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木名瀬 栄; 高橋 知之*; 佐藤 仁士; 山本 英明; 斎藤 公明
Proceedings of 17th NSFS Conference (Internet), p.27 - 33, 2016/02
At the Japan Atomic Energy Agency, long-term prediction models have been developed to assess how ambient dose equivalent rates might change in the future and to analyze radiological situations within the 80 km radius of the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant. In the present study, uncertain predictions of future ambient dose equivalent rates arising from variability in model parameters were assessed using Monte Carlo simulations. It was found that ambient dose equivalent rates for the next 5-30 years after the accident would be predicted within a factor of approximately 2. The long-term prediction models would be useful for a better understanding of the radiological situation since they provide information on the time variation of the ambient dose equivalent rates in inhabited areas.
木名瀬 栄; 佐藤 仁士; 坂本 隆一*; 山本 英明; 斎藤 公明
Radiation Protection Dosimetry, 167(1-3), p.340 - 343, 2015/11
被引用回数：6 パーセンタイル：45.92(Environmental Sciences)Changes in ambient dose equivalent rates through the vehicle-borne surveys have elucidated ecological half-lives of radioactive caesium in the environment. To confirm that the ecological half-lives are appropriate for predicting ambient dose equivalent rates within living areas, it is important to ascertain ambient dose equivalent rates on/around roads. In this present study, radiation monitoring on/around roads at Kawamata town located about 37km northwest of the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant was performed using monitoring vehicles and survey meters. It was found that the ambient dose equivalent rates around roads were higher than those on roads as of October of 2012. And withal the ecological half-lives on roads were essentially consistent with those around roads. As basis of dose predictions using ecological half-lives on roads, it is necessary to make corrections to ambient dose equivalent rates through the vehicle-borne surveys against those within living areas.
木名瀬 栄; 高橋 知之*; 佐藤 仁士*; 山本 英明; 斎藤 公明
Proceedings of International Symposium on Radiological Issues for Fukushima's Revitalized Future, p.40 - 43, 2015/00
原子力機構では、福島の復興に資するため、福島第一原子力発電所から80km圏内を対象に、環境中に放出された放射性セシウムを起因とする空間線量率の長期的予測手法を開発している。長期的予測手法は、土地利用形態ごとの環境半減期を用いた2成分1コンパートメントからなる二重指数関数モデルを基盤とし、事故30年後までの生活圏の空間線量率を予測する。2014年までに実施された第8次走行サーベイなどによる空間線量率測定データを用いて、減衰が速い成分の環境半減期や減衰が速い成分の割合などのモデルパラメータを導出した。落葉樹や常緑樹のような森林に分類されたエリアにおける減衰が速い成分の環境半減期や減衰が速い成分の割合は、森林以外に分類されたエリアでの値と相違があることが示唆された。また、モデルの不確かさ解析により、事故5年後から30年後のバックグラウンド空間線量率を含む空間線量率を予測する場合、係数2程度の不確かさで推定できることが示唆された。
木名瀬 栄; 高橋 知之*; 佐藤 仁士; 坂本 隆一*; 斎藤 公明
Radiation Protection Dosimetry, 160(4), p.318 - 321, 2014/00
被引用回数：32 パーセンタイル：92.29(Environmental Sciences)Preliminary prediction models have been studied for radioactive caesium distribution within the 80 km radius of the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant to follow up radiological situations after the accident. The models were represented by exponential functions using ecological half-life of radioactive caesium in the environment. The ecological half-lives were derived from the changes in ambient dose equivalent rates through vehicle-borne surveys. It was found that ecological half-lives of radioactive caesium were not constant within the 80 km radius of the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant. The ecological half-life for forest areas was found to be much larger than that for urban and water areas.
佐藤 翔一*; 市村 真*; 山口 裕資*; 片野 誠*; 今井 康隆*; 村上 達也*; 三宅 勇一郎*; 横山 拓郎*; 森山 伸一; 小林 貴之; et al.
