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木名瀬 栄; 渡辺 立子; 斎藤 公明
Proceedings of 2nd Asian and Oceanic Congress Radiological Protection (AOCRP-2) (CD-ROM), p.509 - 513, 2006/10
本研究では、モンテカルロ計算により、光子及び電子に対する胃壁全体や幹細胞位置などの比吸収割合(SAF)を評価した。また、評価したSAFを用い、陽電子放出核種について、胃壁全体や幹細胞位置などのS値を評価した。その結果、胃内容物に均一分布した線源に対し胃の幹細胞位置の光子SAFは、10keV-4MeVの光子エネルギー範囲において、これまで放射線防護分野などで利用してきた胃壁全体の光子SAFに比べ最大5倍程大きくなること,胃の幹細胞位置に対する電子SAFは、これまで放射線防護分野などで利用されてきた電子SAFのような定数ではなく、電子エネルギーに対して大きく依存すること、などを明らかにした。また、
Fなどの低エネルギー陽子放出核種に対する胃の幹細胞位置のS値は、これまで放射線防護分野などで利用されてきた胃のS値に比べ0.7倍程小さくなることがわかった。これにより、胃組織内の標的部位の決定が、線量評価に直接関係するSAFやS値評価において極めて重要であることを明らかにした。
Cs and 
Pu in the Japan Sea中野 政尚; 武石 稔; 古田 定昭
Proceedings of 2nd Asian and Oceanic Congress Radiological Protection (AOCRP-2) (CD-ROM), p.795 - 799, 2006/10
核燃料サイクル施設からの放出に伴う世界的・広域的な環境影響を評価するため、LAMER(海洋環境放射能による長期的地球規模リスク評価モデル)を開発した。LAMERの一部として、海洋大循環モデルと組合せた移流・拡散・スキャベンジングモデルを日本海について開発し、日本海におけるCs及びPu濃度鉛直分布の実測値と比較・検証したところ、Cs及びPu濃度の計算値は実測値とおおむねよく一致した。日本海では水平拡散係数が3
10
cm
s
、鉛直拡散係数が0.3cm sの場合に計算値と実測値が最もよく一致した。本研究でのシミュレーションは、日本海におけるCs及びPuの定量的由来,挙動を明らかにした。また、日本海におけるCs及びPuの挙動は太平洋での挙動とは大きく異なっていることがわかった。
関口 真人; 高橋 聖; 宮内 英明; 橘 晴夫; 小室 祐二*; 根本 喜代子*; 大川 伊久子*; 吉澤 道夫
Proceedings of 2nd Asian and Oceanic Congress Radiological Protection (AOCRP-2) (CD-ROM), p.114 - 117, 2006/10
日本原子力研究所では、設立の翌年(1957年)から放射線業務従事者の個人被ばく線量管理が開始された。本報告では、2005年に核燃料サイクル開発機構と統合し日本原子力研究開発機構が設立したのを機に、48年間の個人被ばくの統計(総線量,平均線量,最大線量及び線量分布等)をまとめた。1960年代は、施設のトラブルや改造に伴う被ばくが多く、総線量が1200人
mSvを超え平均線量も0.4mSvを超える年が多い。その後、線量低減が図られ、総線量は400人mSv以下(ピーク時の約1/3)に、平均線量は0.04mSv程度(ピーク時の約1/10)まで減少した。ホットラボ施設における除染,施設の解体,実験設備の改造等による作業が多い近年においても、総線量はあまり増加していない。また、累積頻度の解析から、近年では、比較的被ばく線量の高い特定の作業者集団が存在することがわかった。
小田 啓二*; 高橋 史明; 日本保健物理学会放射線防護に用いる線量概念の専門研究会
Proceedings of 2nd Asian and Oceanic Congress Radiological Protection (AOCRP-2) (CD-ROM), p.52 - 55, 2006/10
日本保健物理学会は、2005年4月に放射線防護に用いる線量概念に関する専門研究会を設立した。同専門研究会は、以降、国際放射線防護委員会(ICRP)及び国際放射線単位測定委員会(ICRU)が定義する諸量について、議論してきた。論点の一つは、さまざまな放射線種における生物学的効果比を考慮するために定義された線質係数及び放射線荷重係数である。また、ICRPが勧告する防護量及びICRUが測定を目的として定義する実用量といった種々の線量についても、議論を重ねてきた。特に、この防護量と実用量の関係は、専門研究会の議論でも最も重要な位置づけを占めている。専門研究会は、放射線防護において共通認識として受け入れられる線量システムを提言する予定である。本会議においては、専門研究会でのこれまでの議論の経過を報告する。
竹安 正則; 飯田 孝夫*; 武石 稔
Proceedings of 2nd Asian and Oceanic Congress Radiological Protection (AOCRP-2) (CD-ROM), p.754 - 757, 2006/10
環境
