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論文

日本原子力研究開発機構における研究開発成果情報の管理・発信; 研究者に関する情報を中心に

村田 龍太郎; 海老澤 直美

情報の科学と技術, 71(5), p.226 - 231, 2021/05

日本原子力研究開発機構(JAEA)では、JAEAの研究者等が成果発表や特許申請の決裁手続きを電子的に行う際に入力した情報をベースとして、研究開発成果情報を管理し、機関リポジトリを通じて発信を行っている。このうち、掲載資料や発表会議,研究者などの情報は名寄せし、典拠コントロールを行うことで、効率的かつ効果的な研究開発成果情報の管理・発信を実現している。本稿では、このうち研究者に関する情報にスポットを当て、その典拠コントロールを中心に紹介するとともに、researchmapを通じて新たに開始する研究者情報発信の取り組みや、今後の課題や展望について述べる。

論文

環境科学に関わる学生・若手研究者たちが考える保健物理・環境科学研究

三輪 一爾; 寺阪 祐太; 越智 康太郎; 普天間 章; 佐々木 美雪; 廣内 淳

日本原子力学会誌, 61(9), p.687 - 691, 2019/09

本報告は、日本原子力学会2019年春の年会にて実施した、保健物理・環境科学部会の企画セッションの内容をまとめたものである。本企画セッションでは、原子力・放射線分野に携わる学生および若手研究者6名が、それぞれの専門的知見を通して見た保健物理・環境科学の在り方について講演を行った。全講演者の発表終了後には来場者を含めて当分野の課題や今後の発展についてディスカッションを行った。本報告書では、各講演概要とディスカッション内容の取りまとめを行った。

論文

冊子体雑誌の保存と研究者による電子ジャーナル利用との関係

石川 正

平成17年度第91回茨城大会全国図書館大会記録, p.113 - 114, 2006/02

日本原子力研究開発機構図書館において、書庫不足対策として電子ジャーナルを導入する場合の課題について解説した。特に、電子ジャーナルを利用した文献複写サービス,通信ネットワークによる電子ジャーナル利用停止期間の対応,バックファイル購入費用の確保などの問題点について検討している。

論文

科学の面白さを伝える; Science mediation projectの挑戦

上島 豊

地域研究交流, 21(1), p.2 - 5, 2005/06

国際数学・理科教育調査など多くのデータが我が国の青少年の科学技術離れを指摘している。これらの状況と時期を同じくして我が国の産業衰退が進んでいるため相関性が予期され、問題視されている。一部の大学教官や研究者などは高校生の科学技術への関心を喚起するためボランティアで講座などを開催して、その輪は確実にひろがっているが、ボランティア活動にとどまっているためその拡大スピードは遅々としている。われわれは、上記状況を改善するための制度が必要であると感じ、代表者がNPO法人けいはんな文化学術協会高橋克忠理事長、中核機関として財団法人関西文化学術研究都市推進機構を据え、NPO法人けいはんな文化学術協会,奈良先端科学技術大学院大学,大阪大学,国際電気通信基礎技術研究所,日本原子力研究所の6組織において一昨年度、科学技術振興調整費の政策提言として「サイエンスメディエーター制度の推進」を提案し、平成15年から2年間のプロジェクトとして採択された。本論文では、この「サイエンスメディエーター制度の推進」プロジェクトに関して解説する。

報告書

博士研究員による平成12年度研究概要報告

技術協力課*

JNC-TN1400 2001-011, 129 Pages, 2001/07

JNC-TN1400-2001-011.pdf:7.51MB

機構は、博士の学位をもった若手研究者に研究環境を提供し、人材育成を図るため、平成9年度から博士研究員制度を導入し、平成12年度で4年目を迎えた。同制度は、機構の先導的、基礎・基盤的な研究業務に関連して、独創性に富んだ若手研究者が2$$sim$$3年間の期間に機構の承認した自らの研究テーマを自主的に遂行し、研究者としての業績を得るとともに、機構の研究業務を効率的に推進することを目的としている。本報告書は、平成12年度に実施した博士研究員による16件の研究テーマの実施結果についてその概要をまとめたものである。なお、16件の研究テーマのうち、6件の研究テーマが平成12年度で終了した。

