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大島 真澄*; 山口 友理恵*; 浅井 雅人; 塚田 和明; 後藤 淳*; 伴場 滋*; Bi, C.*; 森本 隆夫*
Journal of Nuclear Science and Technology, 56(9-10), p.866 - 872, 2019/09
長寿命放射性核種35核種の定量のため、8MeV陽子ビームを用いた荷電粒子放射化分析法の分析感度について調査した。それらの核種に対する核反応断面積はALICE-91コードによって見積もり、核異性体生成比は近傍同位体の値からそれらのスピン・パリティの値を考慮して見積もった。その結果、提案する荷電粒子放射化分析法は
Cs, 
Pu, 
I, 
Sn, 
Mo, 
Pd, 
U, 
Cm, 
Npなどのいくつかの難測定長寿命核種に対して高い感度を示すことが判った。
櫛田 浩平; 安藤 麻里子; 天野 光*
分析化学, 63(11), p.867 - 871, 2014/11
パーセンタイル：100(Chemistry, Analytical)金はその化学的安定性等の特性により古代から人類に利用されてきた有用な元素であるが、その核的特性から原子力・放射線の分野でも優れて有用である。ここでは1999年に起きたJCO臨界事故の際に、その近隣の住宅に保管されていた指輪やネックレスなどの金製品の放射化量を分析することにより、環境中に漏洩した中性子線量を評価した研究について報告する。臨界事故現場からの距離168mから568mの住宅に保管されていた金製品16点を分析した結果、臨界終息時刻での放射化量は金の単位重量(g)当たり91.9から0.322Bqであった。その放射化量は距離の累乗関数で近似される減少の傾向を示した。また漏洩中性子による線量当量を評価した文献データと比較し、得られた金の放射化量から中性子線量を評価する手法を検討した。本研究は環境中漏洩中性子線量、さらにその場所での被ばく線量当量を推測するためのモニター材として金が有用であることを示す一例である。
trapping石森 健一郎; 亀尾 裕; 松江 秀明; 大木 善之*; 中島 幹雄; 高橋 邦明
Applied Radiation and Isotopes, 69(2), p.506 - 510, 2011/02
被引用回数：3 パーセンタイル：66.23(Chemistry, Inorganic & Nuclear)非金属性の低レベル放射性固体廃棄物を溶融処理して作製される溶融固化体中の
Cについて簡易・迅速な分析法を確立するために、試料分解法としてアルカリ融解を組合せた放射化学分析を検討した。熱中性子照射によるN(n,p)C核反応を利用して作製したC含有模擬溶融固化体の分析を行い、燃焼法を用いる従来の分析法と結果を比較した。アルカリ融解を用いる本法において模擬溶融固化体からCを精度よく定量的に回収されたことから、従来法よりもCを効率的に分離することができ、溶融固化体の分析法として優れていることがわかった。
線放出核種を含有する溶融固化体標準試料(共同研究)石森 健一郎; 大木 恵一; 高泉 宏英; 亀尾 裕; 大木 善之*; 中島 幹雄
JAEA-Technology 2007-065, 20 Pages, 2008/01
JAEA-Technology-2007-065.pdf:1.4MB
日本原子力研究開発機構原子力科学研究所内で発生する非金属の低レベル放射性雑固体廃棄物から作られる溶融固化体を放射化学分析する際に必要となる標準試料を作製するため、溶融固化体を模擬した標準試料の調製法を検討した。模擬雑固体廃棄物を想定して非放射性のコンクリートとFeOの混合粉末を使用してるつぼへの充填条件及び昇温条件を変えて溶融試験を行い、溶湯がるつぼから溢れない最適な条件を決定した。また混合粉末に安定同位体トレーサーとしてCsを添加して1600
Cの電気炉で溶融試験を行ったところ、溶融固化体の塩基度を低くすることで揮発しやすいCsも固化体中に残存することがわかった。以上の検討で得られた最適な溶融条件で溶融することで、線放出核種Np, 
Am, Cmを含有する溶融固化体標準試料を作製できた。放射能分析により決定した各核種の放射能濃度はNpは0.188
0.001Bq/g、Amは0.3680.004Bq/g、Cmは0.4020.01Bq/gであった。
not registered
PNC-TJ1309 98-001, 161 Pages, 1998/02
本報告は、昨年度に引き続き環境中に存在する核燃料サイクルに深く関連した長半減期放射性核種の分析定量法とそのレベルに関する調査研究結果をとりまとめたものである。本調査研究は1995年度から1997年度の3ケ年間で行われ、最終年度としての本年度は、学会から最新情報を入手すると共に、分析法の妥当性を確認する手法の一つであるクロスチェックを、海底土試料中の核種分析について実施した。本報告書には、以下の項目の内容が記載されている。(1)環境における放射性核種の挙動(2)放射性核種の分析法(3)学会からの情報収集(4)クロスチェック(核種分析)
not registered
PNC-TJ1309 97-001, 112 Pages, 1997/03
