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久保田 智大; 黒田 久雄*; 渡邊 未来*; 高橋 晃子*; 中里 亮治*; 樽井 美香*; 松本 俊一*; 中川 圭太*; 沼田 康子*; 大内 孝雄*; et al.
Atmospheric Environment, 243, p.117856_1 - 117856_9, 2020/12
被引用回数：3 パーセンタイル：11.43(Environmental Sciences)大気アンモニア(NH
)の乾性沈着は水圏生態系への窒素負荷経路の1つである。アジア諸国におけるNHの最大の排出源の一つである農業・畜産は、NH濃度の空間的及び季節的変動を引き起こし、乾性及び湿性沈着により湖沼流域へ影響を与えることが知られている。しかし、観測ネットワークの不足から、流域スケールでのNH濃度の空間分布はよく知られていない。本稿では、農業・畜産が盛んな流域(霞ヶ浦流域)でのNH濃度の空間的及び季節的変動の支配的要因を明らかにすることを目的とした。観測は2018年10月10日から2020年1月14日まで、合計36地点で行った。観測期間中の平均NH濃度は、農用地,湖,住宅地,森林の順に高かった。畜舎近傍で観測されたNH濃度は夏季より冬季の方が高く、気温に依存する揮発プロセスに基づくNH排出量の季節変化と異なった。農用地や湖のNH濃度と気象要素との比較から、排出源からのNHの移流の季節変化の重要性が示唆された。湖上のNHの乾性沈着量を推定したところ、全窒素の湿性沈着量を上回る可能性がある。湖への乾性沈着は植物プランクトンの増殖プロセスに関連することが知られており、水圏生態系の管理を行う上でNHの移流を考慮するべきである。
Duan, Z.*; Yang, Z.*; 星野 大樹*; 平尾 敏雄; 田口 光正; 大内 啓邦*; 柳 雄一郎*; 西岡 泰城*
Molecular Crystals and Liquid Crystals, 567(1), p.28 - 33, 2012/09
被引用回数：3 パーセンタイル：41.75(Chemistry, Multidisciplinary)近年、有機発光素子(OLEDs)や太陽電池,有機電界効果トランジスターなどに適した光電気特性を有する
共役系高分子やオリゴマーが注目されている。これまでの研究により、ジベンゾチオフェンオリゴマーの主鎖にフェニレン基を導入することでHOMO(最高被占分子軌道)レベルが下がることや、酸化反応に対する耐性が上がることがわかってきた。本研究では、ジベンゾチオフェンの両端、2,8位あるいは3,7位にチエニル基を結合させ、さらにその外側にフェニレン基を導入した2種類のオリゴマーを分子設計し、化学合成した。光吸収,発光,電気化学特性,熱安定性を測定した結果、合成した2種類のオリゴマーは、分子設計通り耐酸化性が増大し、HOMOレベルが-5.50あるいは-5.31eVまで低下した。本オリゴマーは、OLEDsにおける電子輸送物質として利用されることが期待される。
-ray irradiated organic thin film transistors based on perfluoropentacene with polyimide gate insulator高柳 佑太郎*; 大内 啓邦*; Duan, Z.*; 奥川 孝紀*; 柳 雄一郎*; 吉田 哲*; 田口 光正; 平尾 敏雄; 西岡 泰城*
Journal of Photopolymer Science and Technology, 25(4), p.493 - 496, 2012/08
被引用回数：0 パーセンタイル：0.00(Polymer Science)有機薄膜トランジスタは軽量でフレキシブルなため、宇宙船や人工衛星への利用が期待されている。そこで、シリコン/ポリイミド/パーフルオロペンタセン/金構造を有するN型トランジスタを作製し、その耐放射線性を評価した。宇宙船に4年間積載した線量に相当する1200Gyの線を照射したところ、ドレイン電流値は徐々に増加した。スレショルド電圧は400Gyの照射で33V程度から25V程度まで減少するものの、600Gy以上の照射で一時的に回復する傾向が見られた。一方、キャリアのモビリティは1200Gyまでほぼ一定であった。以上のことは、ポリイミド界面に蓄積した正孔の影響を考慮することにより説明できた。
内田 伸一; 湯浅 亙; 林 昭彦; 井野瀬 晶一; 大内 祐一朗; 浅川 健一*; 打越 祐太*
核物質管理学会(INMM)日本支部第32回年次大会論文集(インターネット), 7 Pages, 2011/11