Plasma and Fusion Research (Internet), 5, p.S2067_1 - S2067_4, 2010/12
JT-60Uで観測されるイオンサイクロトロン放射(ICE)のなかで、入射したDビームに起因するICE(D)と核反応生成(FP)イオンに起因するICEでは、トロイダル方向の波数が異なり、FPイオンによるICEは有限な波数を持つことがこれまでに観測されている。この性質を利用して、ICE(D)の2倍高調波と分離してICE(H)を同定した。ICE(H)が観測される条件を明らかにすることを目的として、実験条件の特定とEPOCコードを用いて軌道の計算をしている。
佐藤 翔一*; 市村 真*; 山口 裕資*; 片野 誠*; 今井 康隆*; 村上 達也*; 三宅 勇一郎*; 横山 拓郎*; 森山 伸一; 小林 貴之; et al.
no journal, ,
JT-60Uで観測されるイオンサイクロトロン放射(ICE)のなかで、入射したDビームに起因するICE(D)と核反応生成(FP)イオンに起因するICEでは、トロイダル方向の波数が異なり、FPイオンによるICEは有限な波数を持つことがこれまでに観測されている。この性質を利用して、ICE(D)の2倍高調波と分離してICE(H)を同定した。ICE(H)が観測される条件を明らかにすることを目的として、実験条件の特定とEPOCコードを用いて軌道の計算をしている。
木名瀬 栄; 高橋 知之*; 佐藤 仁士; 斎藤 公明; 黒澤 直弘*; 龍福 進*; 林 寛子*; 石橋 一房*
no journal, ,
原子力機構は、平成24年度文部科学省受託業務「福島第一原子力発電所事故に伴う放射性物質の長期的影響把握手法の確立」の一環として、福島第一原子力発電所事故による放射性物質の移行状況を予測し、地域住民の将来設計などに資するため、土地利用に応じた放射性物質分布の変化傾向を予測する数理モデルを開発している。平成24年度は、常緑樹,落葉樹,都市などの土地利用種別に、1成分の環境半減期からなる外部被ばく線量評価予測数値モデルプロトタイプを開発した。また、福島第一原子力発電所から80km圏内について、空間線量率の経時変化を把握し得るデータ(第1-3次走行サーベイやサーベイメータ等の測定による地上1m高さの空間線量率)、宇宙航空研究開発機構のALOSデータなどの土地利用形態情報を用いて、空間線量率の経時変化データ解析から土地利用種別の放射性セシウムの環境半減期などを評価した結果、常緑樹や落葉樹の土地利用の場合、都市などに比べ、放射性セシウムの環境半減期が長いことを明らかにした。
佐藤 仁士; 木名瀬 栄; 斎藤 公明; 高橋 知之*; 黒澤 直弘*; 龍福 進*; 林 寛子*; 石橋 一房*; 坂本 隆一*; 根本 久*
no journal, ,
平成24年度文部科学省受託業務「福島第一原子力発電所事故に伴う放射性物質の長期的影響把握手法の確立」の一環として、福島県内の狭い範囲における分布予測モデルの開発に資するため、走行サーベイ,土壌採取,in-situ測定,道路直交方向の空間線量率測定を実施し、調査データを土地利用種別に分類し、環境半減期の解析を行った。走行サーベイの結果、時間経過とともに全体の空間線量率が減少している傾向が見られた。走行サーベイを土地利用種別で分類し、環境半減期を比較したところ、「森林」で長く、「建物用地」で短い傾向が見られ、広域での解析と同様の傾向であった。また、土壌採取,in-situ調査の結果により、空間線量率の変化を把握することで土壌中放射能濃度の変化を把握することができることがわかった。さらに、道路と沿線区域の空間線量率測定の結果から、道路より沿線区域の線量が高いことが明らかになった。
木名瀬 栄; 佐藤 仁士; 斎藤 公明; 龍福 進*; 坂本 隆一*
no journal, ,
原子力機構は、平成24年度文部科学省受託業務「福島第一原子力発電所事故に伴う放射性物質の長期的影響把握手法の確立」の一環として、今後の避難区域の見直し、適切な除染対策の選択などに資する基礎情報を提供するため、福島第一原子力発電所事故により地表面に沈着した放射性セシウムやそれに伴う空間線量率の変化傾向を予測できる放射性物質の移行モデル(分布状況変化モデル)を開発している。平成25年度には、分布状況変化モデルとして、2種類-福島第一原子力発電所から80km圏内の広域な範囲を対象にしたものと狭い範囲を対象にしたもの-開発し、土地利用形態が明らかな狭い範囲を対象にしたモデルにより、広域な範囲を対象にしたモデルの妥当性を検証する予定である。本報告では、これまでに実施した狭い範囲を対象にした分布状況変化モデルの開発状況について概要を紹介する。
佐藤 仁士; 木名瀬 栄; 斎藤 公明; 坂本 隆一*; 根本 久*; 龍福 進*
no journal, ,
原子力機構では、平成24年度文部科学省受託業務「福島第一原子力発電所事故に伴う放射性物質の長期的影響把握手法の確立」の一環として、福島県内の狭い範囲における移行モデル(分布状況変化モデル)の開発に資するため、福島県伊達郡川俣町におけるモデルパラメータの調査、具体的には、KURAMAシステムを用いた走行サーベイやNaIシンチレーションサーベイメータなどによる空間線量率測定を実施し、空間線量率の時間変化傾向を調べた。その結果、時間経過とともに空間線量率が減少していることを明らかにした。また、空間線量率の減少傾向は土地利用種別で分類した場合においても同様であったが、減少の程度は土地利用種別による違いが見られた。
佐藤 仁士; 木名瀬 栄; 斎藤 公明; 坂本 隆一*; 龍福 進*; 石橋 一房*
