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谷村 嘉彦
FBNews, (548), p.1 - 5, 2022/08
原子力災害発生時においては、多数の住民・作業者を対象とした甲状腺ヨウ素モニタリングを、事故後速やかに実施する必要がある。日本原子力研究開発機構では、災害時の高バックグラウンド線量率下でも使用可能な小型で取り扱いが容易な遮蔽一体型甲状腺モニタの開発を行っている。開発した甲状腺モニタシステムの概要及び放射線標準施設棟の
線標準校正場等で実施した性能試験から得られた結果を報告する。
藤井 裕*; 高田 千恵
FBNews, (540), p.7 - 11, 2021/12
2021年10月、日本電気協会が発行している電気技術指針のうち、JEAG4610「個人線量モニタリング指針」が改定・発刊された。本指針は、原子力発電所及び使用済燃料の再処理施設で働く放射線業務従事者及び一時立入者に対して実施する個人線量モニタリングの考え方及び方法を示すものである。今回の改定では、眼の水晶体等価線量限度の見直しに関する法令改正(2021年4月施行)に伴う記載内容の見直し、語句の適正化などの変更を行った。
家田 淳一
FBNews, (528), p.1 - 5, 2020/12
現在の技術のまま、まったく省エネルギー対策がなされない場合、情報関連だけで2030年には年間42PWh、2050年には5,000PWhと、現在の世界の総消費電力の約24PWhを大きく上回るとも予測されている。すなわち、技術進歩なしでは情報関連だけで世界の全てのエネルギーを食い尽くしてもまだ不足するという恐るべき事態が迫りつつある。「センサー1兆個の社会が到来する」ともいわれる将来、その電源をどうやって確保するか。この課題は、われわれの生活を維持するうえで実に重要なテーマである。そこで、電子の隠れた特徴「スピン」を活用する技術に注目が集まっている。スピンの性質を解き明かすとともに、その有用性を見出し、情報化社会に貢献するための研究が進められている。本稿では、このスピンを利用する技術「スピントロニクス」が、将来のエネルギー利用にもたらすと期待される技術進歩の可能性について紹介する。
石田 順一郎
FBNews, (446), p.1 - 5, 2014/02
原子力機構が福島で行っている環境回復などオフサイトの活動のうち、福島環境安全センターが中心となって活動している事項について紹介する。
眞田 幸尚
FBNews, (432), p.7 - 11, 2012/12
東日本大震災を起因として発生した東京電力福島第一原子力発電所事故により放出された放射性物質の影響について評価するために、航空機モニタリング(Aerial radiation monitoring)を行った。本稿では、今回実施した日本全域における航空機モニタリングの方法と結果について述べる。
橋本 和幸
FBNews, (420), p.1 - 5, 2011/12
放射性同位元素(RI)を用いたがんの内用放射線治療において、RI標識薬剤のがん集積性の向上及び非ターゲット臓器への集積の低減等、解決すべき課題も多く、甲状腺癌以外の固形癌の治療用放射性薬剤の開発は遅れている状況である。そこで、原子力機構と千代田テクノル,東京大学,京都大学,千葉大学及び群馬大学が連携体制を組み(平成20-22年度文部科学省原子力基礎基盤戦略研究イニシアティブ)、がんの治療と診断を可能にする放射性薬剤の開発研究を実施してきた。本稿では、がん治療に有用な
線と体外からの画像化に適した線を放出し、治療効果を高めるうえで、高比放射能での製造が可能なレニウム-186,188(
Re)及びルテチウム-177(
Lu)の大量製造法の開発、及びその利用研究として、RIの化学的特性に適した標識技術の開発、その標識化合物のがん集積性を高めるためのドラッグデリバリーシステムに関する研究開発及びその特性評価に関する研究で得られた成果の概要を紹介する。
河野 恭彦; 荻野 晴之*; 吉富 寛; 藤原 慶子*; 守屋 耕一*
