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collisions at 
= 200 and 62.4 GeVAdare, A.*; Afanasiev, S.*; Aidala, C.*; Ajitanand, N. N.*; 秋葉 康之*; Al-Bataineh, H.*; Alexander, J.*; 青木 和也*; Aphecetche, L.*; Armendariz, R.*; et al.
Physical Review C, 83(6), p.064903_1 - 064903_29, 2011/06
被引用回数：192 パーセンタイル：99.39(Physics, Nuclear)200GeVと62.4GeVでの陽子陽子の中心衝突からの
の横運動量分布及び収量をRHICのPHENIX実験によって測定した。それぞれエネルギーでの逆スロープパラメーター、平均横運動量及び単位rapidityあたりの収量を求め、異なるエネルギーでの他の測定結果と比較する。また
や
スケーリングのようなスケーリングについて示して陽子陽子衝突における粒子生成メカニズムについて議論する。さらに測定したスペクトルを二次の摂動QCDの計算と比較する。
and Au+Au collisions at 
= 200 GeVAdare, A.*; Afanasiev, S.*; Aidala, C.*; Ajitanand, N. N.*; 秋葉 康之*; Al-Bataineh, H.*; Alexander, J.*; 青木 和也*; Aphecetche, L.*; Aramaki, Y.*; et al.
Physical Review C, 83(4), p.044912_1 - 044912_16, 2011/04
被引用回数：10 パーセンタイル：54.72(Physics, Nuclear)重いフレーバーのメソンの崩壊からの電子の測定は、このメソンの収量が金金衝突では陽子陽子に比べて抑制されていることを示している。われわれはこの研究をさらに進めて二つの粒子の相関、つまり重いフレーバーメソンの崩壊からの電子と、もう一つの重いフレーバーメソンあるいはジェットの破片からの荷電ハドロン、の相関を調べた。この測定は重いクォークとクォークグルオン物質の相互作用についてのより詳しい情報を与えるものである。われわれは特に金金衝突では陽子陽子に比べて反対側のジェットの形と収量が変化していることを見いだした。
柳澤 和章; 井上 登美夫*; 早川 和重*; 塩足 春隆*; 中村 吉秀*; 松山 和矢*; 永澤 清*
Applied Radiation and Isotopes, 67(7-8), p.1387 - 1391, 2009/06
被引用回数：2 パーセンタイル：17.04(Chemistry, Inorganic & Nuclear)我が国におけるラジオアイソトープ(RI)の経済規模を医学・医療,農業、及び工業利用の一部で調べた。(1)医学・医療利用の検査に使われるRIの経済規模は、1997年では1.7百万ドル、2005年では0.4百万ドルとなった。(2)農業利用分野におけるRI利用は研究開発に4百万ドル、環境防護関係に127百万ドル、そして
Cを使った年代測定に1百万ドルある。これらの合計は、1997年時点で24百万ドル、2005年時点では132百万ドルとなった。農業利用の経済規模は京都議定書の策定以後環境問題に関連した業務の増大で5倍に増加した。(3)我が国の製紙工場におけるRI (
Kr, 
Pm, 
Cr)の利用は間接規模として8,432百万ドルある。
柳澤 和章; 井上 登美夫*; 早川 和重*; 塩足 春隆*; 中村 吉秀*; 松山 和矢*; 永澤 清*
Proceedings of 4th International Symposium on Radiation Education (ISRE 2008), p.3_16 - 3_20, 2008/12
2005年における医学・医療分野での放射線利用経済規模は140億米ドルであり、この額は1997年の調査値より17%大きかった。140億米ドルは、国民医療費総額3,010億米ドルの約4.8%(4.4%が医学分野,0.4%が歯科分野)に相当している。2005年におけるFDG-PETと粒子線治療の経済規模は、7,400万米ドル及び2,400万米ドルである。1997年時点では、前者はわずか200万米ドル、後者はゼロであった。これら分野における放射線利用技術は急速に進捗している。FDG-PETは50,588人の患者を延命した。粒子線治療は4病院で927人の患者を延命し、筑波大学で5,229人の患者を延命した。放射線利用技術は日本人の生活の質の改良に大いに役立っている。
廣田 和生*; 石谷 嘉英*; 中村 友道*; 白石 直*; 佐郷 ひろみ*; 山野 秀将; 小竹 庄司
Proceedings of 9th International Conference on Flow-induced Vibrations (FIV 2008), 6 Pages, 2008/00
本研究では、新たに取得した実験データにより配管の流力振動特性を把握するとともに、振動解析ツールの検証を行うことも目的とする。実験により、エルボ下流域において最大ランダム振動力を持つ流速依存の周期的な現象が現れることがわかった。そのエルボ下流域における圧力変動を支配するストローハル数は0.45であった。さらに、その解析ツールの妥当性を実験と解析との比較により確認した。
松田 誠; 竹内 末広; 月橋 芳廣; 花島 進; 阿部 信市; 長 明彦; 石崎 暢洋; 田山 豪一; 仲野谷 孝充; 株本 裕史; et al.
