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永井 佑哉; 周治 愛之; 川崎 猛; 會田 貴洋; 木村 泰久; 根本 靖範*; 小沼 武司*; 冨山 昇*; 平野 耕司*; 薄井 康弘*; et al.
JAEA-Technology 2022-039, 117 Pages, 2023/06
JAEA-Technology-2022-039.pdf:11.96MB
日本原子力研究開発機構は多くの原子力施設を保有しているが、その多くで老朽化・高経年化への対応、東日本大震災及び福島第一原子力発電所の事故を受けた耐震化や新規制基準への対応が求められ、多額の予算を要する状況である。このため、役割を終えた原子力施設についても根本的なリスク低減及び維持管理費用の削減のために施設の廃止措置を進めることが望ましいが、廃止措置及び発生する放射性廃棄物の処理処分に必要な施設の整備・維持管理にも多額の費用が必要となる。この状況を踏まえ、原子力機構では(1)継続利用する施設を絞り込む「施設の集約化・重点化」、(2)新規制基準・耐震化対応、高経年化対策、リスク低減対策等の「施設の安全確保」及び(3)廃止措置、廃棄物の処理処分といった「バックエンド対策」を3つの柱とした「施設中長期計画」を策定した。本計画において、プルトニウム燃料第二開発室は廃止施設として位置付けられており、施設内に設置された設備の解体撤去を進めている。今回の解体撤去対象は、焙焼還元炉、ペレット粉砕設備、これらを包蔵するグローブボックスNo.W-9及びW-9と隣々接の工程室内に設置されているグローブボックスNo.D-1とを連結するトンネル形状のグローブボックスNo.F-1の一部であり、許認可等による約4年の作業中断期間を含めて平成26年2月から令和2年2月の約6年間をかけて作業を実施した。本報告書では、本解体撤去における作業実績、解体撤去を通して得られた知見をまとめたものである
Strasser, P.*; 阿部 充志*; 青木 正治*; Choi, S.*; 深尾 祥紀*; 東 芳隆*; 樋口 嵩*; 飯沼 裕美*; 池戸 豊*; 石田 勝彦*; et al.
EPJ Web of Conferences, 198, p.00003_1 - 00003_8, 2019/01
被引用回数：13 パーセンタイル：99.06(Quantum Science & Technology)High precision measurements of the ground state hyperfine structure (HFS) of muonium is a stringent tool for testing bound-state quantum electrodynamics (QED) theory, determining fundamental constants of the muon magnetic moment and mass, and searches for new physics. Muonium is the most suitable system to test QED because both theoretical and experimental values can be precisely determined. Previous measurements were performed decades ago at LAMPF with uncertainties mostly dominated by statistical errors. At the J-PARC Muon Science Facility (MUSE), the MuSEUM collaboration is planning complementary measurements of muonium HFS both at zero and high magnetic field. The new high-intensity muon beam that will soon be available at H-Line will provide an opportunity to improve the precision of these measurements by one order of magnitude. An overview of the different aspects of these new muonium HFS measurements, the current status of the preparation for high-field measurements, and the latest results at zero field are presented.
長尾 誠也*; 新堀 雄一*; 田中 忠夫; 佐々木 隆之*; 斉藤 拓巳*; 桐島 陽*; 吉川 英樹; 飯島 和毅; 濱 克宏; 岩月 輝希; et al.
