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富田 涼平; 富田 純平; 鈴木 大輔; 宮本 ユタカ; 安田 健一郎
Journal of Nuclear Science and Technology, 10 Pages, 2025/05
本研究では、大型二次イオン質量分析装置の粒子自動計測機能と粒子マニピュレーション技術を組み合わせることによって、複数のウラン粒子を単一粒子と誤認させるミキシング効果を除去し、より正確に試料内のウラン同位組成の分布を取得する手法を考案した。複数のウラン同位体組成を含む試験試料を作成し、従来法と新法でそれぞれ分析を実施し、結果の比較を行った。従来法はミキシング効果により複数のウラン粒子の同位体組成が平均化された試料内に存在しない誤った結果を多く含んでいたが、新法では粒子マニピュレーションによりミキシング効果を除去することで試料に含まれるウラン同位体組成を正確に取得することに成功した。
神野 智史; 松原 章浩*; 藤田 奈津子; 木村 健二
Nuclear Instruments and Methods in Physics Research B, 557, p.165545_1 - 165545_4, 2024/12
被引用回数：1 パーセンタイル：0.00(Instruments & Instrumentation)本研究では、放射性炭素分析における利便性とコスト効率の向上を目指した小型加速器質量分析(AMS)装置の開発を紹介する。AMSの小型化における課題の解決策として「結晶表面ストリッパー法」を導入し、従来のガスストリッパー法と比較して小さな角度広がりによる効率的なイオン検出を実証した。実験結果は、表面散乱における荷電変換能力、散乱角度広がり、エネルギー損失に関する洞察を提供する
山本 悠介*; 渡邊 隆広; 丹羽 正和; 島田 耕史
JAEA-Testing 2023-003, 67 Pages, 2024/02
JAEA-Testing-2023-003.pdf:4.63MB
東濃地科学センター土岐地球年代学研究所では、高レベル放射性廃棄物の地層処分技術に関する研究開発の一環として、地質環境の長期安定性に関する研究を進めている。一般に将来の自然現象に伴う地質環境の変化の予測・評価は、自然現象に関する過去の記録や現在の状況に関する調査結果に基づき行われる。岩石試料等の水素及び酸素の安定同位体比(
D、
O)は試料に含まれる水の供給源や混合過程等に関する情報が得られるため、過去に発生した自然現象を明らかにする上で重要な基礎データの一つとなる。東濃地科学センターでは、岩石試料等のD及びOを把握するため熱分解型元素分析装置(TC-EA)及び安定同位体比質量分析装置(IRMS)を組み合わせたTC-EA/IRMSによる分析手法を整備した。本稿ではTC-EA/IRMSを用いた岩石試料等のD及びOの分析手法を作業手順書として示すとともに、標準試料を用いた補正式の評価、標準試料の繰り返し測定による分析精度の評価及び岩石試料等を用いた試験測定結果の一例について報告する。
高橋 聖; 藤井 克年; 谷村 嘉彦; 清水 滋; 梶本 与一; 古渡 意彦; 吉澤 道夫; 山本 英明
第18回タンデム加速器及びその周辺技術の研究会報告集, p.110 - 113, 2005/11
原研東海放射線標準施設棟のペレトロン加速器は放射線測定器の校正及び特性試験のための単色中性子照射場と高エネルギー
線照射場の整備,運用を目的として、平成12年に設置された。現在までにLi, Dターゲットを用いた4種類のエネルギーの単色中性子照射場を整備し、現在T, Sc, Fターゲットを用いた照射場を開発中である。本研究会では平成15, 16年度の加速器の運転・整備状況,当該年度に整備したScターゲットの共鳴エネルギーにビームエネルギーを微調節する電圧昇圧装置及びTターゲットから放出されるトリチウム量をモニタする質量分析装置の性能等について報告する。
天野 光; Porntepkasemsan, B.; 安藤 麻里子; 櫛田 浩平
KURRI-KR-53, p.6 - 9, 2000/09
陸域環境における放射性物質等の環境負荷物質の挙動解明に関して、安定同位体を用いる手法は有効であると考えられる。原研環境科学研究部陸域環境研究グループでは、安定同位体を放射性物質や地球環境ガス、種々の環境負荷物質の環境挙動解析のために用いるため、いくつかの前処理装置を含めた軽元素安定同位体比測定装置を整備した。本報告では、それらの概要について述べるとともに、実際の測定例として、大気中のCH
,CO
,NOの炭素、窒素等の安定同位体比につき、水田で測定した大気中のCHの測定結果を報告する。
荒巻 能史
JAERI-Research 99-007, 22 Pages, 1999/02
JAERI-Research-99-007.pdf:1.52MB