原子力機構は、安全かつ適正な核燃料物質輸送を実施するため、輸送状況をリアルタイムで監視する核燃料物質輸送状況監視システム(TMS)を開発した。TMSは、おもに輸送隊の位置情報を把握する位置情報監視システムと輸送隊の周辺状況を監視する画像情報監視システムにより構成されており、輸送実施状況をリアルタイムに遠隔地である輸送実施本部へ伝えることを可能にしたシステムである。原子力機構は、TMSを平成17年からMOX燃料の陸上輸送に適用し、これまでの運用経験に基づき画像の安定化等の改善を図るとともに、自動通信維持コントロール機能を付加する等のシステムの高度化に向けた取組を実施した。TMSは、万一の輸送事故時における事故現場の詳細な画像情報を送信することも可能であり、輸送実施本部における的確な事故対応計画立案にも有効なシステムである。本報告書では、高度化したTMSの概要,有効性等を紹介するものである。
湯浅 亙; 内田 伸一; 林 昭彦; 井野瀬 晶一; 大内 祐一朗
Proceedings of INMM 52nd Annual Meeting (CD-ROM), 6 Pages, 2011/07
日本原子力研究開発機構(JAEA)は、防護区分Iに相当する核物質輸送に適用可能な輸送隊の位置等をリアルタイムで監視する輸送監視システム(TMS)を開発した。本システムは、2005年(平成17年)からMOX燃料の陸上輸送に適用されている。JAEAは、これまでの運用経験から得られた幾つかの課題を解決するとともに、さらなる機能向上を目指して、次に示すような高度化を実施した。この高度化した輸送監視システムは、万一の輸送中の事故発生の際には、事故現場の詳細な画像情報を送信することも可能であり、輸送実施本部における的確な事故対応計画立案にも有効なシステムである。本稿では、輸送監視システムの特徴及び運用経験により得られた成果を紹介するものである。
山本 清明; 柴田 寛; 大内 祐一朗; 北村 隆文; 紙野 善和*; 嶽 徳夫*
Proceedings of 14th International Symposium on the Packaging and Transportation of Radioactive Materials (PATRAM 2004) (CD-ROM), 10 Pages, 2004/00
FBR常陽およびもんじゅ用のMOX原料粉末を、日本原燃(株)六ヶ所再処理施設からプルトニウム燃料製造施設まで輸送する輸送容器設計の概要について報告する。
伊藤 透; 倉上 順一; 山本 清明; 北村 隆文; 栗田 一郎; 大内 祐一朗
PATRAM 2001, 0 Pages, 2001/00
サイクル機構は、動燃時代の1984年よりプルトニウム航空輸送容器の開発を開始し、1988年からは米国DOE/SNLとの共同研究として実施してきた。当初は、米国のNUREG-0360基準をクリアすることを目標に開発を進め、129m/secの衝撃試験などの原型試験を実施した。本報告書では、NUREG基準を基に約10年来に渡って実施した、原型試験の結果、改良設計のための解析、最終速度試験の検討、機体構造による衝撃緩和の検討及びエンジン破片による損傷事象の検討などの概要について記述している。
北村 隆文; 大内 祐一朗; 山本 清明; 三浦 靖; Harding
ASME/JSME PVP Conference, 0 Pages, 1999/00
1995年に神戸で発生した重大な地震は、その発生確率か非常に低いものの、このような厳しい事故環境における輸送物の性能を評価するきっかけとなった。これらの厳しい事故評価の第一段階として、サイクル機構は、米国サンディア国立研究所と共同で、仮想の橋桁落下による圧潰事故条件として一連の平面歪みによる大変形有限要素解析を実施した。本報告書は、ABAQU/Explicit有限要素解析コードを用いて、1500トンのコンクリート製橋梁とアスファルト道路間に、トラックに積載されたもんじゅ新燃料用B型輸送物が挟まれることを想定した、規制外の圧潰事故に対する解析結果を示すものである。
北村 隆文; 大内 祐一朗; 山本 清明; 三浦 靖; Harding*
ASME/JSME PVP Conference, 0 Pages, 1999/00
1995年に神戸で発生した重大な地震は、その発生確率が非常に低いものの、このような厳しい事故環境におけ輸送物の性能を評価するきっかけとなった。この厳しい事故評価の第二段階として、サイクル機構は、米サンディア国立研究所と共同で、1500トンのコンクリート製橋桁とアスファルト道路間に、トラックに積載されたもんじゅ新燃料用B型輸送物が挟まれるような、仮想の橋桁落下による圧潰事故条件について、詳細な三次元有限要素解析を実施した。解析結果では、一次密封容器による2つの密封境界及び個々の燃料ビンの被覆管は、それらの構造健全性を維持することが示された。