原子力バックエンド研究(CD-ROM), 20(1), p.3 - 14, 2013/06
本研究は、放射性廃棄物の地層処分における国内の地下水コロイドの影響評価研究の現状について各研究機関での研究を紹介し、実質的なネットワーク化と性能評価におけるコロイド影響の取り扱い方等について、今後の研究の方向性に関する提案を取りまとめた。具体的には、地下水コロイドの特性、地下環境における真性コロイドや擬似コロイドの移行挙動、国内における地下水コロイド研究の取り組み、コロイド評価の体系化、フィールド調査と実験室研究の連携、研究ネットワーク構築の必要性などについて解説するとともに、コロイド研究を展開するにあたって専門家が共有化しておくべき方向性を示した。
NbS
Guo, F. Z.*; 松下 智裕*; 小林 啓介*; 松井 文彦*; 加藤 有香子*; 大門 寛*; 小矢野 幹夫*; 山村 泰久*; 辻 利秀*; 斎藤 祐児
Journal of Applied Physics, 99(2), p.024907_1 - 024907_3, 2006/01
被引用回数：8 パーセンタイル：31.28(Physics, Applied)立体原子顕微鏡を用いて、インターカレーション化合物FeNbSの原子配列を調べた。円偏光放射光を用いて、光電子放出角度分布を測定することにより、Nb及びFeの周囲の3次元配列を視覚化した。光電子放出における前方収束ピークの回転角度を測定することにより、光電子放出原子と散乱原子の距離を求めた。
NbS斎藤 祐児; 小林 啓介*; 藤森 淳; 山村 泰久*; 小矢野 幹夫*; 辻 利秀*; 片山 信一*
Journal of Electron Spectroscopy and Related Phenomena, 144-147, p.829 - 832, 2005/06
被引用回数：5 パーセンタイル：27.35(Spectroscopy)2次元層状物質2H-NbSにFeをインターカレーションしたFeNbS(x=0, 0.239, 0.325)の内殻光電子分光,価電子帯の角度分解光電子分光等をSPring-8のBL25SUにおいて実験を行い、明瞭なx依存性を観測した。実験データをもとに、本系のインターカレーションによる電子状態変化を議論する。
良本 康久*; 伊藤 均*
食品照射, 36(1-2), p.8 - 12, 2001/09
乾燥食品や生薬等は品目によって放射線殺菌効果が異なることがある。本研究では有芽胞最近などを用いて、放射線殺菌効果に及ぼす乾燥食品の形状及び成分の影響について
線と電子線で比較した。有芽胞細菌の場合、ペプトン・グリセリンとともにガラス繊維濾紙上で乾燥すると無添加に比べ放射線耐性が著しく増大した。一方、食品で乾燥した場合には添加物の影響は認められなかった。白コショウ粉末とともに乾燥した場合には多くの菌は少ない線量で殺菌され、白米粒とともに乾燥すると放射線耐性が増加した。また、黒コショウ粒やセンナ粉末では放射線耐性が著しく増大したのは抗菌化成分の影響と思われる。白コショウ粉末とともに乾燥した場合、少ない線量で殺菌できる理由としては菌体が分散して乾燥され、照射時に酸素が細胞内に拡散されやすいためと思われる。一方、粒状食品では菌体が固まり状に乾燥されるためと考えられる。
伊東 康久; 野田 喜美雄; 菊地 正行; 石川 久
JNC TN8410 2001-018, 67 Pages, 2001/04
JNC-TN8410-2001-018.pdf:2.96MB
プルトニウム燃料工場屋外器材ピット(Bピット)(以下「Bピット」という。)の廃棄物取出し作業は、平成9年9月、安全総点検において確認事項として摘出し、一般作業計画により平成10年6月8日から開始された。平成10年6月25日、廃棄物整理作業中、廃棄物中に放射能汚染物を発見し、さらに、作業者3名の作業衣及び靴底等にも汚染が検出された。作業者の身体サーベイ、鼻スミヤの結果、また、肺モニタ及び精密型全身カウンタでの測定の結果、皮膚汚染はなく内部被ばくもなかった。発見された汚染物等について、核種分析測定を実施したところ、プルトニウムによる汚染と判明した。その後、Bピット内の放射線モニタリングを実施し、廃棄物表面から有意な値(