no journal, ,
平成24年度文部科学省受託調査「福島第一原子力発電所事故に伴う放射性物質の長期的影響把握手法の確立」の一環として、福島県内の狭い範囲における放射性セシウムの沈着量の時間変化モデルの開発に資するため、福島県伊達郡川俣町山木屋地区において空間線量率測定調査を実施している。平成25年2月時点で、計画的避難地域に設定されている山木屋地区を対象とした、さまざまな調査が実施されている。本研究では、季節による空間線量率の分布状況を把握した時間変化モデルの開発のため、積雪による空間線量率の変化傾向を調査し、時間変化モデル開発に役立てるデータ採取を実施した。
木名瀬 栄; 高橋 知之*; 佐藤 仁士; 斎藤 公明; 坂本 隆一*
no journal, ,
In the present study, preliminary prediction models for caesium distribution within 80 km radius of the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant were developed using the radiological quality of the environment. Bi-exponential functions characterised by fast and slow ecological half-life components were adopted for the prediction models. Ecological half-life components were evaluated using the changes in ambient dose equivalent rates. Cumulative distribution functions for the ecological half-life of caesium were obtained for each land use. It was found that ecological half-life of caesium for forest areas was much larger than that for urban and rice-paddy areas. The preliminary conclusion was that the prediction models for caesium distribution specific to land use should be sophisticated.
佐藤 仁士; 木名瀬 栄; 斎藤 公明; 高橋 知之*; 菅野 光大*; 林 寛子*; 石橋 一房*; 黒澤 直弘*; 坂本 隆一*; 根本 久*
no journal, ,
平成24年度文部科学省受託業務「福島第一原子力発電所事故に伴う放射性物質の長期的影響把握手法の確立」の一環として、福島県内の狭い範囲における移行モデル(分布状況変化モデル)開発に資するため、道路周辺を中心とした空間線量率などの詳細調査を行っている。本発表では、土地利用状況などが明確な狭い範囲(福島県伊達郡川俣町)を対象に、走行サーベイや道路直交方向測定などの詳細調査を実施した。それらの結果から、環境中の空間線量率の分布状況とその時間変化の傾向、道路中央及び道路の路肩や路側帯の積雪による影響を明らかにした。
龍福 進*; 石橋 一房*; 林 寛子*; 黒澤 直弘*; 佐藤 仁士; 木名瀬 栄; 斎藤 公明; 高橋 知之*
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故に伴う放射性物質の長期的影響把握手法の確立の一環として、地上に沈着した放射性物質に見られる物理的減衰以上の減衰を表すパラメータとして環境半減期を導入し、福島県内の狭い範囲(行政区画程度)における分布予測モデルの開発を行っている。環境半減期の算出にあたっては、福島県伊達郡川俣町において、KURAMAを用いて走行サーベイを実施して取得した空間線量率と、公開されている第1次,第2次の走行サーベイの空間線量率結果を利用し、得られた値の評価は、対象地区全域での累積頻度の割合を導出して行った。その結果、時間の経過とともに減衰が進み、環境半減期のばらつきが小さくなる傾向を示した。また土地利用区分の差異の影響を見た場合、減衰は森林(遅い)、建物用地(速い)、田とその他の農用地(中間)という結果となった。これは土地利用区分を考慮することで、精度の高い評価を可能とすることを示唆している。
木名瀬 栄; 佐藤 仁士; 坂本 隆一*; 斎藤 公明
no journal, ,
本研究では、平成25年度原子力規制庁受託業務「福島第一原子力発電所事故に伴う放射性物質の長期的影響把握手法の確立」の一環として、事故前後の土地利用の履歴が明確な福島県伊達郡川俣町において、走行サーベイ、サーベイメータによる空間線量率の測定を行い、住民の生活圏における空間線量率等の変化傾向を調べた。その結果、「落葉樹」として土地利用に分類された地域では環境半減期が長いこと、「水域」、「都市」、「裸地」として土地利用に分類された地域では環境半減期が短いことを明らかにした。
木名瀬 栄; 佐藤 仁士; 高橋 知之*; 坂本 隆一*; 斎藤 公明
no journal, ,
