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柳澤 和章; 井上 登美夫*; 早川 和重*; 塩足 春隆*; 中村 吉秀*; 松山 和矢*; 永澤 清*
Applied Radiation and Isotopes, 67(7-8), p.1387 - 1391, 2009/06
被引用回数：2 パーセンタイル：17.61(Chemistry, Inorganic & Nuclear)我が国におけるラジオアイソトープ(RI)の経済規模を医学・医療,農業、及び工業利用の一部で調べた。(1)医学・医療利用の検査に使われるRIの経済規模は、1997年では1.7百万ドル、2005年では0.4百万ドルとなった。(2)農業利用分野におけるRI利用は研究開発に4百万ドル、環境防護関係に127百万ドル、そして
Cを使った年代測定に1百万ドルある。これらの合計は、1997年時点で24百万ドル、2005年時点では132百万ドルとなった。農業利用の経済規模は京都議定書の策定以後環境問題に関連した業務の増大で5倍に増加した。(3)我が国の製紙工場におけるRI (
Kr, 
Pm, 
Cr)の利用は間接規模として8,432百万ドルある。
柳澤 和章; 井上 登美夫*; 早川 和重*; 塩足 春隆*; 中村 吉秀*; 松山 和矢*; 永澤 清*
Proceedings of 4th International Symposium on Radiation Education (ISRE 2008), p.3_16 - 3_20, 2008/12
2005年における医学・医療分野での放射線利用経済規模は140億米ドルであり、この額は1997年の調査値より17%大きかった。140億米ドルは、国民医療費総額3,010億米ドルの約4.8%(4.4%が医学分野,0.4%が歯科分野)に相当している。2005年におけるFDG-PETと粒子線治療の経済規模は、7,400万米ドル及び2,400万米ドルである。1997年時点では、前者はわずか200万米ドル、後者はゼロであった。これら分野における放射線利用技術は急速に進捗している。FDG-PETは50,588人の患者を延命した。粒子線治療は4病院で927人の患者を延命し、筑波大学で5,229人の患者を延命した。放射線利用技術は日本人の生活の質の改良に大いに役立っている。
井上 登美夫*; 早川 和重*; 塩足 春隆*; 高田 栄一*; 取越 正己*; 永澤 清*; 萩原 一男*; 柳澤 和章
Journal of Nuclear Science and Technology, 39(10), p.1114 - 1119, 2002/10
被引用回数：4 パーセンタイル：29.00(Nuclear Science & Technology)本件は、平成11年度及び平成12年度に調査した「我が国の放射線利用経済規模」、「我が国と米国の放射線利用経済規模」に関連して、医学・医療利用についての報告である。調査の結果は次のとおりである。(1)米国医療費132兆円の89%を占める個人医療費117兆円に対し我が国の国民医療費29兆円である。両者には4倍の差異がある。(2)放射線利用項目のうち経済規模が大きい順に並べると、(a)画像診断(X線,CT,核医学),(b)医療機器,(c)造影剤,(d)放射線医薬品,(e)前立腺がん(粒子線治療を含む),(f)RI,(g)EDGPET等の順となる。(3)日米の放射線利用経済規模は、米国5.9兆円に対して日本は1.4兆円である。両者で約4倍の差異がある。医療費総額に対する割合は、米国5.9/117
100=5%、我が国は1.4/29100=4.8%となる。即ち、医学・医療における放射線利用率は日米ほとんど変わらず約5%となっている。
武久 正昭*; 田川 精一*; 柏木 正之*; 富永 洋*; 石川 勇*; 大岡 紀一; 釜田 敏光*; 細淵 和成*; 幕内 恵三; 竹下 英文; et al.
原子力利用の経済規模; NSAコメンタリーシリーズ, No.9, 139 Pages, 2001/01
平成11年度に、原研は科技庁研究技術課(現在、文科省研究振興局量子放射線研究課)から委託調査を受け、「放射線利用の国民生活に与える影響に関する研究」と題する調査を実施した。調査実施主体は原研高崎研である。具体的には原研高崎研のなかに放射線フロンティア研究委員会放射線利用経済効果専門部会を作り、約20名の放射線利用専門家に委員となって戴いた。工業,農業,及び医学・医療といった異なる分野からの委員が参集して下さった。1年間(実質は6ヶ月)の活動により、我が国において放射線利用がどの程度拡がっているが、経済規模(金額)の形で数値が報告された。約8兆6千億円であった。また、成果の一部は放射線利用シンポジウム等で公開された。この成果報告に興味を持たれた田畑米穂先生(東大名誉教授)が、原子力研究システム懇話会から成果報告冊子を出してはどうかと原研に進めて下さった。研究事務局では専門部会に諮ったところ了解が得られた。最終的には「原子力利用の経済規模」という標題で刊行が決まった。標題が放射線利用から原子力利用に変わったのは、原研に東電グループが協力して原発の経済規模を求め、放射線利用と合体してくれたからである。詳細に検討するといろいろ課題は残っているものの、システマティックに我が国の原子力利用の経済規模を求めるのに成功した。本外部発表票の発表者は、上記経済効果専門部会に原研高崎から参加した専門家である。
柳澤 和章; 井上 登美夫*; 早川 和重*; 塩足 春隆*; 中村 吉秀*; 松山 和矢*; 永澤 清*
no journal, ,
1997年に実施した経済規模調査では医学・医療分野は拡大傾向にあった。診療報酬ベースでの放射線医療経済規模は約100億ドルであり、国民医療費(2,400億ドル)の約4%に相当していた。この額は日本人が平均年間1,900ドルを使った額に相当する。2005年になると、診療報酬ベースでの放射線利用経済規模は130億ドルとなり、前回調査に比べて17%増えた。この増加の一つの原因はデジタルX線,多段輪切りCT,PETとPET-CTといったもので代表される放射線を利用した新型医療機器が開発され市場に出回ったことにある。
柳澤 和章; 井上 登美夫*; 早川 和重*; 塩足 春隆*; 中村 吉秀*; 松山 和矢*; 永澤 清*
no journal, ,
日本の核医学分野における放射線利用は診断と治療とラジオアイソトープを使った検査で行われている。特定病院におけるFDG-PET,粒子線治療,ホウ素中性子捕捉療法がそうである。病院の収入は国民医療費による診療報酬で得られる。2005年、内閣府からの委託によって、核医学分野における放射線利用診療報酬額を経済規模という形で調査した。その結果は、1997年に実施した前回調査の結果と比較した。医学・医療全体における放射線医療総額は140億米ドルであり、この値は前回調査値よりも17%大きかった。この値は、国民総医療費(3,010億米ドル)の約4.8%に相当する。この内訳は、4.4%が医学関係であり、0.4%が歯科関係である。
柳澤 和章; 井上 登美夫*; 早川 和重*; 塩足 春隆*; 中村 吉秀*; 松山 和矢*; 永澤 清*
no journal, ,
2005年における医科及び歯科の放射線利用経済規模は約130億ドルである。この値は1997年に比べると約17%高い。医科及び歯科の診療に使われたほとんどの放射線利用技術は2005年で増加傾向にあったが、医科における放射性同位元素を使った検査項目だけは減少傾向にあった。すなわち、1997年における放射線同位元素による検査の経済規模は170万ドルであったが、2005年にはそれが40万ドルにまで減少した。歯科部門では放射性同位元素を使った検査項目はなかった。
