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廣内 淳; 高原 省五; 渡邊 正敏*
Journal of Radiological Protection, 45(2), p.021506_1 - 021506_13, 2025/05
被引用回数:0 パーセンタイル:0.00(Environmental Sciences)屋内退避は原子力発電所事故時の放射線被ばくを緩和するための重要な防護措置である。吸入被ばくを低減する屋内退避の効果は一般的に屋内外の積算線量の比である低減係数を用いて評価される。屋内での線量は主に自然換気率、浸透率、室内での沈着率に依存する。加えて、自然換気率は風速に依存する。今までの研究では、低減係数は一定値として扱われるか、風速一定の条件で計算された。しかしながら、実際には風速は変動する。本研究では風速の時間変化による低減係数への影響を調査し、これら変動を考慮するための簡易的な補正方法を開発した。結果として、風速の時間変化はファクター2程度の低減係数の違いを生じさせることを示した。さらに簡易補正方法を用いることで、補正した低減係数は、実際の風速変動を利用して計算した低減係数と平均で10%以内で一致した。さらに計算コストは20倍以上削減できることを示した。
廣内 淳; 渡邊 正敏*; 林 奈穂; 長久保 梓; 高原 省五
JAEA-Research 2024-015, 114 Pages, 2025/03
原子力事故によって汚染された地域では、事故後の初期及び長期にわたって、居住環境での滞在を通じて放射線を被ばくする。同じ事故シナリオであっても、原子力サイトごとに気象条件や周辺環境が違うため被ばく線量が異なり、防護措置の一つである屋内退避をした場合の被ばく低減効果も異なる。事故初期において屋内退避をした場合に想定される被ばく線量、または想定される被ばく低減効果などの情報は、住民や原子力防災計画を策定する国・自治体にとって重要な情報となる。そこで本報告書では、日本における原子力施設を有するサイトで、過去のシビアアクシデント研究で示された3つのシナリオ、原子力規制委員会で定められている放出シナリオ、東京電力福島第一原子力発電所事故を想定したシナリオの5つの事故シナリオに対して、確率論的事故影響評価コードの一つであるOSCAARを用いて被ばく線量及び屋内退避による被ばく低減効果を評価した。被ばく低減効果はサイト間で約20%の違いが見られ、これは風速のサイト間の違いによることを示した。
廣内 淳; 渡邊 正敏*; 林 奈穂; 長久保 梓; 高原 省五
Journal of Radiological Protection, 45(1), p.011506_1 - 011506_11, 2025/03
被引用回数:0 パーセンタイル:0.00(Environmental Sciences)原子力発電所事故によって汚染された地域に住む公衆は、初期から長期にわたって被ばくする。同じような事故シナリオであっても、放射線量や防護措置の一つである屋内退避の効果は、気象条件や周辺環境に左右される。原子力発電所事故の初期における放射線量と屋内退避の効果は、公衆だけでなく、原子力防災対策を計画する国や地方自治体にとっても重要な情報である。本研究では、レベル3PRAコードの一つであるOSCAARコードを用いて、過去のシビアアクシデント研究で利用された3つのシナリオ、原子力規制委員会が定めたシナリオ、福島第一原子力発電所事故に対応するシナリオの計5つの事故シナリオについて、日本国内の原子力施設を有するサイトにおける放射線量と屋内退避の効果を評価した。屋内退避の効果は、同一サイトにおける事故シナリオ間で最大約50%、同一事故シナリオのサイト間で約20%50%の差があった。事故シナリオ間の放射性核種組成の違いと、サイト間の風速の違いが、主にこのような屋内退避の効果の違いを引き起こした。
廣内 淳; 高原 省五; 駒ヶ峯 弘志*
Journal of Radiological Protection, 42(4), p.041503_1 - 041503_12, 2022/12
被引用回数:3 パーセンタイル:39.15(Environmental Sciences)屋内退避は原子力災害時の放射線被ばくに対する対策の一つである。吸入被ばくに対する屋内退避の効果は、屋内と屋外の累積放射能濃度または線量の比として定義される低減係数で表される。屋内濃度は、主に空気交換率,浸透率,屋内での沈着率に依存する。空気交換率は、風速,家屋の床面積で規格化した隙間面積,総建ぺい率などの周辺環境条件に依存する。本研究では、様々な環境条件下で粒子とIに対する低減係数の不確かさの範囲を検討し、低減係数の不確かさに最も影響を与えるパラメータを把握するために感度解析を行った。不確実性解析の結果から、算出された低減係数は環境条件や住宅の気密性によって大きく変動した。粒子とI
の低減係数の不確かさの範囲はそれぞれ最大0.9および0.3であり、新しい家屋ほど小さかった。感度解析の結果、風速は低減係数に最も影響を与えるパラメータであった。また、風速は新しい家屋では低減係数に与える影響が小さかった。
坂井 章浩; 黒澤 亮平*; 戸塚 真義; 仲田 久和; 天澤 弘也