To obtain the perspective of assessing the evolution of the long-term exposure situation, prediction models have been developed for the radioactive caesium distribution within 80 km-radius of the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant. Exponential functions characterised by ecological half-lives of radioactive caesium were adapted for the preliminary prediction models. The ecological half-lives were evaluated using the changes in ambient dose equivalent rates. Cumulative distribution functions for the ecological half-lives of radioactive caesium were obtained for each land use. It was found that ecological half-life of radioactive caesium for forest areas is much larger than that for urban and water areas.
木名瀬 栄; 佐藤 仁士; 高橋 知之*; 斎藤 公明
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故の被災住民の帰還などに役立てるため、原子力機構は、平成25年度原子力規制庁受託業務「福島第一原子力発電所事故に伴う放射性物質の長期的影響把握手法の確立」の一環として、福島第一原子力発電所から80km圏内を対象に、環境に沈着した放射性セシウムの環境半減期を評価するとともに、これまでに評価した環境半減期の相違について検討した。その結果、第1
5次走行サーベイの測定データから導出した環境半減期は、第1次と第2次、第1次と第3次の走行サーベイデータから導出した環境半減期より長くなっていることを明らかにした。測定データの時系列的な追加が環境半減期に影響することから、2成分(減衰の速い成分,遅い成分)の環境半減期の必要性を示した。
木名瀬 栄; 佐藤 仁士; 坂本 隆一*; 山本 英明; 斎藤 公明
no journal, ,
To confirm that the ecological half-lives are appropriate for predicting ambient dose equivalent rates within living areas, it is important to ascertain ambient dose equivalent rates on/around roads. In this present study, radiation monitoring on/around roads at Kawamata town located about 37km northwest of the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant was performed using monitoring vehicles and survey meters. It was found that the ecological half-lives evaluated using changes in ambient dose equivalent rates through the vehicle-borne surveys were useful for living areas located around roads since the ecological half-lives on roads were essentially consistent with those around roads. The ambient dose equivalent rates around roads were found to be higher than those on roads as of October of 2012. As basis of dose predictions using ecological half-lives, it is necessary to make corrections to ambient dose equivalent rates through the vehicle-borne surveys against those within living areas.
木名瀬 栄; 高橋 知之*; 佐藤 仁士*; 山本 英明; 斎藤 公明
no journal, ,
原子力機構は、住民帰還などの復興に役立てるため、平成26年度原子力規制庁受託業務「東京電力福島第一原子力発電所事故に伴う放射性物質の分布データの集約及び移行モデルの開発事業」の一環として、福島第一原子力発電所から80km圏内を対象に、環境に沈着した放射性セシウムを起因とする空間線量率分布の長期的予測手法を開発した。2成分1コンパートメントモデルである放射性セシウムの分布状況変化モデルとALOS土地利用形態ごとのモデルパラメータ(減衰が速い成分の環境半減期や減衰が速い成分の割合)を適用することにより、福島第一原子力発電所から80km圏内の空間線量率分布の予測図を作成可能にした。