Proceedings of 3rd Annual Meeting of Particle Accelerator Society of Japan and 31st Linear Accelerator Meeting in Japan, p.275 - 277, 2006/00
2005年度のタンデム加速器の運転日数は182日であった。加速管の更新により最高端子電圧は19.1MVに達し18MVでの実験利用が開始された。利用イオン種は21元素(28核種)であり、
Oの利用が全体の約2割で、おもに核化学実験に利用された。p, 
Li, 
Xeの利用はそれぞれ約1割を占め、p, LiはおもにTRIACの一次ビームに利用された。超伝導ブースターの運転日数は34日で、昨年度から始まったTRIACの実験利用は12日であった。開発事項としては、タンデム加速器では加速管を更新し最高電圧が19MVに達した。また高電圧端子内イオン源の14.5GHzECRイオン源への更新計画が進行している。超伝導ブースターは1994年以来高エネルギービームの加速に利用されてきたが、近年になりインジウムガスケットに起因する真空リークが発生している。空洞のQ値も下がってきており、対策として空洞に高圧超純水洗浄を施し性能を復活させる試験を進めている。KEKと共同で進めてきたTRIACは2005年3月に完成し、10月から利用が開始された。TRIACからのビームを超伝導ブースターにて5
8MeV/uのエネルギーまで加速する計画を進めており、TRIACからの1.1MeV/uのビームを効率よく加速するため、low
空洞の開発を行っている。
長 明彦; 阿部 信市; 遊津 拓洋; 花島 進; 石井 哲朗; 石崎 暢洋; 株本 裕史; 沓掛 健一; 松田 誠; 中村 暢彦; et al.
no journal, ,
東海放射性核種ビーム加速器施設(TRIAC)では、タンデム加速器の陽子や重イオンビームを用いて生成した放射性核種をオンライン同位体分離器で分離し、再加速することができる。2005年の実験共用開始から、ウラン核分裂生成物や
Liのビームを実験・研究に提供している。Liの生成には99%濃縮
C同位体焼結標的を用いていた。この標的を装着したイオン源システムからのLiの放出時間は3.2秒と長く、新たに開発する
Li(T
=0.2秒)ビームの生成には適さない。われわれは速い放出時間を持つチッ化ボロン標的の開発を行い、毎秒10
個のLiビームの生成に成功した。
佐藤 健; 澤崎 浩昌; 森岡 辰也; 内田 武伸; 中村 恵英; 塩谷 洋樹; 大川内 靖
no journal, ,
もんじゅにおいては、蒸気発生器伝熱管からの万一の水リークのとき、水リークが拡大する前に2次系ナトリウム中の水素濃度変化を早期に検知し、対応することが重要である。そのためには、通常運転時における水素濃度を把握する必要がある。本報告では、2016年秋の大会において発表したコールドトラップの純化効率の評価を用いて、1995年性能試験データから拡散水素量を推定し、通常運転時の2次系ナトリウム中の水素濃度について評価を行った。
塩谷 洋樹; 澤崎 浩昌; 中村 恵英; 佐藤 健; 内田 武伸; 荒井 眞伸
no journal, ,
もんじゅプラントデータによる評価(「もんじゅ」研究計画の評価)では、シニア技術者と若手技術者の共同作業を通じて評価を進めている。本報では、長期間の評価用データの取扱いを効果的・効率的に進めるため、今後の検討において情報技術や統計ツールの利活用を提案する。さらに、高速炉実用化に向け、技術者による技術伝承、知識発見等を機械学習等で支援・協調するビジョンについて示す。
澤崎 浩昌; 中村 恵英; 佐藤 健; 森岡 辰也; 内田 武伸; 塩谷 洋樹; 木曽原 直之
no journal, ,
約20年間の実機のプラントデータを用いてもんじゅ研究計画に関する評価を開始した。現在までに得られているデータを用いて、もんじゅ研究計画に関する評価が可能な系統、設備を抽出し、評価する技術項目を選定した。本報告ではそれらの結果を報告する。また、技術項目の評価を進めるなかで、別の視点で評価が可能な技術項目を確認し、それも評価する技術項目に追加した。今後も新たに確認すれば、順次追加して評価を進めていく。なお、原子力機構では、もんじゅ研究計画を含むもんじゅに関する設計開発成果の取りまとめについて別途検討しており、その検討を踏まえて、本作業の計画や評価項目も必要に応じて見直していく。
