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注連本 英典; 山口 正秋; 若杉 圭一郎; 柴田 雅博
JAEA-Research 2013-012, 35 Pages, 2013/10
JAEA-Research-2013-012.pdf:8.16MB
本研究では天然現象のうち隆起・侵食/気候・海水準変動事象に着目し、地下深部に設置された処分場が地表に近接した場合の影響を定量的に評価すべく、わが国における侵食作用の中で主要、かつ速度が大きいと考えられる河川の侵食作用に注目し、河川侵食により生じる地形変化の概念モデルを流域により異なる河川侵食/堆積のシステムごとに構築した。河川侵食による地形変化の概念モデルは、これまで未着手であった河川の下流
河口部、及び源流部を対象として、過去12万年程度の隆起・侵食及び気候・海水準変動の影響による河川の地形変化の記録を模式化することにより概念モデルを構築した。さらに、処分場の地表近接プロセスの評価において必要となる侵食量を見積もるために、沖積層の情報をもとに河川の流路付近の下刻及び側方侵食の深さと幅を分析し、モデルにおけるディメンジョンの設定方法を例示した。源流部の概念モデルでは、中部山岳地帯のDEMデータをもとに谷に関するディメンジョンを例示した。以上の検討を通じて、わが国の河川侵食の特徴を踏まえた地形変化の概念モデルの開発と、河川侵食による処分場の地表近接による影響を評価するための基盤情報を整備した。
若杉 圭一郎; 仲島 邦彦*; 注連本 英典; 柴田 雅博; 山口 正秋
Proceedings of 21st International Conference on Nuclear Engineering (ICONE-21) (DVD-ROM), 9 Pages, 2013/07
我が国において隆起・侵食は、不回避な天然現象の一つとしてシナリオで考慮する必要がある。また、現時点では評価時間のCut-offが定められていないため、超長期の影響も含めた隆起・侵食シナリオに対する評価の信頼性向上が求められている。このため、本研究では、我が国の地質・地形的特徴を考慮したより現実的な評価モデルを設定し、隆起と河川侵食を考慮した安全評価を実施した。さらに、仮想的な線量基準を満たすパラメータの組合せを把握するために、隆起・侵食速度及び透水量係数に着目したBounding解析を実施した。その結果、本解析条件のもとでは、余裕深度処分の安全評価基本シナリオへの線量目安値(10
Sv/y)を満たすパラメータの組合せは見いだせなかったものの、すべてのケースにおいて、変動ケースの目安値である300Sv/yを下回った。さらに詳細分析から、EBSからの放出を加速させても、母岩の安全機能により、核種が処分場近傍に留まることが示された。この結果、隆起・侵食の影響は、原則的に適切なサイト選定と設計によって回避されるべきであり、処分場が地下深部に留まっている間の核種の減衰を期待するしかないことが再確認された。
川村 淳*; 注連本 英典; 柴田 雅博
no journal, ,
地層処分の安全評価における天然事象の影響評価手法の検討として、現象の発生や現象に起因する地質環境条件の変化の時間変遷を検討するとともに、過去から現在への天然事象の推移を将来に外挿することの不確実性とその取り扱い方法について議論し、事象の起こりやすさを考慮したシナリオ区分を検討した。
注連本 英典; 柴田 雅博; 前川 恵輔; 川村 淳*
no journal, ,
地層処分の対象となる高レベル放射性廃棄物は、その半減期から、数十数百万年オーダーの長時間帯に及ぶことが予測される。本研究では、地層処分システムの性能にさまざまな頻度や形態で影響を与える可能性のある天然現象影響評価について研究を行っている。天然現象による顕著な影響は、科学的見地と適切なサイト選定により、回避できるものと考えられているが、プレートシステムの転換等に伴うことも考慮し、念のために評価しておくことが必要と考えられる。以上の背景を踏まえたうえで、我が国で起こりうる天然現象について重大な見落としのないよう、FEPの相関とシステムの安全機能の関係から評価すべきシナリオを構築し、さらに構築したシナリオを「余裕深度処分の管理期間終了以後における安全評価に関する考え方(原子力安全委員会、2010)」を参考として、リスク論的考え方に基づく区分について検討し、区分を行ううえでの課題を抽出した。本報告では、火山・熱水活動を例題として検討結果を報告する。
山口 正秋; 若杉 圭一郎; 小尾 繁; 注連本 英典; 柴田 雅博
no journal, ,
隆起・侵食は日本のほぼ全域で確認される長期的変動事象であることから、今後のシナリオ解析において不回避な事象と位置づけられる可能性が高い。本検討では、地形変化に関わる既往のモデルを用いて、隆起・侵食とそれに伴う標高と起伏の時間変化を考慮することにより、地形変化をふまえたシナリオの構築や影響評価に必要なパラメータ設定のための方法論を検討した。
注連本 英典; 若杉 圭一郎; 柴田 雅博; 山口 正秋
no journal, ,
放射性廃棄物の安全評価では、超長期の地質環境条件の変遷を考慮する必要がある。継続的な隆起・侵食作用によって長期間のうちに処分場が地表に近接するようなシナリオに対しては、地下浅部の環境に基づいて核種移行の評価を行う必要がある。一般に、地下深部は還元環境で遅い地下水流速が期待されるのに対し、地下浅部では風化作用により酸化的環境が形成され、水理特性、化学条件等について地下深部とは異なることが考えられる。そこで、本研究では、超長期の地層処分システムの安全評価における環境条件の設定に資するため、既存文献の調査により、風化帯についての情報の整理を行った。その結果、収集された37個のデータに基づき、風化帯の厚さの分布とそれらの特徴について論じた。風化帯と地形との関係を4つのパターンに類型化し、パターンの違いに寄与する因子について論じた。風化帯内部の地質環境条件は、地層・岩石の引張強度や空隙率などの物性について比較的情報が得られる反面、酸化還元電位や透水性についての情報は限られている。超長期の安全評価における地表近接の状態設定のためには、継続的な情報の調査及び時間軸を考慮した条件変化のパターンの検討が必要である。