JAEA-Technology 2016-032, 117 Pages, 2017/02
原子力機構廃棄物対策・埋設事業統括部では、原子力機構及び国内の研究施設などから発生する低レベルの放射性廃棄物(研究施設等廃棄物)の浅地中埋設処分を計画している。研究施設等廃棄物の浅地中処分では、放射性物質の移行評価のモデルを構築するため、立地環境をモデル化した3次元地下水流動解析を行うこととしている。しかし、現在、立地場所が決定していないことから、立地場所を対象とした評価はできない状況にある。一方、平成10年度に原子力機構の原子力科学研究所の敷地内における極低レベルコンクリート廃棄物の埋設実地試験において、3次元地下水流動解析が実施されている。当解析は処分施設周辺の地質環境をモデル化して有限要素法による計算コード3D-SEEPコードを用いて評価されている。本報告書は、浅地中処分を対象とする3次元地下水流動解析の予備的評価として、埋設実地試験に対して行われた評価に基づき、最新の知見を用いて3D-SEEPコードでモデルを再構築し、評価を実施した。この結果、適切な評価体系モデルの構築で、将来の研究施設等廃棄物の浅地中処分環境における3次元地下水流動解析は、十分に実施可能であると考えられる。
吉田 浩子*; Kim, M.; Malins, A.; 町田 昌彦; 吉村 和也
no journal, ,
現存被ばく状況において、より適切に被ばく線量推定を行うにあたっては住民の滞在時間がもっとも長い住家屋内の空間線量率の評価が重要であり、そのためには、線量低減係数について適正な値を用いることが必要である。我々は2012年からこれまでに旧・現避難指示区域の木造住家約150軒について住家内外の放射性物資の分布状況を調査し、住家周辺の数値から線量低減係数を評価してきた。本発表では、2012-2013年(除染前, 除染直後)及び2019年に評価した線量低減係数を比較し、その経時変化について報告する。
佐藤 里奈; 吉村 和也; 眞田 幸尚; 佐藤 哲朗*; 森 翼*; 高木 毬衣*
no journal, ,
屋外と屋内の空間線量率の量的関係を表す屋内線量低減係数は、各種の被ばく線量推定モデルにおいて重要なパラメータの一つである。本研究では、滞在割合の高い屋内の空間線量率を精度良く推計するため、屋内外での空間線量率測定に基づき、天然核種による空間線量率を考慮して屋内線量低減係数を評価した。測定は、特定復興再生拠点区域を有する自治体内にある木造およびコンクリート造建物に対し、2021年に実施した。評価した屋内線量低減係数の代表値を用いて屋外空間線量率から屋内空間線量率を推計した結果、天然核種の影響を考慮した場合はそうでない場合に比べて誤差指標が小さく、より精度良く屋内空間線量率が推計できた。
吉田 浩子*; Kim, M.; Malins, A.; 町田 昌彦
no journal, ,
避難指示区域の解除が進むにともない、帰還・あらたに居住する住民が徐々に増える傾向にある。より適切に被ばく線量推定を行うにあたっては住民の滞在時間がもっとも長い住家屋内の空間線量率の評価が重要となる。屋内の放射線量は、屋内の放射線源の影響が無視できる場合には、屋外の空間線量に線量低減係数(Reduction Factor: RF)を乗じて算出される。我々は、除染から5-8年経過して屋外の空間線量率が低減したときの飯舘村,南相馬市小高区,浪江町等の木造住家の屋外・屋内の実測値に基づいて、線量低減係数を取得してきた。本発表では、代表的な線量低減係数の評価結果及びこれらの値の適用における課題について報告する。
藤原 健壮; 石寺 孝充; 舘 幸男; 飯島 和毅
no journal, ,
1F廃棄物中に含まれる共存物質については、それらの処分時に廃棄体に含まれる核種の移行挙動に影響を及ぼす可能性が懸念される。よって、処分時の核種移行へ影響を及ぼす直接的あるいは間接的なプロセスを整理し、定量的な評価を行うことが必要である。これまで、核種移行評価に用いるパラメータの一つである分配係数が共存物質の存在により変化する度合いを定量的に評価するため収着低減係数を用いて整理している。対象の共存物質については、多くの事故廃棄物に共通して含まれるとして想定される有機物、海水成分、ホウ酸水の3種類と、共通性はないが優先度が比較的高いフェロシアン化化合物、硫酸塩、炭酸塩の3種類の計6種類を選定し評価を行ってきた。本報告ではデータの拡充を目的とし、これまでに影響の評価が困難であった核種について、実験データを取得し、収着低減係数を評価した。
Kim, M.; Malins, A.; 吉村 和也; 町田 昌彦; 斎藤 公明; 吉田 亨*; 柳 秀明*; 長谷川 幸弘*; 吉田 浩子*
no journal, ,
人の被ばく量を評価する際、滞在時間の長い家屋内は、周囲より空間線量率が低減するため、家屋による線量低減効果を評価する必要がある。福島において、吉田らは、その線量低減係数を測定してきたが、経時変化と共に増大する傾向があることを見出している。この経時変化の原因を探るため、家屋周囲の除染等が原因とする仮説を立て、吉田らが測定を行った家屋のモデルを複数作成し、家屋周囲の線源除去による線量低減係数の変化を計算により求めた。その結果、吉田らの測定結果を再現出来ることが分かった。