内田 武伸; 澤崎 浩昌; 森岡 辰也; 佐藤 健; 中村 恵英; 塩谷 洋樹; 大川内 靖
no journal, ,
1次主冷却系関連室での放射化ナトリウムと水の反応を防止するため、FBRの原子炉格納容器内は禁水区域としている。もんじゅでは、原子炉格納容器内の熱負荷を除熱する換気空調設備に供給する冷却材として、水の代わりに冷媒を使用している。冷媒を使用した換気空調設備(冷媒冷却空調設備)は軽水炉では例がなく、FBRプラント特有の設備である。本報告では、20年間プラントデータを用いて冷媒冷却空調設備の運転実績から原子炉格納容器内雰囲気の除熱量の評価を行った。
中村 恵英; 澤崎 浩昌; 森岡 辰也; 内田 武伸; 佐藤 健; 塩谷 洋樹; 木曽原 直之
no journal, ,
液体金属ナトリウム冷却高速炉では、冷却材であるナトリウムによる材料腐食や不純物の析出による流路閉塞を防止するため、ナトリウムを高純度に維持、管理している。もんじゅには、該当する系統として、1次主冷却系、2次主冷却系、炉外燃料貯蔵槽冷却系がある。これらの系統の20年以上に渡るナトリウム純度管理をプラギング計の計測値と化学分析結果に基づき評価し、管理目標値よりも十分低い値で純度が維持できていることを確認した。
中村 恵英
no journal, ,
原子力災害発生時の原子力防災組織の機能の有効性を確認するためもんじゅ総合防災訓練を実施している。総合防災訓練では、中長期計画の目的・目標及び令和元年度の主な抽出課題をふまえ、訓練目的・目標・検証項目を設定し訓練を行う。令和2年度は、2つのEAL事象(EAL27, 53)に加え、大規模損壊に係る対応を行うことを想定した訓練シナリオとし、訓練目的・目標を検証し課題を抽出した。
柳澤 和章; 井上 登美夫*; 早川 和重*; 塩足 春隆*; 中村 吉秀*; 松山 和矢*; 永澤 清*
no journal, ,
1997年に実施した経済規模調査では医学・医療分野は拡大傾向にあった。診療報酬ベースでの放射線医療経済規模は約100億ドルであり、国民医療費(2,400億ドル)の約4%に相当していた。この額は日本人が平均年間1,900ドルを使った額に相当する。2005年になると、診療報酬ベースでの放射線利用経済規模は130億ドルとなり、前回調査に比べて17%増えた。この増加の一つの原因はデジタルX線,多段輪切りCT,PETとPET-CTといったもので代表される放射線を利用した新型医療機器が開発され市場に出回ったことにある。
柳澤 和章; 井上 登美夫*; 早川 和重*; 塩足 春隆*; 中村 吉秀*; 松山 和矢*; 永澤 清*
no journal, ,
2005年における医科及び歯科の放射線利用経済規模は約130億ドルである。この値は1997年に比べると約17%高い。医科及び歯科の診療に使われたほとんどの放射線利用技術は2005年で増加傾向にあったが、医科における放射性同位元素を使った検査項目だけは減少傾向にあった。すなわち、1997年における放射線同位元素による検査の経済規模は170万ドルであったが、2005年にはそれが40万ドルにまで減少した。歯科部門では放射性同位元素を使った検査項目はなかった。
柳澤 和章; 井上 登美夫*; 早川 和重*; 塩足 春隆*; 中村 吉秀*; 松山 和矢*; 永澤 清*
no journal, ,
日本の核医学分野における放射線利用は診断と治療とラジオアイソトープを使った検査で行われている。特定病院におけるFDG-PET,粒子線治療,ホウ素中性子捕捉療法がそうである。病院の収入は国民医療費による診療報酬で得られる。2005年、内閣府からの委託によって、核医学分野における放射線利用診療報酬額を経済規模という形で調査した。その結果は、1997年に実施した前回調査の結果と比較した。医学・医療全体における放射線医療総額は140億米ドルであり、この値は前回調査値よりも17%大きかった。この値は、国民総医療費(3,010億米ドル)の約4.8%に相当する。この内訳は、4.4%が医学関係であり、0.4%が歯科関係である。
畠山 昭一*; 三浦 弘雅*; Yao, Z.*; 筒井 広明*; 飯尾 俊二*; 柴田 欣秀; 大野 哲靖*; 渡邊 清政*; 秋山 毅志*; 中村 一男*
no journal, ,