原研むつ事業所は、平成9年4月に加速器質量分析装置(AMS)を設置した。当装置は、
C/Cの精密測定が可能である。そこで本研究室では、AMSによる海水中のC測定のための前処理法を新たに開発した。海水中のCを測定するためには、(1)溶存している無機炭酸を二酸化炭素として抽出、(2)その二酸化炭素をグラファイトに還元する、の2つの行程が必要である。従来法では、作業が複雑なうえ、一試料あたり40分程度の時間を要した。新たに開発した方法では、(1)について、処理時間が2分の1以下に短縮されたうえ、回収率も向上し、(2)については、従来法の一部改良により簡便な作業が可能となった。
浅森 浩一; 花室 孝広; 西山 成哲; 神野 智史; 藤田 奈津子; 末岡 茂; 渡邊 隆広; 川村 淳*
no journal, ,
土岐地球年代学研究所では、高レベル放射性廃棄物の地層処分技術に関する研究開発の一環として、その基盤的な研究である「地質環境の長期安定性に関する研究」を進めている。特に、「地層処分研究開発に関する全体計画(令和5年度
令和9年度)」(地層処分研究開発調整会議、令和5年3月)に基づき、「火山・火成活動」、「深部流体」、「地震・断層活動」及び「隆起・侵食」の自然現象の影響に関する研究開発課題に取り組んでいる。また、これらの研究に必須である加速器質量分析装置をはじめとする年代測定技術の開発、岩石鉱物等地質試料の微小領域の分析技術の開発にも一体となって取り組んでいる。本報告では例として 「地震・断層活動」 と「加速器質量分析装置による年代測定技術」について紹介する。
桑原 潤
no journal, ,
青森研究開発センター大湊施設に設置している加速器質量分析装置(AMS)に関して、装置の原理、AMSの特徴、AMSを使った考古学における年代測定及びAMSによる成果について解説する。
永井 晴康; 小嵐 淳; 安藤 麻里子; 太田 雅和; 永野 博彦
no journal, ,
アジア原子力協力フォーラム(FNCA)気候変動科学プロジェクトにおいて、土壌有機物分析による炭素循環研究を実施している。土壌の有機物は微生物によって分解されCOが大気中へ放出されているが、温暖化による気温の上昇は、微生物による土壌有機物の分解を促進し、土壌からの炭素放出量を増大させ、さらなる温暖化を引き起こす可能性がある。したがって、地球環境の将来を予測するためには、土壌に蓄えられている炭素が温暖化によってどうなるのか、つまり土壌有機物の分解性を明らかにする必要がある。本研究では、土壌有機物の分解性を調べる方法として、加速器質量分析装置により放射性炭素を測定し、年代測定の原理で有機物がどれだけ古いか、つまり、どのくらい分解しにくい状態なのかを調べる手法を用いている。FNCAの国際共同研究により本手法をアジア諸国に展開し、温暖化に対する土壌有機物の応答に関する情報を地球規模で取得することを目指している。
鈴木 崇史
no journal, ,
海水中の放射性物質の濃度を測定するためには大量の海水試料(数十L程度)を必要とするため、福島第一原子力発電所事故後、大量の海水試料を採取しやすい表面海水中での放射性物質の濃度については多数の報告例があるが、大量の海水試料を採取しづらい鉛直方向における放射性物質の濃度については報告例が少ない。加速器質量分析装置は少量の海水試料(1L程度)から高感度でヨウ素129の濃度を測定できるため、この特徴を活かし、福島第一原子力発電所事故後の、西部北太平洋における親潮,混合及び黒潮海域において海水中のヨウ素129濃度の鉛直分布を明らかにした。福島第一原子力発電所事故で放出されたヨウ素129は、親潮及び混合海域においては表層混合層内に存在していたが、黒潮海域では表層混合層内には存在せずに、表層混合層以深に存在していた。表層混合層以深への事故起因ヨウ素129の移行過程は、黒潮続流の蛇行により、この流れに引き込まれるように混合海域の海水が南下し、黒潮続流の下層に潜り込んだため生じたと考えられる。
大野 真平; 川野邊 崇之*; 綿引 博美; 柴田 淳広; 野村 和則
no journal, ,
高レベル放射性物質研究施設(CPF)では、U, Puを取扱う試験を実施するため核物質含有試料が発生し保管されている。これらを取扱う施設では、核物質の増減と在庫量を伝票と実物確認で正確に管理する必要がある。そのためには、表面電離型質量分析装置による核物質を含む試料の濃度及び同位体組成比の確定が不可欠である。しかし、CPFでは質量分析装置更新後、健全性の確認が実施されていない。そこで本発表では、U, Pu保管試料の濃度及び同位体組成比確定を目的とし、質量分析装置の立上げに係る健全性評価を実施した。有意差検定及びU, Pu標準試料の測定により、装置の健全性及び測定値の信頼性が保証され立上げ作業が完了した。実際にU, Puを含む試料を測定した結果、本装置により濃度及び同位体組成比を確定することが可能となった。