倉上 順一; 大内 祐一朗; 八巻 孝雄*
PNC TN8410 91-087, 4 Pages, 1991/03
動燃核物質管理室では,輸送物の新たな安全解析書の作成を省力化し,既存の安全解析書については,検索,修正,追加,削除等を迅速かつ正確に行うことを目的とした,輸送容器データベースシステムの開発を行った。これは輸送物の安全解析書に記載されている文書,数値,数式等の情報を対象としている。本システムはキャラクタディスプレイ端末を通して計算機で稼働し,プログラム言語はFORTRANを用いた。機能としてはより簡単な操作で情報の出し入れが可能であり,また情報の検索が容易である。このシステムにより既存の安全解析書については輸送物の設計変更のための修正・追加等が迅速かつ正確に行える。更に,業務の効率化,合理化が図られた。また,新たな安全解析書の作成作業が容易になったと報告した。
浦野 建太; 伊藤 敦*; 高野 勇貴*; 大内 章央*; 平山 亮一*; 古澤 佳也*; 舟山 知夫*; 横田 裕一郎*
no journal, ,
DNA酸化産物8-ヒドロキシ-2'-デオキシグアノシン(8-OHdG)は、デオキシグアノシンの・OHとの反応産物であることはよく知られている。我々はこれまでに、重イオン線のトラック構造における低LET
線領域(penumbra)を可視化する目的で、シート状に加工したDNA(以後DNAシート)を材料に8-OHdGの蛍光抗体法による画像の解析を行ってきた。令和元年度の本学会で粒子のLETと原子番号の増加に伴い蛍光領域が増加(penumbra領域が増大)することを示唆した。しかしながら、その結果は、Chatterjee and Schaeferの計算結果と逆の傾向を示していた。この原因を探るため、本研究では、蛍光抗体法による画像に顕著に観察されるバックグラウンド蛍光に着目し、それを低減する過程を加えることによって、粒子種, LET毎に8-OHdG蛍光領域の再解析を行った。また、前回より粒子種、LETの種類を増やすことによって、より信頼性の高い結果を得ることを目指した。
柴田 寛; 北村 隆文; 大内 祐一朗
no journal, ,
核物質輸送や核燃料施設における防護対策については、国が策定する設計基礎脅威(DBT)をもとに核物質防護システム(PPS)の脆弱性等を評価してPPS全体として均衡のとれた適切な対策を措置することが重要である。本発表では、米国サンディア研究所との共同研究成果として、米国のPPS設計評価プロセスに基づいて核分裂性物質の陸上輸送を評価事例に実際的なアプローチを試みたのでその取組み概要について紹介する。
大内 祐一朗; 北村 隆文
no journal, ,
原子力機構は、高速増殖原型炉「もんじゅ」及び高速実験炉「常陽」用取替燃料製造のための原料となるMOX粉末を、平成26年(2014)度頃に日本原燃六ケ所再処理工場から調達する予定である。使用されるMOX用貯蔵容器の直径は、当機構の東海再処理工場のものと比べ大きく、そのため収納量も多く、既存の輸送容器が使用できないため、平成14年(2002)に新たな輸送容器の開発が開始された。設計にあたっては、IAEA輸送規則TS-R-1で定めるBU型核分裂性輸送物の技術基準を満足すること、さらに多量のプルトニウムを収納する観点から高い未臨界性能の確保及び除熱性能の効率化が目標とされた。輸送容器の設計は、それらの要件を満足するものとなった。さらに、設計の妥当性を確認するために、原型容器1基を用いて、伝熱試験,施設取合試験,規則試験(9m落下,耐火試験等)を行った。ここでは、輸送容器の特徴及び原型容器試験結果について述べる。
北村 隆文; 田所 昇; 大内 祐一朗; 柴田 寛
no journal, ,
原子力基盤研究及び核燃料サイクルを推進している原子力機構は、その前身の日本原子力研究所及び核燃料サイクル開発機構(動力炉・核燃料開発事業団)の時代より高速炉用MOX燃料や粉末、試験研究炉用の照射済MOX燃料やウラン燃料要素など、多種多様な核物質の輸送経験を培ってきた。本論文では、MOX燃料及び粉末の輸送における経験を紹介するとともに、輸送方法に関する技術及びシステムや、国内外の傾向を踏まえ策定した緊急時計画及び品質保証などに触れつつ、MOX輸送の将来展望について考察する。
大内 祐一朗; 田所 昇; 北村 隆文; 吉田 幸正; 栗田 一郎
no journal, ,
日本原子力研究開発機構(JAEA)では、FBR原型炉「もんじゅ」及び同実験炉「常陽」用取替燃料製造に不可欠となるMOX原料を日本原燃(JNFL)が操業している六ヶ所再処理工場(RRP)から調達することを計画している。両炉が定格運転を実施した場合、MOX量は年間約2tons(0.6kgのPu-fissile量)必要となる。それら大量のMOX粉を安全かつ確実に輸送するため、JAEAは防護区分Iに対応する海上輸送システム(輸送容器, 輸送コンテナ, 車両, 船, 港湾など)を開発している。本稿では、海上輸送の計画概要、開発中の輸送容器及びコンテナの現状について紹介する。
