澄伯*; 飯田 孝夫*; 飯本 武志*; 甲斐 倫明*; 下 道國*; 床次 眞司*; 山田 裕司*; 吉永 信治*; et al.
保健物理, 42(3), p.201 - 213, 2007/09
日本保健物理学会では、屋内ラドンの肺がんリスクにかかわる最近の研究論文や国際的な動きに対応するため「屋内ラドンのリスク評価とその対応に関する専門研究会」を設置し、2005年4月から2007年3月まで活動した。近年の屋内ラドンのリスク評価に関する欧州及び北米での疫学調査研究結果の内容を検討し、それを我が国への適用の観点から評価し「屋内ラドンリスクに関する疫学研究とその評価」としてまとめた。
能登屋 昌子; 菖蒲 順子; 小守 裕子; 郡司 郁子; 田端 理美子; 水谷 朋子; 米澤 理加
JNC TN8440 2005-009, 206 Pages, 2005/08
JNC-TN8440-2005-009.pdf:100.86MB
核燃料サイクル開発機構東海事業所は、原子力理解促進のため平成8年12月にPAチーム「スイートポテト」を結成した。スイートポテトでは、JCO臨界事故後の地域住民の原子力に対する不信感や学校関係者の原子力防災への関心の高まりを踏まえて、活動の重点を地域住民や若年層を対象とした原子力理解活動に置き、平成13年度より小中学校への出張授業を中心に活動している。本報告は、これまでの活動から得た多くの知見や成果をまとめることにより、今後の活動に資するものである。
米澤 理加; 菖蒲 順子
日本原子力学会誌, 47(8), p.553 - 555, 2005/08
地域住民が原子力について理解できる分かりやすいリスクメッセージを、これまでのような事業者主体ではなく、事業者が住民と協働して住民主導で作成していくことを実施した。
米澤 理加; 高下 浩文; 浅沼 美鈴; 菖蒲 信博
Transactions of 17th International Workshop on PIME (PIME 2005), p.146 - 152, 2005/02
サイクル機構東海事業所では、2001年1月にリスクコミュニケーション研究班を設置し、リスクコミュニケーションの研究に取り組んできた。研究のひとつとして、住民との少人数の対話の場を新たに企画し、実践してきた。その概要とこれまでの成果をまとめた。
高下 浩文; 米澤 理加; 菖蒲 信博
サイクル機構技報, (26), p.43 - 54, 2005/00
サイクル機構東海事業所は、事故によって失われた地元の信頼を回復し、地域住民との相互理解を深めるために、2001年1月に「リスクコミュニケーション研究班」を所直属の組織として立ち上げ、リスクコミュニケーション活動を開始した。これまでリスクコミュニケーションの調査・研究と共に、住民に発信すべき情報の整理、情報発信ツールの開発、地域住民との対話の実践、従業員に対するリスクコミュニケーション、等を行ってきた。本報告では、これまでのリスクコミュニケーション活動の概要を紹介し、その効果と評価を考察する。そして、今後の活動の展開について述べる。
米澤 理加
エネルギーレビュー, 24(6), 39 Pages, 2004/05
これまでの経験を活かしながら、リスクコミュニケーション活動やPA活動を進めていることを紹介する。
米澤 理加; 野村 茂雄; 中村 博文; 菖蒲 順子
保健物理, 39(1), p.26 - 31, 2004/00
東海事業所は、地域住民の原子力への信頼回復を目指し、2001年1月に「リスクコミュニケーション研究班」を設置し、リスクコミュニケーションの研究に取組んでいる。研究は、住民意識の分析、リスク認知とリスクメッセージ、新たなコミュニケーション方法、従業員の意識調査などについて検討し、一部実践も行ってきた。特に、住民と直接対話する「さいくるフレンドリートーク」を新たに発案、実施してその効果の評価を行った。
高下 浩文; 三ツ井 誠一郎; 菖蒲 順子; 米澤 理加; 田端 理美子; 郡司 郁子; 中村 博文
JNC TN8450 2003-008, 100 Pages, 2003/12
JNC-TN8450-2003-008.pdf:13.7MB
ここで紹介する素材集は、東海事業所におけるリスクコミュニケーション活動の一環として実施している「さいくるフレンドリートーク」等の地域住民との対話の場で利用するツールである。
篠原 邦彦; 菖蒲 信博; 米澤 理加; 菖蒲 順子; 浅沼 美鈴
no journal, ,
東海村の住民と協働し、住民の視点でわかりやすい広報素材作りに取り組んできた。素材の活用も含め、これまでの取組みを紹介する。
米澤 理加
no journal, ,
JAEAでのリスクコミュニケーションの取り組みとそこで得られた住民の意見を交えながら、リスクコミュニケーションとはどのようなものかを紹介する。
江田 五六*; 大嶺 真弓*; 根本 紀正*; 清水 朋子*; 田中 幸子*; 鹿島 陽夫*; 伊藤 ゆかり*; 谷山 洋*; 亀井 満*; 米澤 理加; et al.
no journal, ,
環境監視について住民が体験などを通して学んだことを、事業者や地域のNPOと協働で、住民の視点でメッセージ(広報素材)化した。この活動を通して得たことをまとめ、報告する。
米澤 理加; 菖蒲 順子
no journal, ,
これまでの原子力事業者の作った広報素材(メッセージ)は、「興味が持てない」,「わかりにくい」と指摘を受けることが多かった。そこで、より住民の視点にあった情報提供を目指すために、2004年8月から住民と協働によるメッセージの作成に取組んでいる。これまでにリーフレットやかるたなどを作成してきた。その取組みの中から、核燃料サイクルに関するボードゲームの作成について概要を報告する。
米澤 理加; 郡司 郁子
no journal, ,
福島県の委託に基づく子供たちを中心とするホールボディカウンターによる内部被ばく測定時に、保護者との双方向コミュニケーション活動を実施し、放射線による健康面への不安や原発事故に対する不満等の傾聴及び、必要に応じた情報を提供等によって、保護者の不安や不満の軽減につなげている。
古野 朗子; 米澤 理加; 徳永 博昭*; 堀越 秀彦*; 杉山 顕寿; 高下 浩文
no journal, ,
原子力機構は、福島県の委託を受け、平成23年7月から福島県民の内部被ばく検査を行っている。検査当日に家族単位での結果説明及び質疑応答を行っているのが原子力機構の対応の特長である。受検者に対する意識調査の結果、検査後に不安が軽減した割合が高く、双方向性コミュニケーションの重要性が裏付けられた。
石原 美穂; 菖蒲 順子; 舛井 秀子; 古野 朗子; 郡司 郁子; 米澤 理加; 辻 愛規; 永岡 美佳; 神田 真美
no journal, ,
次世代層(主に小中学生)への原子力と放射線に関する教育として2001年から出張授業を実施しており、2011年3月の福島第一原子力発電所事故以降は、事故による放射線の影響等に関連した資料を追加して説明を行っている。ここでは、出張授業の実践状況と参加した生徒から寄せられた意見やアンケート調査結果について紹介する。
古野 朗子; 杉山 顕寿; 米澤 理加; 郡司 郁子; 徳永 博昭*; 堀越 秀彦*
no journal, ,
原子力機構では、機構内で実施している内部被ばく検査時に、受検者の意識調査を実施している。前回は、平成23年7月から12月までに受検した、避難指示区域住民の意識について発表した。今回はさらに避難区域外のいわき市・郡山市も対象に含め、事故から1年半後までの意識変化についても併せて解析した。
