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本橋 嘉信*; 小林 友和*; Harjo, S.*; 佐久間 隆昭*; 柴田 大受; 石原 正博; 馬場 信一; 星屋 泰二
Nuclear Instruments and Methods in Physics Research B, 206, p.144 - 147, 2003/05
被引用回数：4 パーセンタイル：33.70(Instruments & Instrumentation)3Y-TZP(3mol%イットリア含有正方晶ジルコニア多結晶体)セラミックスに130MeVのZr
イオンを、日本原子力研究所東海研究所のTANDEM加速器を用いて照射した。照射量は3.5
10
及び2.110
ions/m
であった。照射によって生じた残留応力と機械的特性の変化、さらにその後の焼鈍効果について調べた。照射後の試験片表面について、残留圧縮応力の発生及び硬さと破壊靭性の増加が観察された。その後に実施した焼鈍では、これらの物性は焼鈍温度の増加に伴い徐々に低下し、1173K付近では非照射状態の値に戻った。硬さと破壊靱性の増加の主たる原因は、照射表面に生じた残留圧縮応力であると考えられる。
西村 秀夫; 間柄 正明; 半澤 有希子; 江坂 文孝; 高橋 司; 郡司 勝文; 宮本 ユタカ; 安田 健一郎; 鶴田 保博; 津田 申士; et al.
平成11年度保障措置セミナーテキスト, p.95 - 107, 2000/01
IAEAの「93+2計画」に基づく重要な施策の一つとして保障措置環境試料分析法が導入された。これに対応するためには、クリーンルームを備えたクリーン化学分析所を整備するとともに、環境試料分析技術を開発することが必要である。このため、原研では、1996年から、極微量核物質分析技術の開発のための調査を開始し、1998年からは、高度環境分析研究棟(クリーン化学分析所)の設計,建設,分析機器等の整備に着手するとともに、極微量核物質分析技術の予備試験を開始した。また、本施設は、IAEAネットワークラボとしてIAEA保障措置に貢献するとともに、CTBT公認実験施設として、また、環境科学研究等のための基礎研究施設としても利用する計画である。本講演では、保障措置環境試料分析法確立計画について、その現状と課題について述べる。
西村 秀夫
核物質管理センターニュース, 28(8), p.5 - 7, 1999/08
欧州保障措置研究開発協会(ESARDA)第21回年次大会「保障措置と核物質管理に関するシンポシジウム」が5月4日から6日までの3日間、スペインのセビリアで開催された。今回のシンポジウムの特徴は、ESARDA創立30周年記念大会として保障措置の研究開発及びESARDAの活動を振り返り、カストマーの要請に応える成果を挙げてきたと評価する一方、今後も保障措置研究開発の重要性はいささかも変わるところがないと総括した点にある。発表された多くの論文からもヨーロッパにおける衰えぬ熱気を感じさせるものがあった。また、従来保障措置に限定されるきらいがあったが、保障措置以外の枠組みを紹介したり、密輸等の不法行為を扱ったり、より広い観点から問題に取り組もうとする姿勢が見えたことが注目された。本稿では、国際保障措置関連のセッションで発表された論文を中心に、ESARDA年次大会の概要を紹介する。
西村 秀夫; 間柄 正明; 小田 哲三; 臼田 重和; 渡部 和男; 安達 武雄; 野口 宏
第18回核物質管理学会(INMM)日本支部年次大会論文集, p.71 - 78, 1997/11
IAEAの「93+2」計画に基づく重要な施策の一つとして環境試料分析法が導入された。これは、未申告原子力活動の探知を技術的目標とした新たな保障措置手段であり、原子力施設の内外及びその他の場所から環境試料を採取し、その中に含まれる極微量の核物質の同位体組成比等を分析することにより、施設の運転状況を検認し、あるいは不審な活動を探知する方法である。我が国の保障措置制度における独立検認機能を維持するためには、保障措置用環境試料を分析し、評価するための機能を確立することが必要不可欠である。即ち、クリーンルームを備えた保障措置クリーン化学分析所を整備するとともに、環境試用分析技術を開発することが必要である。このため、原研では1996年から超微量分析技術の開発のための調査を開始した。本報告では、保障措置環境試料分析技術確立のための計画について、その現状と課題について述べる。
西村 秀夫
第17回核物質管理学会日本支部年次大会論文集, 0, p.62 - 69, 1996/00
原研では、1982年に設置された保障措置技術研究室を中心として、主として保障措置技術に関連する開発研究を行ってきた。ところで、最近の国際情勢を反映して、保障措置の強化と効率化が緊急課題となっている。IAEAは「93+2計画」を実施し、これに基づく施策の一部が実施に移された。残りの部分についても実施に向け準備が進んでいる。一方、包括的核実験禁止条約の条文を詰める作業は大詰めを迎えており、条約遵守を検証する国際監視システムの構築に向けて準備が進んでいる。このような国際動向に対応して、国内体制の整備が求められており、原研に対する要請も具体性を帯びたものとなってきた。本報告では、保障措置技術に関する開発研究を概観するとともに、原研に対する新たな要請とそれに対する原研の取組みについて述べる。また、核不拡散関連技術の開発研究のありようについても議論する。
西村 秀夫
第13回核物質管理学会日本支部年次大会論文集, p.12 - 19, 1992/06
イラクの核不拡散条約違反の問題は、一面では、IAEA保障措置の欠陥を露呈するものであった。すなわち、非申告原子力施設及び非申告核物質による核爆発装置の開発が進行していた事実を全く探知できなかったことである。IAEAでは、この欠陥を改善すべく、特別査察の活用等によりIAEA保障措置を強化することが検討されている。一方、IAEA保障措置実施のための資源は、これ以上の増加を許されない厳しい状況にあり、新たな活動を始めるには、IAEA保障措置の大幅な効率化が求められている。このような困難な事態の打開に資するため、本報告では、非申告原子力施設等を含む全ての核燃料サイクルを念頭に転用経路分析を行い、転用探知の観点から、特別査察と通常査察に期待される転用探知力について分析し、在来の保障措置がどのように効率化できるのかを検討する。