放射能:8.2
10-3Bq/cm2、
放射能:1.210-2Bq/cm2)を検出したことから当該廃棄物について、核種分析測定を実施したところ、プルトニウムを確認した。なお、廃棄物周辺の線量当量率、空気中放射性物質濃度については検出下限値未満であった。上述のとおりピット内に保管されていた廃棄物の一部の表面に汚染が検出されたため、6月25日にテントハウス内を一時管理区域に設定し、ピットからの汚染拡大防止策として、ピット上部をビニルシート及び防炎シートにて密封した。その後の廃棄物取出し作業は、ピット上部に作業囲いを設置し、作業囲い内にグリーンハウス(以下「GH」という)を3段(GH-1.2.3、ピットはGH-1内)設置して、特殊放射線作業で実施した。作業区域の空気中放射性物質濃度の管理は、GH-1内を連続監視ができるようにダストモニタを設置し、その他についてはエアスニッファを設置して実施した。線量当量率、表面密度の管理は、定点を定め測定した。また、ピット内は第2種酸素欠乏危険場所として指定し、有毒ガス及び酸素濃度の管理が行われた。作業は防護装備を全面マスク及びタイベックスーツ並びに保護手袋着用とし、3名/班で実施された。作業中、毎日GH-1.2.3内の放射線状況を確認し作業者へ周知してきた。放射線状況は全て検出下限値未満であった。廃棄物取出し作業は平成10年11月中旬に終了し、ピット内の清掃後、平成10年12月初旬からピット内の汚染検査及び一時管理区域解除の為の処置を実施して、平成11年1月13日に屋外器材ピット(Bピット)の一時管理区域を解除した。取
伊東 康久; 野田 喜美雄; 石川 久; 井崎 賢二; 江花 稔*
JNC TN8410 2001-007, 81 Pages, 2001/03
JNC-TN8410-2001-007.pdf:3.42MB
核燃料物質取扱施設では非密封の放射性物質を取扱う場合、グローブボックス(以下「GB」という)等の包蔵性を有した設備を配置している。放射性安全の立場からは包蔵性の一時的な機能低下等を考慮し、放射性物質漏洩の早期発見及び作業者の吸入を防止する目的で種々の施策を講じている。その中の一つに作業環境中の空気中放射性物質濃度を連続監視するためのダストモニタがあげられる。一般的にダストモニタは吸引ポンプを使用して空気を吸引し空気中に浮遊するダストをろ紙に捕集する方式であり、吸引ポンプの連続運転能力、可搬性及び排気場所の確保並びに騒音等に構造的問題を持っていた。このため、ダストの捕集方法に関し、従来技術である吸引ポンプを使用しない技術開発を進めることとした。上記目的を遂行するために、静電気により空気中のダストをイオン化し、ろ紙に捕集する市販の集塵器に着目し、静電捕集型のダストサンプラ及びダストモニタを試作し、特性試験及び操作性について評価した。静電捕集方式は空気吸引方式と違い吸引量の定量化が課題であり、捕集量を定量化するためにマスクマンテストで使用している装置を用い、塩化ナトリウム(以下「NaCl」という)による捕集量の定量化と捕集分布の解析評価を実施した。また、既存の空気吸引方式であるエアスニファとラドントロン子孫核種を対象に捕集量の比較を実施した結果、ほぼ同等の捕集性能を有していることが分った。一方、静電捕集方式の機能を明確にすることと、実際に使用する管理区域内を想定して操作性等の評価を実施した結果、十分実用に耐えうることも分った。今回の試験で使用したダスト捕集用ろ紙は市販されている集塵機の付属品を用いたが、放射性ダストの捕集には適していなかった。今後、集塵ろ紙の材質適正化を行うとともに、装置の小型化と捕集効率向上を検討し、また、試作機の構造は汚染防護対策が十分ではないので、これらを考慮した再設計を行う必要がある。
齊藤 宏; 湯佐 泰久; 小出 馨; 松井 裕哉; 太田 久仁雄; 濱 克宏; 川瀬 啓一
JNC TN7400 2000-010, 40 Pages, 1999/09
JNC-TN7400-2000-010.pdf:1.53MB
None
江花 稔; 松本 盛雄; 伊東 康久; 岡崎 良仙
PNC TN8410 95-250, 75 Pages, 1995/08