本報告書は、昨年度に引き続き環境中に存在する核燃料サイクルに深く関連した長半減期放射性核種の分析定量法とそのレベルに関する調査研究結果をとりまとめたものである。特に、本年度は、研究の最終段階にあたる分析法の確認手法の一つであるクロスチェックを、日常食中の自由水トリチウム分析及び木片試料中のC-14分析について実施した。本報告書には、以下の項目の内容が記載されている。(1)国内および国際学会(日本、オーストリア、ロシア、フランス、中国)からの情報収集(2)液体シンチレーション測定に関する最近の話題・光子(
線)/電子(
線)-排除アルファ液体シンチレーション(PERALS)スペクトロメトリー・トリチウム分析におけるバックグランド計数の変動(3)分析精度とクロスチェク・炭素-14分析・トリチウム分析
樋口 英雄*
PNC-TJ1309 96-001, 113 Pages, 1996/03
本報告は、本邦での核燃料サイクル施設の本格的稼働を間近に控えたこの時期において、核燃料サイクルとも関連した環境中の長半減期放射性核種の分析法並びにそれらのレベルを調査した結果をとりまとめたものである。本報告書は以下の項目の内容が記載されている。(1)トリチウム人体代謝モデルの検証に環境データを用いる際の問題点(2)二酸化炭素吸収剤を用いる環境中の14C測定法(3)99Tc分析のための95mTcトレーサーの製造(4)放射性降下物の最近の状況(5)環境試料中の241Pu分析(6)環境試料中の242、243、244Cm分析(7)線放射体測定のための収率トレーサー(8)クロスチェックについて
not registered
PNC-TJ199 81-17, 23 Pages, 1981/04
大気圏において生成されるトリチウム濃度は10TR(1TR=3.24pCi/1)前後と推定されているが,これが降水となって地下水に浸透すると放射能の供給をたたれ次式に従って壊変する。T=Toe-
tただし :壊変定数T :時刻tにおけるトリチウム濃度(TR)To :t=Oにおけるトリチウム濃度(TR)しかし,これは地下水の混合が起こらない場合に適用できるが,混合が起こっている場合には適用できない。地下水にはいくつかのタイプがあり,例えば上記のような混合が起こらない停滞水の他に,循環水あるいは停滞水の中に循環水が流れ込むようなものもある。年代測定には,その地下水がどのタイプに属しているのか,地下水や降水のデータを長期間に渡って解析し,決定しなければならない。一方,1954年以後の核実験によるトリチウムの汚染は1963年ごろの降水で1000TRにも達し,次第に減少しているものの現在もなお続き,地域・季節によって降水のトリチウム濃度にかなりの変動をもたらしている。このように,地下水を測定して直ちにその年代を決定することは不可能であり,1) 年代測定の目的に合った地質構造のサンプリング地点の選定2) 地下水の流れの状態の把握3) フォールアウトの地域・季節差による影響等を十分に調査してから行うべきである。(付録)-1954年の核実験を境とした地下水の年代の大まかな推定-1954年の降水のトリチウム濃度を初期濃度Toとして10TRとすると,1981年現在その濃度は2.3TRである。したがって深層地下水を採水して2.3TR以下であれば1954年以前の降水であり,それ以上ならば1954年以後の新しい地下水(混合が起こっているタイプも含めて)であろうと推定される。
木島 佑一; 井上 尚子; 山本 洋一; 小田 哲三
no journal, ,
包括的核実験禁止条約(CTBT)にかかわる国際検証体制の一環として、地球規模での放射性希ガス(キセノン)観測に関する実験(INGE: International Noble Gas Experiment)が行われている。日本及びその周辺には放射性キセノンの放出源である原子炉や医療機関が多数あり、地下核実験の検知のためにはこれらの通常のバックグラウンド挙動の把握が重要である。本共同観測は米国パシフィックノースウェスト国立研究所(PNNL)との共同研究として実施している。大気輸送モデルによるシミュレーション結果及び現地調査に基づいて青森県むつ市を選定し、PNNLが開発した高感度の移動型希ガス観測装置を設置して、日本及びその周辺の希ガス挙動調査のための測定を開始した。本論文では、その概要とこれまでの測定結果について報告する。
Cs等が放出するカスケード線のサム効果補正法の開発,1; 日本分析化学会放射能標準物質作製委員会の共同実験米沢 仲四郎*; 柿田 和俊*; 高橋 孝紀*; 青野 辰雄*; 前田 智史; 阿部 敬朗*; 荒川 史博*; 木方 展治*; 秋山 正和*; 松村 勇*; et al.
no journal, ,
日本分析化学会(JSAC)が主催した玄米認証標準物質及び魚類認証標準物質の国際共同比較試験(IICE)の結果、我が国の試験所の共同分析結果から決められたCsの認証値は、効率曲線法におけるサム効果の補正不足によってIICEの平均値より2%
4%低いことが分かった。現在、我が国の多くの試験所ではCs等からのカスケード線のサム効果補正には、Gamma StudioとGamma Explorerの2種類の線スペクトル解析プログラムが使われている。JSACの放射能標準物質作製委員会は、これらのプログラムによるサム効果補正を検証するため、Csの標準線源を利用した共同実験を実施した。