線線量率の観測データに基づき、ラドン222改変生成物の降雨洗浄モデルを用いて雨雲大気中のラドン222濃度を推定した。この方法は、観測された線量率上昇パターンと、モデルで計算された上昇パターンが最も一致するようにフィッティングすることにより、モデルの入力パラメータである大気中ラドン濃度を求めるものである。濃度推定は、東海村で大きな線線量率上昇が観測された2003年12月27日に適用した。その結果、この降雨時に対して推定された濃度は24Bqm
であり、中部日本の数km上空で飛行機により測定された濃度より高かった。後方流跡線解析の結果、この12月27日の降雨時のラドン222の起源は中国北東部であり、中国北東部で散逸した大量のラドン222がユーラシア大陸気団により東海村に輸送されたことが推測された。
古田 定昭; 宮部 賢次郎
Proceedings of 2nd Asian and Oceanic Congress Radiological Protection (AOCRP-2) (CD-ROM), p.928 - 932, 2006/10
原子力機構のサイクル工学研究所では、1972年にMOX燃料製造施設において高速実験炉「常陽」燃料の製造が開始され、また、1977年には0.7t/日の処理能力を持つ我が国初の再処理工場が運転を開始し、2006年3月までに合計1,116tのおもに軽水炉使用済燃料を順調に処理している。このほか同研究所にはこれらの施設に付随する多くの核燃料取扱い施設が存在する。ここでは研究所における放射線防護の特徴と最近の研究開発の取り組みについて紹介する。
橋本 周; 薄井 利英
Proceedings of 2nd Asian and Oceanic Congress Radiological Protection (AOCRP-2) (CD-ROM), p.1175 - 1181, 2006/10
原子炉施設において気体状放射性物質の放出が発生した場合に、既存のガスモニタを用いて放出管理を行う必要がある。一般的にガスモニタは、放出ガスの放射能を連続的に評価するための十分な情報を得ることができない。そのため、核種組成を決定する手法の一つとして、放出ガスをサンプリングし、Ge-PHAで核種分析を実施している。ところが現状では、核分裂生成物(FP)の希ガス核種に対する感度の評価が不十分であったり、複数核種が放出された場合の評価手法の整備も不十分であった。そこで、FPガス核種に対するガスモニタの応答について、モンテカルロ法を用いて計算的に評価を行った。その結果、FPガス核種に対するガスモニタの換算定数を与えることができた。複数核種が放出された場合の評価手法の改善として、ガスサンプリング容器の整備を行った。従来の金属製容器から樹脂製容器に変更したことで低エネルギー線の検出感度が上昇した。また、この分析結果に基づき、ガスモニタの測定値から個々のガス濃度を導く方法について具体化を図り、ガスモニタを用いたモニタリングと放出評価の手法について整備することができた。
三上 智; 小嵐 淳; 宮内 亨; 秋山 聖光; 小林 博英
Proceedings of 2nd Asian and Oceanic Congress Radiological Protection (AOCRP-2) (CD-ROM), p.308 - 312, 2006/10
東海再処理施設においては、周辺環境への影響評価のために1週間単位で放射性ヨウ素(I-129)の放出量を正確に評価しているが、併せて施設運転管理上重要な放射性ヨウ素放出率の急激な上昇等の情報を迅速に捉えるため放射性ヨウ素の連続モニタリングも実施している。さらに、クリプトンガス(Kr-85)の放出が伴う燃料処理運転時における放射性ヨウ素の放出監視機能を強化する目的で、クリプトンガスの影響を受けない放射性ヨウ素連続監視装置を開発し運用している。このように原子力機構では再処理施設の排気に特有な放射線状況に応じた排気中放射性ヨウ素モニタリング技術を開発,確立している。
眞田 幸尚; 小林 博英; 橋本 哲夫*
Proceedings of 2nd Asian and Oceanic Congress Radiological Protection (AOCRP-2) (CD-ROM), p.313 - 317, 2006/10
プルトニウム等のアルファ線を放出する放射性核種の迅速な測定を目的とし、時間間隔解析法の理論を応用することによって天然放射性核種のバックグラウンドを補償できるダストモニタを開発した。空気粉塵試料のアルファ線を測定するうえで妨害となるマイクロセコンド単位の半減期を持つ
Poを、時間間隔解析法により選択的に測定することによってバックグラウンドを補償する。ダストモニタは、原子力施設で一般的に用いられているろ紙(HE-40T)上に集めた空気粉塵をSi半導体検出器によって直接ベータ線とアルファ線を測定し、パルス間の時間間隔とパルス波高をデータリストとして保存する構成とした。本ダストモニタを、実際に再処理施設の作業場に設置し測定を行った。Poを選択的に測定することによってバックグラウンドを差し引くことができるため、全アルファ線の計数は0cps付近を示した。また、アルファ線放出核種の混入を模擬し、小型の
Am線源を導入して測定を行ったところ、バックグラウンドを補償しない場合より測定は迅速かつ正確となることが示唆された。