放射性粉塵の粒子径測定方法のひとつとしてオートラジオグラフ法がある。この方法を日常の放射線管理により使い易いものにするため、1978年に曝射用カメラと蛍光膜を組み合わせたオートラジオグラフ装置(以下「ARG」という)が製作され、その装置を用いて粒子径測定方法が確立された。筆者らは、この粒子径測定方法での、ARG写真からのスポット像の読み取り及びデータ処理に、多大の労力と時間を費やしていることに着目し、読み取り装置とデータ処理を含くむシステムの自動化の検討と試作機(以下「画像解析装置」という)の製作並びに性能試験を実施した。この結果、以下のことがわかった。(1)スポット径の測定を自動化することで、分単位で粒子径の測定が可能となった。(2)PuO2粒子の最小検出径は、0.35MMが得られた。従来は光学顕微鏡の測定でオートラジオグラフのスポット径が0.42MMであった。(3)放射能強度よってもARG写真の露光時間が異なるが、最小検出径0.35MMを評価するためには、曝射用35disintegrationsが必要となりARGに要する露光時間は20時間50分となる。(4)プルトニウム燃料第三開発施設の粒度分布の測定結果は、質量中央径(MMD)で3.18
6.24
m、幾何標準偏差(
g)で1.272.25、空気力学的質量中央径(MMAD)で10.821.1mであった。
線に着目した排気中放射能モニタリングの経験伊東 康久; 三上 智; 宮内 亨; 秋山 聖光; 小林 博英; 小沢 友康*; 横田 友和*
no journal, ,
再処理施設における排気中の放射能の濃度評価は、通常Rn-Tn子孫核種減衰後(3日後)に測定を行い評価している。しかし、放出源の調査及び放出濃度の低減化措置を速やかに進めるには、調査に伴うサンプリング結果を作業ごとに短時間で得ることが必要である。そこで、Rn-Tn子孫核種の影響を受けることがない、Am-241の線に着目したモニタリング手法を採用した。採用した手法により作業管理,排気筒の放出濃度の推定を行った。
中川 貴博; 堀越 義紀; 伊東 康久; 伊藤 公雄; 百瀬 琢麿; 高田 千恵
no journal, ,
一般に、「緊急被ばく医療」とは原子力災害や放射線事故により重篤に被ばくした患者、もしくは放射性物質による体表面汚染を伴う救急患者に対する医療を指す。「いつでも、どこでも、誰でも最善の医療を受けられる」という命の視点に立脚することは他の医療と同じであるが、実際の救急搬送もしくは医療措置にあたる者にとって「放射線被ばく」や「放射性物質による汚染」は決してなじみがあるものではなく、不安を持ちながらの対応となる恐れがある。本発表では、核燃料サイクル工学研究所で緊急被ばく医療措置の必要な傷病者が発生した場合に備えて行っている取り組みを紹介する。
百瀬 琢麿; 遠藤 邦明; 伊東 康久; 山下 朋之; 並木 篤; 眞田 幸尚; 秋山 聖光; 武石 稔; 田子 格; 古田 定昭
no journal, ,
原子力機構の核燃料サイクル工学研究所では日本で最初の再処理工場が1977年から運転されてきた。再処理施設における全般的な放射線管理は、連続モニタリングやサンプリング手法による作業環境の監視により行われている。連続モニタとしては、線,中性子線,空気中と放射能のためのモニタが無用な被ばくを防止するため集中監視システムとして設置されている。また、再処理施設からの排気・排水については規制値を遵守するため、連続測定やサンプリング測定により確認している。さらに、施設からの公衆と環境の影響を評価するため、周辺環境における監視が行われてきた。この発表では再処理施設における放射線防護の特徴と最近の研究開発の取り組みについて紹介する。
遠藤 邦明; 飯嶋 信夫; 吉次 雄一; 伊東 康久; 百瀬 琢麿
no journal, ,
東海再処理施設は、1977年のホット試験開始以来、2007年5月までに約1140トンの使用済燃料の再処理を行ってきた。この間、再処理施設の放射線管理は、それまでの原子炉や研究開発施設では経験していなかった技術的な課題について取り組む必要があった。ここでは、約30年に渡る再処理施設の運転における放射線管理上の技術的課題と取り組みについて一例を紹介する。
線同時測定型体表面モニタの開発伊東 康久; 秋山 聖光; 百瀬 琢麿; 田口 静雄*; 石井 慎哉*
no journal, ,