FBNews, (410), p.7 - 12, 2011/02
本稿では、(1)われわれ著者らが所属する日本保健物理学会若手研究会と学友会の紹介、(2)放射線審議会基本部会における国際放射線防護委員会2007年勧告の国内制度等への取り入れにかかわる検討の中から、「医療被ばく」,「緊急時被ばく(参考レベル)」,「女性の線量限度」,「健康診断」の4テーマを取り上げ、その提言の取りまとめにかかわる最新情報を要約するとともに基本部会の提言を踏まえたわれわれ若手の見解、そして(3)国際基本安全基準(BSS)について、現在までの改訂状況を踏まえつつ、BSSドラフト4.0に日本からの意見がどのように取り上げられてきたのかを、「ラドン被ばくにおける喫煙者の肺ガンリスクの相乗効果」,「計画被ばく状況が適用される自然起源の放射性物質からの被ばく」,「ラドンの参考レベルの表現」の3点からわれわれ若手の意見とともに述べさせていただく。今後次回の法令改訂時において、われわれも放射線防護の専門家の1人として、より積極的に法令改訂作業に関与していきたいと考える。
河村 弘
FBNews, (406), p.3 - 7, 2010/10
日本原子力研究開発機構が有する照射試験炉JMTRを活用した「世界最先端研究用原子炉の高度利用による国際的研究開発拠点の整備; 原子力研究開発テクノパークの創成」が選定された。これは世界有数の高い中性子束と広い照射領域を有し、あらゆる試験ニーズに対応可能な世界トップレベルの照射試験炉JMTRに、最先端照射設備等の整備を行い、世界共通研究課題である軽水炉長期化対策、科学技術の向上等の解決に活用される研究開発基盤を構築し、国際的研究開発の拠点化を達成するものである。ここでは最先端照射設備等の整備を中心に説明する。
廣木 章博
FBNews, (394), p.3 - 7, 2009/10
放射線が身近なところで活用されていることを紹介するため、二酸化炭素による地球温暖化や水質汚染が深刻なものとなってきている現状を踏まえ、環境問題の解決を目指した材料・技術の開発にも放射線が役立っている事例を紹介した。(1)放射線改質ポリ乳酸の開発。放射線橋かけ技術により、カーボンニュートラル材料である「ポリ乳酸」の耐熱性改善に成功し、食用品カップ,筐体、そして耐熱チューブを作製、さらに塩ビの代替品として期待される弾性ポリ乳酸の開発に繋がっている。(2)水質浄化用グラフト吸着材の開発。放射線グラフト技術により、ビル空調用冷温水設備における配管の腐食やスケール付着の要因となる循環水中の微量金属を吸着・除去する材料が作製され、連続処理装置が開発されている。(3)燃料電池用高分子電解質膜の開発。放射線橋かけ技術と放射線グラフト技術を組合せることで、市販膜に比べ伝導度を2倍に向上、メタノール透過を十分の一にまで抑制した高性能な電解質膜の開発に成功している。
遠藤 章
FBNews, (387), p.8 - 12, 2009/03
国際放射線防護委員会(ICRP)の2007年基本勧告が公表されてから、およそ1年が経過した。この間、放射線審議会が国内制度への取り入れに関する検討を始めるなど、今後、2007年勧告が我が国の放射線防護にどのように反映されるかが大きな関心になっている。勧告の取り入れにあたっては、新しい線量評価モデルに基づいた外部及び内部被ばく線量評価のための種々のデータが必要となる。これらのデータの整備が、現在、ICRP第2専門委員会のタスクグループDOCAL及びINDOSによって進められている。本稿では、筆者が参加するDOCALにおける外部被ばく線量換算係数の整備、すなわち1990年勧告に基づいた外部被ばく線量換算係数データ集ICRP Publication 74の改訂版の作成について、進捗状況や今後の見通しを紹介する。
鳥居 建男
FBNews, (386), p.6 - 10, 2009/02
冬の日本海沿岸で発生する冬季雷の活動時に環境放射線レベルが上昇する事象が観測されることがある。これまでの測定の結果、数10秒程度の緩やかな低エネルギーの放射線レベルの上昇と、その直後に発生する高エネルギー放射線による急峻な上昇という異なる2種類の放射線が観測された。本稿では、冬季雷活動時の放射線変動の観測結果を中心に、放射線が引き金となって発生すると考えられる雷放電の逃走絶縁破壊について概説する。