縦長断面トカマクは高ベータ化に有利であるものの垂直方向に不安定な配位である。特にディスラプション中には垂直移動現象(VDE)が発生し、熱負荷・電磁力により第一壁損傷の原因となる。我々は摂動磁場コイルによる垂直位置不安定性の改善を提案した。コイル電流は直流電流で構わず、能動的な制御を必要としない。本発表では、原理実証のために製作中の縦長断面な小型トカマク装置について報告する。製作にあたって工学的課題になるのが、トロイダル磁場コイルの電磁力である。コイルには働く力は、フープ力に由来する正味の向心力、垂直磁場による転倒力に分けられる。特に向心力は、本製作装置であっても、コイル1つにつき500kgf程度と非常に大きい。支持構造の設計のため、有限要素法解析による応力解析を行った。設計では、小型装置特有のパルス的な通電による撃力に耐えるため、安全率を8程度とした。巻線・支持構造一式を試作して、強度試験を行った。試験では電磁力を模擬するために、想定される電磁力の2倍である1000kgfのおもりをコイルに吊り下げた。これにより、静荷重においては十分な安全性が確認された。同時にひずみゲージによる応力測定も行い、変形は安全な弾性領域にあると確認できた。並行してコイル系の電源として、コンデンサバンク・フライホイール誘導発電機を整備した。模擬コイルへ通電試験を行い、トカマク運転で想定されるコイル電流の生成を実現できた。
渡邊 清政; 原 雄二郎*; 柴田 欣秀; 嶋田 祥宏*; 中村 裕司*; 諫山 明彦; 宮本 斉児*
no journal, ,
プラズマ電流分布の時間発展特性がディスラプション時に発生するVDEの成長率及びVDE発生時の電流減衰時間の決定機構に与える影響を明らかにすることを目的として、初期平衡や電流クエンチ時の抵抗値の大きさ、その分布を通した電流分布の時間発展特性の違いによるVDEの成長率及びVDE発生時の電流減衰時間の違いを調べた。VDEが発生する放電では、VDE時の平均電流密度がほぼ一定で、プラズマ電流の減衰率はVDEの成長率に強く依存するが、この性質は初期電流分布の違いや抵抗の大きさ、その分布の変化による電流分布の時間発展特性の違いに関わらず、維持されることが解った。また、初期電流分布がピークしているほど、VDE成長率は小さい。抵抗が下がる(温度が上がる)ほど、VDE成長率は小さい。抵抗値が空間分布を持つ(中心ホロー分布を持つ)と、VDE成長率は小さくなることも解った。
嶋田 祥宏*; 柴田 欣秀; 中村 裕司*; 渡邊 清政*; 河上 翔*; 宮本 斉児; 諫山 明彦; 松永 剛; 杉原 正芳*
no journal, ,
JT-60Uの高自発電流割合プラズマ放電ではマイナーコラプスという、ディスラプションまでは至らないがプラズマの閉じ込めが一時的に悪くなる現象が多く観測されている。この現象は一旦電流が減少し始めると放電停止まで電流が減衰するメジャーディスラプションとは振る舞いが異なるため、ディスラプション制御の観点から大変興味深い。そこで本研究では、プラズマの時間発展を含むMHD平衡計算コードDINAを用いて、マイナーコラプス時にプラズマ電流の減衰が止まり、そこから反転してプラズマ電流の上昇が起こるメカニズムの解明を目的としている。JT-60Uではプラズマ電流が減衰する過程で、プラズマ電流の減少を防ぐために周回電圧を印加する制御を行っている。そこでJT-60Uのオーミック(F)コイルの電流値を外部から入力できるようにDINAコードの改良を行い、周回電圧の効果を調べた。その結果、周回電圧はプラズマ電流の増加につながっているが実験の電流の増加は再現できず、この現象は他の影響によるものと考えられる。また、マイナーコラプス発生直後の電流減衰においては、電流密度分布の変化が電流減衰に与える影響が大きいことは過去の研究で判明している。そこで本発表では電子温度分布の時間発展と電流密度分布の時間変化の関係性、またそれらが電流の時間発展に与えている影響について調べた。
内田 武伸; 中村 恵英
no journal, ,
原子炉施設発災時の「プラント状況」「事象進展予測」「事故収束戦略」「戦略の進捗状況」等について、事業者側から原子力規制庁ERCに対して円滑に情報共有するとともに、原子力規制庁ERCからの問い合わせに対して速やかに応答できるように、防災訓練を通して対応能力向上に取り組んでいる。対応能力向上に資するため、以下の課題に対して取り組んだ内容について報告する。[課題1]現地対策本部発信情報がNRAと情報共有されるまでのタイムラグの短縮、[課題2]事象進展状況の誤認の低減