報告書

平成10年度安全研究成果(調査票)-原子力施設等安全研究年次研究(平成8年度$$sim$$平成12年度)-

not registered

JNC-TN1400 99-017, 439 Pages, 1999/08

JNC-TN1400-99-017.pdf:14.06MB

平成11年7月1日の科学技術庁原子力安全局原子力安全調査室からの依頼に基づき、原子力施設等安全研究年次計画(平成8年度$$sim$$平成12年度)に登録された研究課題(高速増殖炉;23件、核燃料施設;17件、耐震;1件、確率論的安全評価等;5件)について平成10年度安全研究の調査票(平成8年度$$sim$$平成10年度の成果)を作成した。本報告書は、国に提出した調査票を取りまとめたものである。

報告書

先行基礎工学分野に関する平成10年度 研究協力概要報告

not registered

JNC-TN1400 99-016, 171 Pages, 1999/08

JNC-TN1400-99-016.pdf:8.97MB

機構は、大学及び研究機関(以下「大学等」という。)との研究協力の推進を図るため、平成7年度から先行基礎工学研究協力制度を発足させた。同制度は、平成10年度で4年目を迎え、研究協力テーマが増加し、順調に推移している。同制度は、機構の施設及び設備を主に利用し、機構が取り組むプロジェクト研究に先行した基礎・基盤的研究を大学等との研究協力により推進することを目的とする。同制度は、機構が設定した研究協力テーマに対して、大学等からの研究協力課題及び研究協力者の応募をもとに、研究協力課題及び研究協力者を選考し、大学等との共同研究の実施、客員研究員あるいは研究生の受け入れ、もしくはこれらの組み合わせにより研究協力を実施している。本報告書は、平成10年度に実施した高速増殖炉関係及び環境技術関係の先行基礎工学分野に関する34件の研究協力課題の実施結果についてその概要をまとめたものである。なお、34件の研究協力課題のうち、高速増殖炉関係の9件及び環境技術関係の3件の合計12件については、平成10年度で終了した。

報告書

高レベル廃液の核種分離に関するPNC/CEA技術協力-第一フェーズ(1991$$sim$$1995年)における協力の総括と今後-

小沢 正基

PNC-TN8440 96-003, 22 Pages, 1996/02

PNC-TN8440-96-003.pdf:0.73MB

フランス原子力庁(CEA)との間で調印された『先進技術に関する協力協定(AdvancedTechnologyAgreement)』に基づき,高レベル廃液中の核種分離に関する技術協力を実施した。本協定の有効期間は1991年6月14日$$sim$$1996年6月13日であり,現在協定延長の準備に入っている。本報告は同期間におけるCEAとの『核種分離』分野における技術協力を総括し,第二フェーズにおける協力を展望するものである。『核種分離』は本協定のうちの燃料サイクルにおける廃棄物に関連する革新技術分野に属し,技術的範囲はマイナーアクチニドの分離・消滅にまつわる戦略的研究及び新しい抽出剤によるマイナーアクチニドの抽出プロセスで,技術情報の交換や研究員との相互派遣による共同研究を実施した。専門家会議における具体的な情報交換の項目と件数は次の通りであった。情報交換のテーマ全体研究計画,戦略的研究報告PNC11CEA10技術報告PNC25CEA28TRUEX法PNC8DIAMEX法CEA8CMPOPNC8DIAMIDECEA5Macrocycles(新抽出剤PNC2CEA3Np制御技術PNC2CEA2MA/Ln分離PNC2CEA5基礎化学((分子設計等)PNC2CEA3高温冶金PNC1CEA2協力の主目的であった二座配位型抽出剤の性質,新溶媒抽出フローシートの開発については,双方実廃液によるホット試験を実施しそのデータを元に高レベル廃液中のアクチニド分離法としての成立性が比較評価された。また新しい次世代型の抽出剤である大環状化合物に関する議論も行われた。数回の専門家会議を通して,PNC及びCEA双方より質の高い,未公開情報を含むUp-to-detaな情報が提供され,互いの研究開発に大いに資するものであった。交換した情報は質及び量ともほぼ互角であり,また予定された研究員の短期相互派遣による共同研究も実現していることから,当初の目的は充分達成されたものと評価される。