田中 淳
FBNews, (375), p.1 - 5, 2008/03
高崎量子応用研究所イオン照射研究施設(TIARA)における生命科学や農業へのイオンビーム利用研究についての動向と現状を解説する。イオンビームの先行研究として立ち上がった放射線抵抗性細菌の研究では、新規の修復促進タンパク質PprAを発見し、遺伝子工学用試薬として実用化された。イオンビームを用いた品種改良では、今までに得難かった新しい突然変異を高頻度で得やすいという特徴を見いだし、我が国独自の育種技術として普及が進んでいる。イオンをマイクロビーム化させて細胞一つ一つに照射する技術は、放射線バイスタンダー効果を解明する優れた研究手法となりつつあるとともに、次世代の粒子線治療への基盤技術として位置付けられる。また、ラジオアイソトープ(RI)をドラッグデリバリーシステム(DDS)に組込み、新しいがん診断・治療薬剤として利用される可能性が見いだされてきた。イオンビームの「観る」能力を発揮し、植物の栄養物質の動態を自然なままで観察できるポジトロンイメージングや1つの細胞中での微量物質を同定できるマイクロPIXEも他の方法では行えない新しい測定・解析技術である。
伊藤 久義
FBNews, (374), p.1 - 6, 2008/02
放射線は医療,農業,工業等の幅広い分野で利用され、放射線を直接的,間接的に使って作られた製品や技術が広く普及し、今では私達の暮らしの中に深く浸透している。特に工業利用は、経済規模で見ると放射線利用全体の8割にあたるほど盛んに行われてきた。本稿では、放射線の工業利用に的を絞り、使われている技術の概要を説明するとともに、私達の生活にどう役立てられているかについて紹介する。
中島 宏
FBNews, (368), p.12 - 15, 2007/08
放射線の源について、歴史的観点、自然科学における観点、身近なものとしての観点、法律の観点から、今後放射線防護の仕事に携わる初心者向けに解説した。歴史的観点においては放射線・放射能発見の経緯と現代における放射線・放射能にかかる知識を、自然科学における観点では放射線防護における放射線・放射能の科学的定義及び種類を解説した。また、身近なものとして、自然放射線の発生源については宇宙・地球の歴史を遡るとともに、人工放射線源についてはその種類とその利用について述べた。さらには、法律における放射線防護上の放射線の定義とその課題について説明した。最後に、放射線防護の仕事に携わるものとしての放射線・放射能の解釈について簡単に述べた。
栗原 治
FBNews, (349), p.7 - 11, 2006/01
国際放射線単位及び測定委員会(ICRU)によれば、ファントムとは、人体における放射線の相互作用を模擬するものと定義される。ファントムには、実在する物理ファントムと計算機上で定義される数値ファントムがあるが、放射線治療,放射線診断,放射線防護,放射線生物学など電離放射線を用いるさまざまな分野で利用されている。原子力分野におけるファントムの利用は、放射線防護に関連したものであり、その代表的な例として、等価線量や実効線量を定義するために用いられる数値ファントム,個人線量計の校正の際に人体の代用として用いられる物理ファントム,体内放射能の定量に用いられる放射能及び人体組織等価材を内蔵する物理ファントムなどがある。本稿では、原子力分野で利用されるファントムの中で、主として、測定に用いられるファントムに着目し、その標準化に向けての課題を検討した。
山口 恭弘
FBNews, (345), p.1 - 3, 2005/09
放射線防護の分野において、「防護量」と「実用量」という2種類の線量が、国際的な委員会により勧告,提案され我が国の法令にも取り入れられて使われている。しかし、「両者の関係が複雑で分かりにくい」,「防護量だけで管理できるのでは」といった批判が現在もあり、議論が行われている。本稿では、この議論を整理して紹介する。