大内 祐一朗
no journal, ,
原子力機構における核燃料物質の主な輸送実績及び将来のMOX輸送計画を踏まえて今後の安全輸送に向けた課題について紹介する。
大内 祐一朗; 北村 隆文; 柴田 寛; 嶽 徳夫*; 紙野 善和*; 川原 康博*
no journal, ,
原子力機構では、高速増殖原型炉「もんじゅ」及び高速実験炉「常陽」用取替燃料製造用原料のMOX粉末を、2014年頃に青森県六ヶ所村にある日本原燃六ヶ所再処理工場(RRP)より調達することを計画している。新規輸送容器の開発及び核物質防護区分Iに対応できる輸送システムの整備を実施している。新規輸送容器の設計は2002年より開始された。輸送容器の安全性及び安全解析手法の妥当性の確認を目的に、2007年から2009年にかけてフルスケールの原型容器を用いて、RRPでのハンドリング試験,収納物模擬発熱体を用いた伝熱試験,IAEA輸送規則TS-R-1で定められているBU型核分裂性輸送物の技術基準に従った安全性実証試験を実施した。船舶積載を目的に、設計した輸送物を収納するための輸送コンテナの設計を実施した。また、海上輸送時の安全性評価の一環として、MOX粉末の海上輸送時の環境影響評価についても実施した。
浦野 建太; 伊藤 敦*; 高野 勇貴*; 大内 章央*; 平山 亮一*; 古澤 佳也*; 舟山 知夫*; 横田 裕一郎*
no journal, ,
DNA酸化産物8-ヒドロキシ-2'-デオキシグアノシン(8-OHdG)は、デオキシグアノシンの・OHとの反応産物であることはよく知られている。我々はこれまでに、重イオン線のトラック構造における線領域(ペナンブラ領域)におけるDNA損傷に着目し、水不溶性のシート状に加工したDNA(岡畑恵雄博士らにより開発されたもの、以後DNAシート)を用いて蛍光抗体法による可視化を行い、8-OHdGの生成領域が粒子種やLETにより変化する事を示してきた。令和元年度は、酸化損傷領域の広がりを定量化する目的で画像解析ソフトウェアImageJを用いて画像処理を行ったが、粒子痕由来の蛍光ドットと蛍光バックグラウンドの判別が難しいという問題点も明らかとなった。令和2年度は、バックグラウンドを除去する処理を考案し、酸化損傷領域のサイズを求め、Chatterjee and Schaeferによるトラック構造計算からのペナンブラサイズとの比較を行った。
北村 隆文; 田所 昇; 柴田 寛; 大内 祐一朗
no journal, ,
原子力に関する基礎研究及び核燃料サイクルを推進している原子力機構は、前身のJAERI及びJNC(PNC)の時代より高速炉用MOX燃料や粉末,試験研究炉用の照射済MOX燃料やウラン燃料要素など、多種多様な核物質の輸送を実施している。本論文では、MOX燃料及び粉末の輸送経験を紹介し、輸送の技術及びシステムなどの輸送技術や、国内外の動向を踏まえ緊急時計画及び品質保証などにも触れつつ、今後のMOX輸送の展望について考察する。
堅田 元喜*; 久保田 智大; 黒田 久雄*; 渡邊 未来*; 高橋 晃子*; 中里 亮治*; 樽井 美香*; 松本 俊一*; 中川 圭太*; 沼田 康子*; et al.
no journal, ,
大気アンモニア(NH)の乾性および湿性沈着は、湖沼の富栄養化の原因を明らかにする上で考慮すべき重要な窒素負荷経路である。作物や畜産などの農業系はアジア諸国における最大のNH排出源の一つであり、空間的にも時間的にも変動が大きい。一般に、NHの揮散(排出)速度は夏季や施肥の時期に最大になることが知られているが、多くのアジア諸国ではNH濃度のモニタリングは限定的であり、流域スケール(数10から数100km
)のNH濃度の支配的要因はわかっていない。本研究では、富栄養湖である茨城県霞ヶ浦の流域とその周辺でNH濃度の多地点観測を実施し、地上気象データや既往のNH排出量マップとの比較から、その空間分布や季節変動を決定している要因を検討した。そのために、霞ヶ浦流域を網羅する36地点に拡散型パッシブサンプラー(小川商会製)を設置し、2018年6月から2020年1月まで月平均NH濃度の観測を行い、得られたNH濃度と全国1kmメッシュのNH排出量推計マップ・地上気象データとの関係を比較した。その結果、排出量推計値が最大である地域では、NH濃度が夏季に比べて冬季の方が高かった。これは、気温上昇や施肥などの揮散プロセスをNHの空間分布の支配的要因とする既往の研究に対して、本研究のような流域スケールでは風向の季節変動が支配的になりうる可能性が示された。