身体の広い範囲の線と線を同時に検出することができる体表面汚染検査用のモニタを開発した。本モニタの検出器は、ZnS(Ag)シンチレータ+プラスチックシンチレータを用い、検出面と身体の密着性を向上させるため、湾曲型検出器(10ch)と平面型検出器(4ch)を組合せた一体型の構造とした。性能試験はJIS:Z4338に準拠し、線源依存性,エネルギー特性,警報精度,シーケンス検査,他の放射線による影響,電源電圧の変動に対する安定度等の試験を実施した結果、JISに示されている性能を満足する結果が得られた。
斎藤 翔平*; 小松 怜史*; 福成 雅史*; 小紫 公也*; 小田 靖久; 坂本 慶司
no journal, ,
マイクロ波ロケットは宇宙への次世代大量物資輸送手段として期待されている。周辺大気を吸気し推進薬とするため、高ペイロード比・低コストを実現すると期待されており、その吸気機構の開発が重要となる。そこで、軽量・簡素なリードバルブを導入し、推力発生過程で生じるロケット内部の圧力振動に対するリードの応答を再現し、計測した。さらに圧力変化の測定結果とCFDの結果を比較することで、リードからの吸気が推力向上に寄与する可能性を示した。
小松 怜史*; 斎藤 翔平*; 福成 雅史*; 山口 敏和*; 小紫 公也*; 小田 靖久; 梶原 健; 高橋 幸司; 坂本 慶司
no journal, ,
マイクロ波ロケットは宇宙への大量物資輸送手段として期待されている。周辺大気を推進薬とするため、高いペイロード比・低コストを実現すると考えられており、その吸気機構の開発が重要となる。本研究では吸気機構として推力発生過程で生じる圧力変動に合わせて自発的に開閉するリードバルブを採用した。さらにマイクロ波発振源ジャイロトロンを用いてロケットを作動させ、発生した高圧空気の圧力を計測することで吸気機構の推力への影響を算出した。その結果推力はリードがない場合に比べ2倍以上となり、マイクロ波の照射繰り返し周波数を増加させることでさらに推力を増加させることが可能であることがわかった。
栗田 哲志*; 斎藤 翔平*; 福成 雅史*; 山口 敏和*; 小紫 公也*; 小田 靖久; 梶原 健; 高橋 幸司; 坂本 慶司
no journal, ,
マイクロ波ロケットは外部からのエネルギー供給による大気吸込み式デトネーションエンジンであり、高ペイロード比による低コスト次世代大量物資輸送手段として実用化が期待されている。kg級モデルロケットの鉛直打ち上げ実験を行うため、過去の実験で達成した30Nの推力を定常的に維持する必要がある。そこで過去の研究で推力低下の問題となったマイクロ波集光部以外での放電開始現象を克服し、高周波作動時の推力向上することを本研究の目的とした。この放電の抑制のためリード弁吸気機構を改善し推力向上の指針を得た。
栗田 哲史*; 斎藤 翔平*; 福成 雅史*; 山口 敏和*; 小紫 公也*; 小田 靖久; 梶原 健; 高橋 幸司; 坂本 慶司
no journal, ,
マイクロ波ロケットは宇宙開発のための超低コスト大量物資輸送手段として期待されている。周辺大気の利用、パルスデトネーションによる簡素な構造、ビーム発信源の地上設置により超低コスト化を実現できる。過去の研究では高繰り返し周波数下で吸気不十分となり、推力が低下した。そこでリード弁式吸気機構を導入しているが、本研究では高繰り返し周波数領域においてリード弁の有無で推力測定実験を行い比較した。その結果、推力が得られる繰り返し周波数が200Hzから250Hzに拡大した。
福成 雅史*; 山口 敏和*; 斎藤 翔平*; 栗田 哲史*; 小松 怜史*; 小紫 公也*; 小田 靖久; 梶原 健; 高橋 幸司; 坂本 慶司
no journal, ,
筒状の推進機にマイクロ波を照射し、集光することで推進機内部空気を放電させ、その放電プラズマによる衝撃波を利用して推進力を得ることができる。このマイクロ波ロケットは推進機周辺空気を推進剤として使え、また単純な構造を持つため宇宙開発の低コスト化を実現する次世代の打ち上げ機として期待されている。マイクロ波の照射繰返し周波数を上げると本来の着火点以外でプラズマが着火し、推力性能を大きく低下させる。本研究ではリード弁を用いて吸気性能を上げ、この問題の改善を行った。