報告書

地層処分研究開発国際ワークショップ実行委員会 運営記録

北野 光昭

PNC-TN8440 94-019, 205 Pages, 1994/05

PNC-TN8440-94-019.pdf:5.11MB

平成5年11月15日$$sim$$18日の4日間、東海事業所地層処分基盤研究施設において「地層処分研究開発国際ワークショップ」(主催:動力炉・核燃料開発事業団)が開催された。本ワークショップは、地層処分研究について内外の専門家と深く議論を行い、今後の研究開発に役立てるために開催されたもので、我が国をはじめ、アメリカやフランスなど世界8ケ国の専門家や研究者およそ140名が参加した。環境技術開発部地層処分開発室では、本ワークショップ開催に向けて「実行委員会」を組織し、運営にあたっており、本報告書は、この実行委員会の運営記録を中心にとりまとめたものである。

報告書

実験データの最適フィッティング技法入門

矢戸 弓雄

PNC-TN1460 94-001, 141 Pages, 1994/04

PNC-TN1460-94-001.pdf:3.79MB

(1)本書は動燃事業団の研究開発を担う若手研究者を対象とした「最適データフィッティング技法」への入門テキストである。(2)実験研究者が習得すべき基本的な技能とも言われるデータフィッティング法には、幾つかの方法があるが、Taylor1次微分補正法に基づく「非線型フィッティング法」は使い慣れれば、適用範囲の広さ、測定精度を忠実に反映できるなどの点で多くの利点をもっていることを実際の応用例の紹介によって説明した。(3)本テキストは単なる解説書ではなく、実際に使える「データフィッティングマニュアル」の性格をもたせるよう配慮した。本書で取り上げた(例題)や(実例)などのデータフィッティング例は全て本書に記載したプログラム(あるいは本書の巻末に綴じ込んであるフロッピーディスク)を使って読者自らが確認できるようになっている。また.これらプログラムは各章の終わりに出題した (問題)を解いたり、読者自身の実験データを解析するのにも利用できよう。(4)本テキストの副題は「実験研究者のための現象解明力増強テキスト」であるが、データフィッティングのもう一つの重要な側面は、実験研究者が測定に使っている測定機器あるいは測定の物差し(温度スケール、圧力スケールなど)そのものの精度を研究者自らが評価するために不可欠な道具であるという点である。本テキストでは、データフィッティングのこのような応用例についても紹介している。

論文

遠隔利用者にとっての情報格差; 研究所図書館と研究者

板橋 慶造

情報の科学と技術, 44(11), p.619 - 623, 1994/00

地域によって情報環境に違いや差が存在すると考えられる。昨今の通信ネットワーク網の進行はこうした地理的障壁を解消するものとして期待されている。そこで、本報告では、地理的に研究所が分散している日本原子力研究所の研究者にとって、情報利用の面で情報の地域格差が存在するのかどうか、いくつかの例を通して検証を試みた。この結果、東海研究所内の各研究室においても、図書館との距離の差が図書館利用の差となって表れた。こうした情報格差を最小限にするため、新着情報誌の配付や長期貸出図書制度等を実施している。今後、ネットワーク網を利用してこうした情報格差を少しでも解消するため、一次情報の電子媒体化をすすめること、あるいは既に電子媒体化されているものの有効利用を図る必要がある。

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